1967年 英・ギリシャ 109分
マイケル・カコヤニス監督
核兵器を積んだ飛行機が、ギリシャの孤島に墜落し、そこから起きる出来事を喜劇タッチで描いている劇映画のようです。
今原発・核に関心をもっている日本人がみて、何かをえるという要素はなさそうには思いますが、全く関心のない人が何気なくみて、核のこわさに気づくきっかけにはなりえるかもしれません。
この時代にこんな映画が作られていたのは、記録しておく価値があることと思い、書いておきます。
以下のブログにはみた方が感想を書かれています。
影法師さんというフォークソンググループが、どんどん風化が進んでいく中
311を伝えようと「花は咲けども」という歌を歌って、全国を回られているそうです。
まだ聞いてことはありませんが、今の閉塞的な状況を変えていく力をもっているのは、映画だけではないわけですので、書き留めておきます。
「映画以外のジャンル」というカテゴリーも作りました。
東京平和映画祭2016年は開催されないことが発表されていて、とても残念です。
http://www.peacefilm.net/
今後のことはわかりませんが、少なくとも2015年まで12回の開催は素晴らしい意義のある映画祭だったと思います。
特に2011年の上映プログラムは、普通の人には準備できないような内容の濃いものでした。
どんな人がどんなふうにしてこの映画祭を開催してこられたのか興味をもち、プロデューサーのきくちゆみさんの記事をみつけたので、ちょっとご紹介します。
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ハーモニクスライフセンター主宰／東京平和映画祭 プロデューサー きくち ...
www.digiper.com/topics/article/437.shtml
中米のバナナ農園で働く労働者の農薬被害の問題を描いた映画を上映しようとしたら監督が訴えられたそうです。
企業がなんでも訴えることができる社会。。。TPPの問題につながる映画とのことですので、記録しておきます。
「TPPに関する映画」というカテゴリーを追加しました。
早速「薬は誰のものか？」という映画の存在を覚えに記しておきます。
TPPの様々な問題のうち、最大の問題ともいわれる医療の問題にメスをいれた貴重な作品とのことです。
◆現在日本語字幕作成のための資金募集中とのことです。（12月上旬完成予定）
https://motion-gallery.net/projects/parc2016
↑上記HPより抜粋して紹介します。
薬は誰のものか？―エイズ治療薬と大企業の特許権
ドキュメンタリー映画『fire in the blood』は、2013年にインドで製作された作品です。監督のディラン・モハン・グレイ氏はこれまでも数々の社会派ドキュメンタリーを製作してきました。映画は、アフリカ諸国やインドなどでHIV/エイズに苦しむ人々の姿と、患者にとって医薬品がいかに大切で、生きる希望を与えるものかを伝えます。そして大企業の持つ医薬品の「特許権」が、こうした人々が医薬品を手にすることを阻んでいる現実―。そこには欧米諸国の政府と企業が一体となって進めてきた自由貿易推進がありました。WTOやTPP、TiSA、RCEPなどの貿易協定の中で、医薬品の特許権はどんどん強化されようとしていることに、国際市民社会は懸念の声をあげています。この作品を通して現在の経済や貿易のあり方は、果たして私たちを本当に幸せにしているのか？という問いを皆さんとともに考えたいと願っています。
◆簡易字幕による上映会が10月12日にあったそうです。
この映画はトーク付きで上映会するべきだし、誰のトークをつけるかでまったく変わってくると
最初にみたときに書きましたが、トークつき上映会。。。いろいろ始まっているようです。
映画監督など関係者以外に、菅直人元首相その人がトークする上映会もあれば、原発に詳しい人のトークもあるようです。
例えば以下のような感じです。
http://n-kan.jp/news/9880.html
■□■市民社会フォーラム第71回映画鑑賞会■□■
「太陽の蓋」＆元衆議院議員・吉井英勝さんトーク
日 時 10/2(日)上映14：40～16：55 トーク17：30～19：00
トーク「国会での警告無視で起きた福島原発事故」
上映会場 元町映画館（http://www.motoei.com/）
トーク会場 こうべまちづくり会館２階ホール（http://kobe-machisen.jp/）
登壇者 吉井 英勝さん（元衆院議員、原発・エネルギー・地域経済研究会代表）
※当日映画を有料鑑賞された方対象、参加無料。
市民社会フォーラム恒例、一般公開の映画の鑑賞会。今回は元町映画館で公開の「太陽の蓋」です。
アフタートークは原子力工学を学んだ経歴もある国会議員として、原発の危険性を国会で問い続けてきた吉井英勝さんにお話しいただきます。...
「太陽の蓋」＆元衆議院議員・吉井英勝さんトーク
日 時 10/2(日)上映14：40～16：55 トーク17：30～19：00
トーク「国会での警告無視で起きた福島原発事故」
上映会場 元町映画館（http://www.motoei.com/）
トーク会場 こうべまちづくり会館２階ホール（http://kobe-machisen.jp/）
登壇者 吉井 英勝さん（元衆院議員、原発・エネルギー・地域経済研究会代表）
※当日映画を有料鑑賞された方対象、参加無料。
市民社会フォーラム恒例、一般公開の映画の鑑賞会。今回は元町映画館で公開の「太陽の蓋」です。
アフタートークは原子力工学を学んだ経歴もある国会議員として、原発の危険性を国会で問い続けてきた吉井英勝さんにお話しいただきます。...
