雨の越後路を往く 其の三

車を、大都会新潟市の向けた。

その間の道路は景観的にも、機能的にも計画された

素晴らしい道路に驚嘆した。

複合一体型コンベンション施設「朱鷺メッセ」は、

新潟市の中心部、信濃川の河口に2003年開業した朱鷺メッセ。
1万人収容の本格的な展示場、

真っ先に３１Ｆの展望台に、これが無料なのだ！

まず目についたのは、米山だろうか？

　雨後にしては、良い眺めだ、

やはり、海なし県の私には、海、船に憧れが有り

　本能的に、それにカメラが向く

周囲道路、関連施設も整備されていて、

群馬県には、無いあっても利用者がいないだろう。

やはり、新潟市は、昔から海運が発達した経過が有り、

港湾施設も整っていた。

夕食は、醤油らーめん　５８０円　薄口しょうゆ仕立てで、

　　細麺で、磯のかおりがする、美味だった。

私で、スープが終わり閉店した、最後の１杯だったのだ、

最後に、来月、新潟出身の天野尚氏の写真展が開催される。

天野氏は主に風景写真の撮影に使用しているのが、4×5インチ判を上回る、

5×7インチ判（12.7×17.8cm）、8×10インチ判 （20.3×25.4cm）、

そして11×14インチ判（27.9×35.6cm）、8×20インチ判（20.3×50.8cm）の超大判フィルムです。

特に8×20インチ判のカラーリバーサルフィルム（ベルビア100F）は、富士フイルムのみ製造し提供

「 朱鷺メッセ10周年記念事業」

 

　　

これは、ぜひ機会が有りましたら観ることを、お奨め致します。

なを、天野氏のホームページは下記になります。

http://amanotakashi.jp/

　　　　　　　終

雨の越後路を往く 其の二

ケーブルカーを頂上駅で降りると

全国夜景百選・日本夜景遺産にも選定された

弥彦山頂からの展望は、霧と雨で残念だか

見ることは出来なかったが、

雨に咲く紫陽花がゆっくり鑑賞できた。

特に額紫陽花が、初めて見る姿で印象に

額の大きさが素晴らしく記憶に残った

晴れた日は、佐渡島が望めるはずだか

　海岸線が時折見ることが

できたが、大雨の影響で土砂が流れ込み

異様な光景としか言いようがない。

下りのゴンドラは、傾斜角度五〇度

若い頃、スキーでも、四〇度が限界でしたので

そうれもう凄いの一言！

本来ならば、彌彦神社を参拝しなけならないが

今回は、風雨で参拝できなかったのが、

心残りで、後ろ髪を引かれる気持ちで

弥彦を後にして、新潟にハンドルを切った。

　　　　　　　　　　　　　　　　つづく

　　　　　　　　　　　　

