世界に対し、安倍首相がやっていることが本当の日本の姿じゃないと思い、 『 I am not Abe、 』 と声をあげる、Yuriko Maeharaも追加だな。
2017年都議選票前日の7月1日、安倍首相の「ホームグラウンド」とも言われているJR秋葉原駅前で、安倍首相は都議選初の街頭演説を行った。同駅前には日の丸の小旗を振る自民党の支援者が集まったが、聴衆の一部からは「安倍辞めろ」「安倍帰れ」などのコールが発生。声は次第に広がり日の丸の小旗を持った人達も「帰れ」「帰れ」とコールした、これに対して首相は「人の演説を邪魔するような行為を自民党は絶対にしない」と怒りを露わにした。いつも国会で率先してヤジを飛ばしているのに！
「こんな人たちに負けるわけにはいかない」と
2017年2月17日の衆議院予算委員会において、「私や妻が関係していたということになれば、まさにこれは、もう私は総理大臣も、そりゃもう、間違いなく総理大臣も国会議員も辞めるということは、はっきりと申し上げておきたい」
１４年の選挙の時は『来年10月の引き上げを18カ月延期し、そして18カ月後、さらに延期するのではないかといった声があります。再び延期することはない。ここで皆さんにはっきりとそう断言いたします。平成29年４月の引き上げについては、景気判断条項を付すことなく確実に実施いたします。３年間、３本の矢をさらに前に進めることにより、必ずやその経済状況をつくり出すことができる。私はそう決意しています。』 と言っていた。
元官僚の古賀茂明氏は氏の著書「国家の暴走」に安倍首相の事を
「この人物は、いとも簡単に、しかも堂々と、嘘をつける人間なのだ。」 と書いている。
安倍政権が進めるアメリカのためのＴＰＰ批准に反対します。
忘れていませんよ、１２年の選挙時に貼られたポスター、どうなっているでしょう。
言っている事とやっていることがさかさま。安倍自民は単にアメリカの隷属政党。
「日本を耕す自民党」と言うのは外資に対し日本から搾取しやすいようにする。事か？
「ウソつかない。」自体が嘘
ＴＰＰ、ＩＳＤ条項で日本の国家主権は破壊されコングロマリットの餌食に。
農業だけじゃないよ、食料、医療、特許、環境、労働、投資、衛生植物検疫、越境サービス など２１分野
自民党が２０１２年暮れの衆議院選挙で公約したＴＰＰに関して、自民党のウェッブをチェックしよう。
拡大すると
安倍政権の進めるアメリカのための戦争法施行および帝国憲法への改憲に反対します。
〈あなたがすることのほとんどは無意味であるが、それでもしなくてはならない。世界によって自分が変えられないようにするためである〉ガンジー
〈一番こわいものはテロリストでも大不況でもなく、いつの間にか私たちがいろいろなことに疑問を持つのをやめ、気づいた時には声すら自由に出せない社会が作られてしまうことの方かもしれません〉アメリカで医療破産したある女性(堤未果、ﾙﾎﾟ貧困大国アメリカⅡより)
１２/０２（土）
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従軍慰安婦問題の核心は「女性の人権問題」ということだ 【日刊ゲンダイ】
日本外交と政治の正体 外交評論家 孫崎享氏
米サンフランシスコのリー市長が、民間団体が現地に建てた慰安婦像の寄贈を受け入れる決議案に署名したのを受け、大阪市の吉村市長が６０年間にわたる姉妹都市関係の解消を表明した。
姉妹都市の主たる活動目的は市民同士の交流である。だが、過去の歴史をひもとくと、両市の関係はもっと重要な意味が込められている。
サンフランシスコの地元新聞は姉妹都市に至った経緯について、こう報じている。
〈サンフランシスコ市はバルセロナ、パリ、上海、ソウルを含む１８の姉妹都市を持っているが、大阪はその最初だ。この姉妹関係はアイゼンハワー大統領の下、世界の都市間の平和と経済的繁栄を促進する道として開始され、大阪との関係は１９５７年から継続している〉