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私としては、この映画にもまだ描かれていないものは何なのかを考えるようなトークをつけられたらとは思っていますので
私が思っていたトークとは違いますが、引き続き注目していきたいと思います。
★前回「太陽の蓋」のことを間違って、「天空の蓋」と書いてしまっていました。
読んで混乱した方がいらしたら申し訳ありません。おわびして訂正します。
いつか、TPPと３１１の関係ももっと明らかになる日もくるかもしれませんが、今は明らかではないけれども、今はTPPが大事と感じるので、続けます。
国連人権委員会の独立専門家の方が、2016年2月の署名直前の時期に「TPPに署名も批准もするな」と声明をだされていたそうです。
「百々峰だより」さんのブログより声明文を抜粋してご紹介します。
国際司法裁判所で争うという道があることを示してくれています。
国連人権理事会「独立専門家」デ・サヤス氏の
TPP 「環太平洋連携協定」に関する声明
Statement by the Independent Expert
on the promotion of a democratic and equitable international order, Alfred de Zayas,
on the upcoming signing the Trans-Pacific Partnership
貿易はそれ自体が目的ではなく国際的な人権体制の文脈で見られる必要がある。なぜなら、それは各国に拘束的な法的義務を課すものだからだ。貿易協定は、「孤立的な」法制度ではなく、透明性と説明責任を含む国際法の基本原則と合致しなければならない。それらは、人権条約の履行義務を遅らせたり回避したり弱体化させたり実行不能にさせたりするものであってはならない。
私は、世界中の市民社会が圧倒的に反対しているにもかかわらず、TPPに参加予定の12カ国が、条約に署名しようとしていることを憂慮している。なぜなら、それが多様な利害関係者と民主的な協議をすることなしに、秘密裏の交渉でつくりあげられた産物だからだ。したがってTPP（Trans-Pacific Partnership、「環太平洋連携協定」）は根本的な欠陥があり、署名または批准すべきではない。今のところ条項には各国による規制や修正の余地がないからだ。
議会は、 TPP署名の事前と事後に、人権・健康・環境への影響評価が確実におこなわれるようにするうえで重要な役割を担っている。またTPPから脱退しても「国家として生き残る」ことができる条項が条約の中に組み込まれていることを保障させるという点でも議会の役割は極めて重要だ。
（中略）国連総会にたいする私の2015年の報告（A/285/70）では、「投資家ｰ国家紛争解決（ISDS：Investor-State Dispute Settlement ）仲裁条項」は根本的に不均衡かつ不正・不当なものだととして、その廃止を呼びかけた。なぜなら、この条項によれば、この特別法廷では、投資家は政府を訴えることができるのにたいし、政府は投資家を訴えることができないからだ。貿易と投資の紛争は、国家の司法権および国家対国家の司法体制にもとづきながら、法の支配の下で解決することができる。
ISDSをめぐる最近30年間の憂慮すべき経験は、投資家と国家の間に重大な非対称性があったことを示している。これは将来の貿易協定で繰り返されてはならないことだ。いま残されている選択肢は、 市民社会が要求しているように、現状のままではTPPに署名しないか、署名しても批准しないことだ。それが民主的に選出された議会の責任である。
もしTPPが発効すべきものであるならば、それが国際法に合致しているかどうかは国際司法裁判所（ICJ：the International Court of Justice）で争われる必要がある。ICJに要請すれば、ICJは今すぐにでも勧告的意見を出すことができるだろう。というのは、貿易協定と国連憲章との間に矛盾がある場合（これには国家の主権、人権、開発にかかわる条項が含まれている）国連憲章が優先させるべきだとICJは宣言しているからだ。
世界中の監視団はTPPに反対している。なぜなら、それは出発したときから国際人権規約ICCPR（the International Covenant on Civil and Political Rights「市民的および政治的権利に関する国際規約」）の19条および25条にたいする明確な違反であり、それがもたらす「規制恐怖」‘regulatory chill’のゆえに、国家が不当な企業活動を規制できなくなるからだ。にもかかわらず、今や企業のロビー活動家たちはTPPを署名のテーブルにまで持ち込むことに成功している。
もし全ての関係12カ国でTPPの賛否を決める国民投票が実施されれば満場一致で拒否されることは確実だ。
各国の貿易大臣が、2016年2月4日、難問山積のTPPに署名する目的でニュージーランドのオークランドへ集まってきたが、署名式を前にして私は、TPPの当事国政府にたいして、「人権条約を遵守する義務」および「持続可能な開発目標（the Sustainable Development Goals）を達成するという当事国の最近の公約」を再確認しそれを公に表明することを、ここに強く要請するものである。
アルフレッド・デ・サヤス氏（米国）は、国連の「民主的で公正な国際秩序を推進」に関する最初の「独立専門家」として、国連人権理事会によって任命され、2012年5月に仕事を開始した。氏は現在、ジュネーブ外交大学院の国際法教授である。詳しくは下記を参照。
http://www.ohchr.org/EN/Issues/IntOrder/Pages/IEInternationalorderIndex.aspx
前述の通りTPPの協定文には日本語による正文がありません。しかも5000頁をこえる大部のものです。そこで山田正彦氏（元農林水産大臣、TPP交渉差止・違憲訴訟の会幹事長）や内田聖子氏（アジア太平洋資料センター事務局長）などが中心となって「TPPテキスト分析チーム」が起ち上げられました。この集団によるTPP協定文の詳しい分析は下記にあります。
アジア太平洋資料センターに掲載されている【TPP協定文分析レポート】