雨の越後路を往く 其の一

その朝は、昨夜からの雨だった、ただ何となく弥彦の紫陽花が、

観たくなり越後路に、車を走らせた。

まず、寺泊に立ち寄ったが、雨降りやまず

はずれの、店で昼食を戴いた。

 上州人憧れの越後米だけでも満足だが、１，２００円だったが、満足の昼食でした、

食後、３０分ほど畳の上で休ませて頂き感謝以外の言葉は見つからない。

そして、弥彦にむかうが、雨は依然として強く、霧も加わったが、

当初の予定通り弥彦へ、

　　偶然だろう、山頂の標高は、今話題のスカイツリーの高さと

同じ、６３４ｍだったが、スカイツリーの第二展望台は４５０ｍだから山頂駅552.5mが、

高いことに、なるが、

そこは、数えきれない数と種類の紫陽花だけの世界だった。

 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　次回に続く

中韓も驚き・感動…電車押し救助、世界が絶賛！

本紙が２２日夕刊で報じた、さいたま市のＪＲ南浦和駅での女性客救出劇は、

現場に居合わせた本紙記者の写真と共に世界各地でも報道された。

　ホームと車両の間に落ちた女性を乗客らが力を合わせ助け出したニュースに、

「うちの国だったら、乗客は眺めるだけで何もしなかったかもしれない」

「英雄的な行動」などの称賛の声が上がっている。

　米ＣＮＮテレビは２２日夜（日本時間２３日午前）、キャスターが

「日本から素晴らしいニュースです」と前置きし、本紙の写真と共に女性救出を報じた。

キャスターは「生死に関わる状況で、駅員と乗客が冷静に協力した」と称賛。

「おそらく、日本だけで起こりうること」として、電車が約８分後に通常運転を再 開したことも合わせて伝えた。

　英各紙がロイヤルベビー誕生の特集紙面を組む中、２３日付ガーディアン紙は、「（駅員や乗客が）集団で、

英雄的な行動を示した」とするＡＰ通信の記事と本紙の写真を国際面で使った。

　イタリアの主要紙コリエーレ・デラ・セラのウェブサイトには「イタリア人だったら眺めるだけだろう」

といったコメントも。香港でも、中国政府寄りの論調 で知られるフェニックステレビのウェブサイトに、

「中国で同様の事故が起きれば、大多数の人はやじ馬見物するだけだ」といった書き込みが見られた。

　対日関係が冷え込む中国では、政府の指導下にある有力ニュースサイト「中国ネット」が２４日、

日本での報道を引用する形で事実関係を論評抜きで報道し、 国営新華社通信（電子版）などが転載。

韓国でも聯合ニュースなどのメディアが、多くは、読売新聞の報道を引用して伝えた。

２３日の朝鮮スポーツ紙（電子 版）は「乗客が力を合わせて救助する感動の写真が話題になっている」と指摘した。

　ロシアの大衆紙「コムソモリスカヤ・プラウダ」（電子版）には「どうしてこんなに迅速に乗客が団結できたのだろうか」

「他人の命に対して、我々ロシア人も無関心であってはならない」と、驚きのコメントが寄せられた。

　タイのニュース専門チャンネル最大手ＴＮＮは、本紙の写真を、「日本の人々が生来の結束力を余すところなく示し、

困っている人に助けの手をさしのべた、 素晴らしいニュース」と紹介した。タイのソーシャルメディアでは、

この写真をシェアする人が多く、フェイスブック上では「日本が、また世界を驚かせた」

「とっさにこのような行動ができる日本人は、どのような教育を受けているのか」との声も出ている。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
読売新聞 7月26日(金)10時26分配信引用

 

我が国民は、なんの躊躇もなくこの様な、行動が出来る、災害時も秩序をもって

ごく自然に、水や、食糧を、並んで受けとることは、日本人では、普通であるが

諸外国では、食糧を奪い合い、殴り合い、亡くなる方も珍しくないが、我が国は

率先して、このような場合協力するし、何の代償も求めないのである。

だから、逆に領土問題も我が国の考え方で対応するが、諸外国にたいしては、

それは、通用しない事を、念頭において対応が必要になるが、

どうしても、国民性が災いして遅れを取ることになってしまうのである。

 

誤認逮捕、被告人が可哀想です。８５日勾留後に釈放

大阪・堺市のガソリンスタンドで起きた窃盗事件を巡って、無関係の男性が逮捕・起訴された問題で、

警察が犯行時刻の根拠としていたガソリンの販売記録に、時刻のずれがあったことが分かりました。
逮捕の決め手となった防犯カメラの時刻もずれていたことが分かっていて、

警察は、時刻の設定のずれを相次いで見逃すなど、ずさんな捜査が行われた詳しい経緯を調べています。

ことし１月、大阪・堺市のガソリンスタンドで盗まれた給油カードが使われた事件では、

４０代の会社 員の男性が逮捕・起訴されましたが、男性が映っていた防犯カメラの時刻の設定のずれが見逃されていたことが分かり

、男性は事件とは無関係だったとして、今 月１７日、釈放されました。

この事件で警察は、盗まれたカードが使われたガソリンスタンドの販売記録を根拠に、

犯行時刻をことし１月１３日の午前５時３９分と断定していましたが、その後の調べで、

この販売記録にも時刻のずれがあったことが、警察への取材で分かりました。

警察はこのずれも見逃し、防犯カメラの映像の時刻と一致したことを決め手として

男性を逮捕したということです。

さらに、初めから男性を犯人と思い込み、同じ時間帯にガソリンスタンドに来ていた別の車や

ほかの販売記録を十分に調べていなかったということです
警察は、ずさんな捜査が行われた詳しい経緯を調べています。

 