安倍首相の祖父である岸信介が首相になったのは１９５７年２月２５日なので、この姉妹都市構想には岸元首相も関与していただろう。そこまで長い歴史を持つ関係を解消して大阪市には一体何の利益があるのか。
私のツイッターには次のようなリプライが寄せられた。
〈姉妹都市を解消することの目的が解らない。それによって、何かが改善されるのでしょうか？単なる歴史修正主義者のプライドならば、そんなものは市民にとって足かせにしかなりません。未来志向というなら、両国・両都市の関係改善に向けた平和的交流を、むしろ活性化すべきでしょう？〉
〈姉妹都市とは言っても、現在のサンフランシスコは世界一のＩＴ企業集積地として全米のみならず世界で最も繁栄していると言っても過言ではない街。それに対して大阪は？〉
従軍慰安婦問題の核心は、女性の人権問題ということである。つまり、金銭や制度で女性を性的に利用することは断固として許されない、という基準が今や国際的に確立されているのだ。
「金銭の提供などで本人の合意を得ていた」「従軍慰安婦は『強制連行』はなく、個人、家族の自発的動きによる」などと詭弁を弄したところで、当時の軍が従軍慰安婦制度を持っていたという事実に対する免罪符にはならないのである。
「あの制度は間違っていた。関係者には謝罪したい」という言葉がなぜ、政治家の口から出ないのかが分からない。
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「像は、朝鮮半島と中国とフィリピン出身の若い女性3人が手をつなぎ円を描く様子を描いている。3人から少し離れたところでは、1991年に元慰安婦として初めて名乗り出た韓国の金学順さんを表す像が3人を見つめている。」と言うようにこの像は韓国だけの問題ではないし慰安婦問題全体の問題である。
寄付したのが中国系アメリカ人と言う事は韓国だけでなく中国の慰安婦も問題になっていくだろう、さっさと認めて謝り賠償するべき、しかし日本国民がその意識がないところが問題？
軍が関与したことは中曽根元首相の過去の資料でも明らかだ、橋下元大阪府知事・市長の言う慰安婦は必要、他の国もやっていた、と言うのならさっさと認めてほかの国と一緒になればいいのでは。
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パーティー券「２０万円内」目安 【朝日新聞】
「領収書分けて」議員側が依頼 収支報告書「関係詮索を嫌う」
「励ます会」「明日を語る会」――。さまざまな名目で、政治家が支援者を集めて定期的に開く政治資金パーティー。政治団体の収入の柱となっているケースも多いが、資金の出どころは極めて不透明だ。公開の目安となる「20万円」を、議員側も支払う側も気にしている。
11月中旬、ある現役閣僚のパーティー。ホテルの大広間を借り切った会場は、600人ほどの出席者で埋まっていた。立食形式のテーブルにはパスタやローストビーフ、フルーツなどの大皿が並ぶ。
来賓の自民幹部のあいさつをながめていた業界団体関係者は「こうした付き合いをすることで、お願いごともスムーズになる」と話す。今回、15万円分のパーティー券を買った。購入額は「20万円以内」を目安にしているという。
パーティー券の購入額が20万円を超えれば、企業名や個人名が政治資金収支報告書に記載される。パーティー券は1枚1万～2万円が相場だ。有力支援者らが複数枚を購入する場合も、2万円であれば10枚以内に抑えることが多い。
「それをお願いするのは、議員側からです」と明かすのは、現役自民議員の政策秘書。「収支報告書に名前が出れば目立つ。議員は関係を詮索されるのを嫌がるので、できることなら出したくないのが本音」と打ち明ける。購入額が50万円や100万円を超える支援者には、「『領収書を分けさせてほしい』とお願いしている」という。
大臣経験者の事務所関係者も「名前が出ると、『他の議員のパーティー券は買っているのに、なんでうちのは買わないのか』となりかねない」と話す。
