１８年平昌五輪の開催権返上の危機 日本の代替開催説も浮上―韓国メディア

日本の代替開催説も浮上って

ありえない。

無視。

かかわらないこと！


そーすから

中国メディア・鳳凰体育は６日、韓国・平昌で開催予定の２０１８年冬季五輪について、開催権を返上する可能性が高いと韓国メディアが報じたことを伝えた。

韓国の英字紙コリア・タイムズは「平昌が２０１８年冬季五輪開催権を放棄するのか」とする記事を掲載。現地地方議会が韓国政府より十分な支援が得られないために開催権を返上するという強硬姿勢を示していると伝えた。

韓国メディアはまた、新設する一部競技場の工事がまだ始まっていないこと、開催是非をめぐって自治体と現地住民とのあいだて意見が対立していることも報じている。五輪開催に必要な総費用は約７億４０００万米ドル（約８９９億円）とみられ、１４年ソチ五輪の５１０億米ドル（約６兆２０００億円）に比べれば圧倒的に少ないものの、現地自治体にとっては大きな負担なのだ。施設の整備以外にも、現地の天候も心配だ。雪不足になれば、さらに建設費用が増加することになる。

２２年冬季五輪招致レースでは、ノルウェーのオスロが財政難を理由に招致を断念した。冬季五輪では、１９７６年大会開催地に決定していた米国デンバーが、環境破壊と財政負担を理由とする大規模な反対運動が発生したために開催権を返上、６４年に開催したばかりのオーストリア・インスブルックが代替地に選ばれたことがある。

平昌が開催権を返上した場合について韓国メディアは、アジア唯一の冬季五輪開催経験国である日本が引き継ぐ可能性が高いとした。２６年大会の招致に名乗りを挙げた札幌ではなく、長野が平昌の代替地になると見ているが、準備時間の短さや、日本国民の反対によってその実現は難しそうだ。日本メディアからは、日韓共同開催の可能性も指摘されている。

ある韓国のベテラン記者は、平昌五輪委員会のトップが交代してからは徐々に準備作業が動きつつあること、多くの韓国国民がなおも初の冬季五輪開催を望んでいることを挙げ、巨額の経費という問題があるものの「韓国が開催権を手放すことはあり得ない」との認識を示した。また、世界の笑いものにならないように、最終的には韓国政府が救いの手を差し伸べるというのが、韓国国内の多くの関係者による見方のようだ。

（編集翻訳　城山俊樹）

日韓が平昌冬季五輪を共催する可能性が浮上、日本ネットは「絶対にダメ！」―中国紙

断固！

反対！



そーすから



国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のバッハ会長が先ごろ発表した改革案「五輪アジェンダ２０２０」には、他国・地域との共催を認める案が盛り込まれた。準備作業の遅れが深刻な２０１８年の平昌冬季五輪から、韓日共催が実現する可能性も浮上してきた。１日付で広州日報が伝えた。

バッハ会長の改革案には、「特殊な状況において、複数の国や地域との共催を認める」との案が盛り込まれている。２０１８年の平昌冬季五輪は準備作業が行き詰っていると伝えられており、日本側の支持が得られれば、韓日共催が実現する可能性も出てきた。

だが、これに対して、日本のネットユーザーは猛反発している。「ダメだ、絶対にダメだ！日本にとっては百害あって一利なし」とのコメントは２万件近い賛同が寄せられている。