男性は釈放されるまでに８５日間にわたって勾留されていて、

検察は今後、起訴を取り消すか裁判で無罪の判決を求めるか検討することにしています。

大阪府警察本部は「アリバイや裏付け捜査が十分ではなく、極めてずさんな捜査で

誤認逮捕であることはほぼ間違いない」としています。

男性の弁護を務める赤堀順一郎弁護士は「男性は勤務先の会社の休職を余儀なくされるなど、

回復しがたい不利益を受けた。重大なミスを犯した警察と検察の責任は極めて重く、

今後適切な検証が必要だ」と批判しています。

釈放されるまでに８５日間は、言葉では表現できぬ、長い時間と取り調べは

言葉では、言い尽くせませんし、家族も同様に辛く長い時間だったでしょう。

捜査の基本である。

裏付け操作が全く、行われず、逮捕、起訴は検事の責任も重大で

警察の捜査資料を、右から左に移しただけで、検事は何の疑問なく

起訴したわけですから

電気、食品…値上げ次々 円安先走り

円安による輸入原材料価格の上昇を背景に、電力会社や食品メーカーなど値上げの動きが相次いでいる。

客離れを警戒するスーパー各社はコスト削減を強 化して生活必需品を逆に値下げするなど踏ん張っている。

ただ、メーカー側の出荷価格引き上げの動きは広がっており、今後は店頭価格にも本格的に波及する可 能性がある。

脱デフレに向けてアベノミクスが目指す物価上昇が徐々に浸透し始めた形だが、賃金が上がらない中、

値上げだけが先走りすれば、家計を苦しめる 懸念がある。【柳原美砂子、赤間清広】

 

　「熱中症が心配で冷房をつけざるを得ない。夏の電気代が心配」−−。全国各地で猛暑日を記録した１１日、

千葉県浦安市の主婦（６０）は顔をくもらせた。

　火力発電用液化天然ガス（ＬＮＧ）などの輸入燃料費が円安で割高になったことを理由に、

大手電力１０社 は８月も電気料金をそろって引き上げる。東京電力管内の標準的な使用量の

家庭の電気代は７月比５８円増の７９７８円。１年前（７２０１円）と比べ８００円 近く負担が増す。

東京ガスなど都市ガス大手４社も一斉に８月の料金を７月比２９～４７円値上げ。

東京都内の家庭の８月の光熱費は計１万４０００円近くにな る計算だ。

　一方、食品メーカーでは７月の出荷価格引き上げラッシュが目立つ。

日清フーズは家庭用小麦粉を約２～ ７％値上げ。政府が製粉会社に売り渡す輸入小麦の価格を

４月から平均９・７％上げた影響という。小麦粉が主原料の山崎製パンや敷島製パンも最大６％値上げ したほか、

日清オイリオグループも食用油の出荷価格を家庭用で１キログラム当たり２０円以上、

業務用は１缶（１６・５キログラム）当たり３００円以上引き 上げた。同社は４月に値上げしたばかりだが、

原材料の価格上昇で、追加値上げせざるを得ない状況という。

　食品メーカーでは価格は変えずに容量を減らす「実質値上げ」の動きもある。

日本ハムは主原料の豚肉や鶏 肉、植物油などの高騰を理由に、７月からハム・ソーセージ８９品目や

加工食品の内容量を減量、平均８％の実質値上げに踏み切った。

例えば、売れ筋のソー セージ「シャウエッセン」は１１グラム減の１２７グラムに内容量が減った。

　メルシャンやサントリーワインインターナショナルは９月から、円安や原材料高騰を理由に

ワインを値上げすると発表。輸入車や米アップルのタブレット端末「ｉＰａｄ（アイパッド）」

などにも値上げの波が広がっている。

                                                   毎日新聞　2013年07月15日　東京朝刊

 