東日本のグループ企業のオーナーは昨年、5人の自民議員のパーティー券を買った。1回の購入額はいずれも100万円を超えたという。建前上はグループ企業でそれぞれ20万円以下に分けたため、収支報告書に名前が出ない。ただ、「出席するのは(グループ全体で)せいぜい3人ぐらい。誰も行かないこともある」。
菅・稲田氏 購入者記載ゼロ
2016年の大臣在任期間中にパーティーを3回以上開催した閣僚のうち、政治資金収支報告書でパーティー券購入者の記載がゼロだった議員が2人いた。菅義偉・官房長官が代表を務める「横浜政経懇話会」と「自民党神奈川第二選挙区支部」は、セミナーや朝食会などを8回開催し、計7600万円余りを集めた。稲田朋美・前防衛相が代表の「ともみ組」も、大臣在任中にパーティーで計約2400万円の収入があった。しかし、いずれの収支報告書も、購入者はまったく記載されていなかった。
安倍晋三首相の資金管理団体「晋和会」は3回の朝食会で計約6800万円の収入があり、そのうち9割の購入者が不明だった。
購入者公開基準 識者「見直しを」
政治資金パーティーをめぐっては今年、自民の下村博文氏の関連団体が13、14年に学校法人「加計学園」幹部からパーティー券費用として各100万円ずつ受け取っていたことが発覚した。収支報告書に記載されていないことが問題になったが、下村氏は、購入者は計11人で、それぞれ「20万円以下だった」と説明した。
パーティー券購入者の公開基準となる1回あたり「20万円超」は、1994年の政治資金規正法改正で盛り込まれた。その線引きの根拠について、総務省の担当者は「承知していない」と話す。
政治資金に詳しい日本大の岩井奉信教授は「政治団体の収入源の主役になりつつあるが、不透明なものが多い実態はゆゆしきものだ」と指摘。「公開基準を寄付と同じ5万円にするなど、見直す時期が来ているのではないか」と話す。
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デタラメすぎる政治資金規制、「3回の朝食会で計約6800万円の収入」って何なんだ、おかしいやろう。
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年収800万は高収入か 働き盛り直撃するサラリーマン増税 【日刊ゲンダイ】
全国のサラリーマンはもっと怒った方がいい。
政府・与党は２０１８年度の税制改正で、年収８００万円以上のサラリーマンに増税する方針を固めた。
全ての人に適用される「基礎控除」の額を引き上げる一方、会社員が受けられる「給与所得控除」を縮小することで、実質的な増税とする。高所得の会社員が増税対象とされ、当初は年収１０００万円超で線引きする案が有力視されていたが、８００万円台まで増税対象を広げ、年間２万～３万円の負担増になる見通しだ。
だが、はたして年収８００万円の会社員は高収入と言えるのか。
「国税庁の調査では、給与所得者の平均年収は約４２０万円ですが、これは働き始めたばかりの若い世代も含めた数値です。年収８００万円となると、多くは４０～５０代の働き盛りで、住宅ローンや子どもの教育費など最も出費がかさむ世代です。親の介護なども重なってくるし、決して裕福とは言えないでしょう。かつては『中流』と呼ばれた世帯に課税強化する中間層潰しは、日本経済にとってもプラスになりません」（経済評論家・斎藤満氏）
さすがに与党内からも「子育て世代に配慮すべきだ」という声は上がっているが、どう実現するかは微妙だ。
「未成年の子どもがいる世帯は除外する、２２歳以下の子どもがいる世帯は控除縮小の対象外にするなどの案が出ていますが、未成年の子どもがすでに独立しているケースもあるでしょうし、制度設計が複雑すぎます。控除見直しは一律で、必要な世帯には何らかの形で還付する方法が現実的かもしれません」（財務省関係者）