私が、以前から掲載し懸念していた、電力会社や食品メーカーなど値上げが一斉に堰を切ったように

始まってしまった、年収５００万円以下の家庭では、消費支出総額に占める食料費支出の割合

つまり、エンゲル係数は、25％を超える、30％を超えれば、先進国ではない、

しかし、現状ではそれを避けられない事態なのだから、事を深刻に受止める必要になった。

政府は、この値上げに対しては、一切コメントしない、臭い物には蓋をしろだ、

 

 

尊大で粗暴な「大国」の振る舞い 米中戦略

ワシントンでは先週、米中戦略・経済対話が開かれた。中国の不動産バブルや過剰生産の元凶視される

「影の銀行」問題が焦点になったと報じられたが、 皮相的すぎる。筆者が着目したのは、

米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）がめざしている量的緩和（ＱＥ）の縮小について、

中国側が「時期尚早」と待ったをかけ た点である。

　何しろ、中国はこれまで公式的には、ＦＲＢがドル資金を大量発行するＱＥに対し、

新興国への投機を助長するとして強く反発していたのに、逆に米側がＱＥからの「出口」を模索し始めると、

「まだ続けてくれ」と言い出したのである。一体、どういうことなのか。

　量的緩和縮小に反対

　米ＱＥの縮小の動きについてクレームをつけたのは中国の楼継偉財政相で、

「（米国の）高い失業率を考えれば時期尚早」と内政干渉まがいの態度で臨み、

「影響は米国のみにとどまらず、十分注意すべきだ」と厳しく注文した。

　不動産バブル崩壊恐れ

　ことの深刻さは中国経済そのものにある。流入するドルを信用創造の源として

不動産投資や増産に邁進（まいしん）した胡錦濤前国家主席時代は１０％前後の高度成長を続けたが、

不動産バブルは膨張し、過剰生産、過剰在庫は野放しになっている。

　 役得にありつく党官僚はバブルや過剰生産から創出される見かけ上の利益の多くを懐にする。

そんな具合だから工場や発電所などからは有害物質がほとんど除去 されないまま排気や排水が行われている。

取り締まる党官僚が汚職腐敗しているのに、どうしてインチキ食品の横行を食い止められるだろうか。

　そんな状況下で、米国がドルの増刷をやめると、中国人民銀行は人民元札を刷れなくなる。すると、

市中銀行による融資は止まり、不動産バブルは本格的に崩壊しよう。

　 くだんの「影の銀行」が集めるカネもしょせんは企業、個人の過剰資金であり、

高利回りの運用先は主に不動産市場だから、バブル崩壊で高利回り商品は蒸発してなくなる。

農民から土地を強制収容して不動産開発に邁進してきた地方政府は債務返済不能に陥り、

大手の国有商業銀行は一挙に総額で１００兆円規模の不良 債権を抱えよう。

まともな政治体制を持つ市場経済国家なら、改革すべきは改革し、縮小整理し、不正行為者を逮捕しつつ、

バブル崩壊後の経済運営に知恵を出し、大衆の不満に応えようとするだろう。が、今の中国には不可能である。

　その結末は、最終的には共産党指令経済の崩壊と、北京指導部は恐れているに違いない。

ならば、せめて、北京としてはワシントンに「ドルを刷れ」と要請するしかない。

　とりあえず、バーナンキ議長はＱＥの継続を口にしているが、年内には、北京が最も恐れる

「ＱＥ縮小」宣言の日がやってくる。（産経新聞特別記者・編集委員　田村秀男／ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）

 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2013.7.17 10:42　産経新聞より引用

 