増税だけが先に決まり、子育て世帯への対策はアリバイ程度にとってつけたものになりかねない。アベノミクスの５年間で実質賃金は減り続けているのに、そこへさらに課税強化の追い打ちである。それより、儲けを社員に還元せず、内部留保をたんまりため込んでいる企業の法人税を上げた方が効率的ではないのか。
■賃金は下がるのに自民への企業献金は増加
１１月３０日に総務省が発表した政治資金収支報告書によれば、１６年の企業・団体から自民党への献金は前年比１・３％増の２３億２４８９万円。経団連は、安倍政権が子育て支援の資金として拠出を要請していた３０００億円もポンと出す気前の良さだ。企業が儲けた分は、どんどん安倍自民に流れていく構図だ。
サラリーマン増税の一方で、政府は公務員の月給とボーナスの４年連続アップを決めた。国会議員の議員年金復活の話も出てきている。国民は復興特別税を払い続けているのに、復興特別法人税は前倒しで廃止され、１２年から始まった国会議員の歳費２割カットも、たった２年で打ち切ってしまった。
「要するに、『取りやすいところから取る』ということで、源泉徴収の会社員は課税しやすいのです。それも所得税率を上げるのではなく、控除を減らすという方法なら目立たない。高額所得者から税金を取るといえば国民も納得すると考えているのでしょうが、社会保険料などの負担増で可処分所得は減る一方ですから、今回の増税は、すべての会社員にとって他人事ではありません。家計から巻き上げたカネは、法人税の減税や米国から購入する武器に消えてしまう。トランプ大統領から防衛費を２倍にするよう求められ、消費税を上げても追いつかないとなれば、年収５００万～６００万円の層が増税対象になるのも時間の問題です」（斎藤満氏）
年収８００万円超の層への増税で見込める税収増は年１０００億円程度だという。バラマキ政権にとっては焼け石に水だ。安倍政権が続くかぎり、さらなるサラリーマン増税地獄が待っていると覚悟した方がいい。
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年収８００万円、今では高給なんだろうか、金が足りなくなったらどんどん下げてくるだろう、５００万円でも安心できない。
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「何かおかしい」モリカケ疑惑一層浮き彫り 【日刊スポーツ】
★国民の「何かおかしい」は、たった４日間の衆参予算委員会の質疑で、明確な疑惑につながったと言えよう。政権シンパの有識者が「何もないことを予算委員会でやり続けるな」とおっしゃるが、時間を大幅に与党に割いたものの、与党の質問は首相・安倍晋三へのインタビューやよいしょばかりで得るものはなかった。野党からの財務省への問いには答弁として通用するものは少なかったが、森友学園案件だけでも近畿財務局内で９件の内規違反があったことは分かった。その結果、官僚が野党からの予想された質問に愚直に正直に答えれば答えるほど、疑惑が深まった。
★会計検査院が国有地売却をめぐり、約８億円の値引きの根拠が不十分と指摘したことについて、首相は「次の予算編成に生かしていくのが私の責任だ」と、今起きている問題には触れない。先月３０日の参院予算委員会では共産党・辰巳孝太郎が「適切だと言ってきたものが適切でなかったのは、首相の責任ではないのか。最低限、国民に謝罪すべきだ」と問うたが、責任は認めなかった。
★無所属の会・江田憲司はツイッターで「昭恵夫人は一私学に３回も講演などに行き、児童募集のパンフレットに写真付きでメッセージを寄せ、名誉校長にも就いた。更地の校地予定地も籠池氏と視察。それが見事に寄付金集めなどに利用されている。脇が甘かったという程度の話ではない」と指摘した。社民党・福島瑞穂は参院予算委で「昭恵さんの証人喚問が必要。総理は自分が妻の代わりに話すと言うが、夫と妻は別人格で、代わって話せることじゃない」と追及。首相は「あのぉ、ま、この、いわば、家内がですね、妻がですね、どのように関わっていたかについては、私も妻から全て聞いているわけでありまして。私がここで責任を持ってですね、答弁をさせていただいているところでございます」。５月２５日の文科省前事務次官・前川喜平の会見での「あったことをなかったことにはできない」が、改めて思い出される。
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安倍首相は森加計の怪しげな問題になると途端に話すスピードが速く声が高くなる、それは動揺しているのを隠すためだろう。
会計検査院も本来もっと追及するのにあまり踏み込まなかった。
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介護報酬 引き上げヘ 来年度から微増で調整 【朝日新聞】
政府は、介護保険サービスの公定価格である介護報酬を来年度から引き上げる方向で調整に入った。上げ幅は微増にとどまる見通しだ。慢性的に不足している人材を確保するには、介護事業者の経営改善につながる報酬引き上げが必要と判断した。引き上げられると、利用者の1～3割の自己負担や40歳以上が支払う保険料が増えることになる。
具体的な上げ幅については、年末までの予算編成作業で決める。介護報酬は3年に1度改定している。前回2015年度は2・27%の引き下げで、16年度の介護事業者の利益率にあたる収支差率は全サービス平均で3・3%と、14年3月より4・5ﾎﾟｲﾝﾄ下がった。
厚生労働省は前回のマイナス改定に加え、事業所が職員確保のために賃金に回すお金を増やしたことが経営を圧迫したと分析。与党を含めて引き上げを求める声が強まっていた。
安倍政権は「介護離職ゼロ」を掲げ、介護の受け皿整備を後押しするために介護職の待遇改善を進めている「安倍晋三首相が衆院選で公約した年2兆円規模の政策パッケージでは、賃上げに約1千億円を充てる方針だ。介護報酬も引き上げることで、介護分野を重視しているとの姿勢を改めて示す狙いもありそうだ。
一方、財務省は介護給付費の増加を抑え、介護保険制度を持続させるためマイナス改定を主張。財源が限られている中で、上げ幅は微増にとどまりそうだ。
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自分たちが言っていた政策を取り繕うために微増、そして利用者へ値上げを押し付ける図式。
Ｔｗｉｔｔｅｒコーナー、ご参考に
慶應義塾大学経済学部の金子勝教授のツイッター
元外務省国際情報局局長の孫崎享氏のツイッター
自由党の 小沢一郎事務所のツイッター
社民党参議院議員 福島みずほ氏のツイッター
東京新聞 政治部のツイッター
東京新聞 ほっとwebのツイッター
市民連合のツイッター
関西市民連合のツイッター
ＳＡＤＬ大阪のツイッター
上智大学 中野晃一教授のツイッター
法政大学法学部 山口二郎教授のツイッター
昨日の神戸
最低気温 ７．１度(23:59) 前日差-４．０度)
最高気温 １３．５度(13:56) 前日差-２．５度)
今朝の神戸最低気温 ５．４度 (04:25) １２月中旬並み 平年より２．０度低い
、
今日の神戸の
日の出 ６時４９分 (昨日 ６時４８分)
日の入り １６時４８分 (昨日１６時４９分)
日の出は昨日より一分遅く、日の入りは昨日より一分早くなった
低気圧・前線はどんどん北東方面へ去り中国の高気圧が東北へ、後ろからもう一つ高気圧が黄海に、太平洋側は晴れ、日本海側の東北、北海道は雪、沖縄は雨。
明日の朝、東北にあった高気圧が東海上へ去り中国大陸の低気圧が前線を伴い北海道沖へ、沖縄は雨、西日本から関東、東北の太平洋側は晴れ、東北、北海道の日本海側は雪の予報。
今朝は晴れで風は無く寒くなかった、結露ほんの少し、日向を歩くと日差しが暖かい、今日もいい夕焼け明日も晴れだ。
今日の神戸の最高気温は１１．４度、昨日より２．１度低く、平年より２．７度低かった、下がったな～。
明日は晴れ、朝の最低気温は ４．１度、最高気温は１３．４度、午後の最低気温は ６．４度の予報、今日より高い。
来週の天気は
より