バーナンキ議長はＱＥの継続を口にしているが、

昨日は含みを残した発言に微妙に変わっている。

したがって、私個人はＱＥ縮小宣言は、９月末と考えている。

その我が国への、影響は円高に向かい株価は下がる

しかし、物価上昇は継続し続けるので、良い材料は見つからない。

他方、中国はこれまでの日本を含めた各国に領土問題で

揺さぶりをかける、民衆の怒りのほこ先を向ける為に、

かつての、ソ連の終末と同じに見えて他ならない。

私の、予測が当たらな事を、願いたい。

”名ばかり職” もはや国立医大の教授もリストラされる時代

 

　ノマドドクターという言葉をご存じだろうか。今まで医局や勤務先の病院に縛られて生きてきた、

「医者」という職業。いまやノマド化しているのだ。彼らは依頼一本で全国どこへでもはせ参じ、

華麗に手術をこなす新しい医者のカタチだ。

そんな様子は昨年、米倉涼子さん主演の「ドクターX」で描かれた。

本連載ではドクターXの制作協力にも携わった「リアルドクターX」こと

筒井冨美氏が医療の表から裏まで、自由自在につづる

誘拐犯人がクロロフォルムをしみ込ませたハンカチで令嬢の口を押えると、

数秒で令嬢はクタッと失神する。犯人は意識のない令嬢を車のトランクに積んで出発、

アジトの山荘についてしばらくすると、令嬢は「ここはどこ……？」と目を覚ます。

刑 事ドラマでしばしば放映されるシーンだが、現実には一般人がこのように

麻酔薬を用いて誘拐することは不可能である。多くのの麻酔薬は劇薬であり、

「眠らせ る濃度」と「死に至る濃度」が非常に近い。シロートが麻酔薬を令嬢にかがせても、

令嬢は「ちょっと臭いわ」と顔をしかめるだけに終わるか、マイケル・ジャ クソンの

主治医だった内科医のように、クスリの加減を見誤って令嬢を死に至らしめるか、のどちらかである。

マイケル・ジャクソンが最後に使 用したクスリは、プロポフォールという麻酔薬であり、

私は毎日のようにこの薬品を使用している。私の職業は麻酔科医、手術に際して患者を就眠させ、

終了後 には痛みなく覚醒させるのが私の仕事である

麻 酔科医という仕事は、医者の専門としては地味で、外科医の下請け呼ばわりされることも多く、

医者ドラマでも決して主人公にはならない。同時に、直接に患者 の主治医にはならない

ロジスティクス的業務なので、通訳や清掃業務のようにアウトソーシングは容易である。

よって、近年の医師不足や医療崩壊を背景に、

テ レビ朝日のドラマ「ドクターX」のように「手術１件当たり○○円」といった出来高制の契約で報酬を得て、

病院を渡り歩くフリーランス医師が増加中であり、 私もそのひとりである。

フリーランスに転身して５年が経った。「なぜ大学病院を辞めてフリーランス医師になったのか」

「なぜフリーランス医 師は増えているのか」と、私は何度も質問された。報酬アップは動機のひとつだが、

それ以上に日本の大学医局を覆っている閉塞感から逃れたかった。そして 「この閉塞感の原因は、

単に医療界にとどまらず、日本社会全体を覆う閉塞感と同根ではないか」との思いに至り、この文章を書いている。

 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2013年7月17日（水）08:20東洋経済より引用

 

私の知人、親戚にも、１０名程度医師がおりますが、勤務医は実に過酷な

上記の記事は正に、医者のさじ加減の表現がぴったりだ、

過酷労働条件の下で、働いているのが現実です。

特に、外科医は肉体と精神力、集中力を要求される。

フリーランス医師は、自分の希望で仕事もでき余暇時間も

自由に選択できるので、増加傾向にあるのは事実で、

公立病院でも、多数働いているのが、現実である。

どこどこの病院は、手術に評判が高い又は、良いなどと耳にするが

実際は、フリーランス医師が行っている場合が多いのです。

開業医のように、資金を必要としないし、拘束される事もない

反面、その実態は、フリーランス医師の表現を変えれば流れ者職人である、

流れ者職人でも、切磋琢磨して腕を磨く職人が多いいが、

少数ではあるが、流れ流れて医療事故や刑事事件を起こすものも

存在するのが、現実であることは、紛れもない事実でマスコミのネタになる

我々は、病院を選ぶことは出来るが、医師を選択する事は難しい。

開業医は別だが、しかし重篤、あるいは問題ある患者は

「紹介状を書きますから」ＸＸＸ病院に行ってくださいで事は終わり

私の知る限り、フリーランス医師は人間性的には、面白い医師が多い

そして、生き生きとして人生を楽しんでいる。

まさに、人生イロイロ、人もイロイロ、だから人間、人生は面白い。

 

キユーピー、ジャムを２３年ぶり値上げ

キユーピーは１７日、ジャムの一部商品を９月２日出荷分から約４～７％値上げすると発表した。

同社がジャム（ブルーベリーを除く）の値上げを実施するのは １９９０年以来、２３年ぶり。

北米や中国から輸入しているイチゴやブルーベリーなどの原材料が高騰し、

原料コストの吸収が難しくなったため、値上げに踏み 切った。

　対象商品は、「アヲハタ５５」ブランドのイチゴジャムなど１２品を４～７％、

「ランプ」ブランドのいちごジャムなど６品を一律４％それぞれ値上げする。

アヲハタ５５ブランドの「リンゴジャム」「アンズジャム」「レモンママレード」「マンゴージャム」は価格を据え置く。

同社は５月に、原材料コストの上昇を などを受け、

家庭用と業務用のマヨネーズ関連商品を７月出荷分から約２～９％の値上げｌを発表している。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　産経新聞 7月17日(水)16時28分配信より引用

 

私の予想の通り、諸物価値上げは、始まった。

まだ、プロローグである事を、覚えいてほしい、本当の値上げは

これが、始まりなのだシナリオはもう決まっている。

財務内容の良い、大手企業から値上げを始める。

次に、準大手と、値上げをすることは、既成事実である

いやそうしないと、小企業は値上げできず破綻だ、

前にも、記述したが、食品が始まりで今後、必ず各業種で

値上げをする、それも、１０から２０％の高い値上げになるだろう。

高い値上げ完了後、消費税値上げと相成る

中間所得層以下が、生活はますます苦しくなる。

家族の年間総所得３００万円以下の方は、破産の可能性が

残念ながら極めて高い比率となるが、個人では解決できない

ジレンマに陥る。

 

　　　　　　　　　　　　

中国ＧＤＰ成長率が失速、中国バブルに曲がり角

中国経済が大きな曲がり角を迎えている。輸出と公共事業、不動産投資を軸とした高度成長が行き詰まる一方、

過剰投資による政府債務の急増や、「影の 銀行（シャドーバンキング）」の猖獗（しょうけつ）によって

国家の金融リスクが急上昇し始めたからだ。日本のバブル崩壊を体験した身には、

あの頃の苦い記 憶がいまの中国と重なってみえる。

　最近、北京郊外の旧友や研究者の住まいを訪ねる機会が重なった。

彼らの住むマンション街は市中心部から車で一時間余りの地下鉄沿線にあったが、

そのさらに先に広がる高級住宅地区を幾つかのぞいてみた。地下鉄も通らず、

車なしでは到底住めない所にあった。

 

　「金持ちの別荘地」（地元民）とのことだが、人影もなくまるでゴーストタウン（中国語で「鬼城」）のようだ。

「私腹を肥やした役人らの投資物件」との声も聞かれた。

 

　首都圏だけに買い手には困らないようだが、地方都市では近年、文字通りの「鬼城」が続出している。

その典型が内蒙古自治区のオルドス市で、１００万人都市を目指して１０年前に建設が始まったが、

実際に住んでいる人は３万人という惨状だ。

 

　日本でも１９８０年代半ばからの不動産バブルで都市の住宅価格が急騰し、

地方ではリゾート・マンションブームも起きた。

「山手線内側の地価総額で米国全土が買える」との試算が出たほどで、

国じゅうが不動産フィーバーに理性を失っていたものだ。

 

　当時の日本は、米国に大幅な円切り上げと内需拡大を強要された末の９０年代にバブルが崩壊。

製造業の海外シフトによる産業空洞化やデベロッパー、金融機関の倒産ラッシュの傷痕はいまも癒えていない。

 

　一方、中国は９０年代初めから本格化した改革・開放政策で日本や香港・台湾の資金やノウハウを導入。

道路、鉄道などの産業基盤整備や安価な労働力を生かした輸出をバネに、世界第２の経済大国となった。

 

　しかしここへきて労働人口が減り始め、労賃や人民元高が重なり輸出競争力が弱ってきた。

先月の輸出は前年同月比３％減り、多国籍企業の東南アジア諸国などへの工場移転も活発化している。

 

　２０年間の２桁成長を背景に、北京や上海など大都市の不動産はニューヨークや東京なみに高騰したが、

最近は取引面積が減り始めるなど陰りがみられる。

 

　鉄鋼などの重化学工業は過剰生産が常態化。地方政府は成長維持のため採算の怪しい

公共事業を続けているが、数年がかりの長期プロジェクトに「影の銀行」を通じた高利の短期資金を

多用しているから、危ないこと限りない。

 

　米ゴールドマン・サックスが最大手国有銀行、中国工商銀行の全持ち株を売却するなど、

欧米金融機関の“中国離れ”も目につき始めた。

 

　米国がリーマン・ショック以来の量的金融緩和策の出口を探る中、中国に流入していた投機資金が

海外に還流する動きも見られる。欧米ヘッジファンドが香港の株式市場などを通じて

中国株の空売りを仕掛ける動きも活発化しつつある。

　仮に中国からの資金流出が本格化して、膨れあがった不動産バブルが崩壊する事態が起きれば

、日本のバブル崩壊を上回る衝撃と混乱を内外にもたらす恐れもある。

国際社会は中国発の世界金融危機への備えを検討すべき時かもしれない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　2013年7月13日産経新聞より引用

 

下記、ブログ記載内容が、当たってしまった。

中国政府の統計発表の内容自体真実とは、信じがたい。

すでに、我が国が経験したバブル崩壊以上の、現象は進行し

ヤミ金融の暗躍が、地方政府の財政を圧迫している

地方政府の幹部は中央より派遣され、任期中に成果を上げる

必要が有り、其の為には生産実績他、統計の基礎となる

数値自体が、操作されたもので有るので政府の統計発表は

当てに成らないし、中国はＧＤＰ成長率で最低１５％前後を維持

続ける必要が不可欠であり、ＧＤＰ7.5％では現状維持は困難

他方、軍事力増強にＧＤＰの20％以上は必要であり維持が出来ない。

今後予想される、崩壊後の金融ショックは、世界一の米国の国債保有国の

中国は恐らく売りに出す、結果はドル安で始まるだろう。

それでは、我が国民は具体的に対応すればよいか？

個人財産は株価下がる事は必需、地価も下がる、アベノミックスで物価は上昇を続ける

預貯金の金利は低い、インフレの加速が強まる。

資産余裕のある方は、ＦＸでドルを売りドル安になったら買いでＯＫ

単純に本日現在ドル99.8円前後だから、１年以内にドルが９０円以下になれば

約１０％は利益となる、その頃は株安になっているから、無難な食品株でも

購入するか、預貯金で様子を見ればいいのであるが、あくまでも

自己責任で、５０００万円以上の余裕資金保有の方にお勧めする。

１０００万円以下の資金保有の方は、今後２,３年は、車など高額品の

購入はお勧めできない。　

ソーラー、住宅などを、ローンで購入すると、痛い目に合う

金利は上昇する、売電価格は安くなる事は、間違いないからだ、

我が家の様な家計では「果報は寝て待て」が賢明かもしれない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

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