世界に対し、安倍首相がやっていることが本当の日本の姿じゃないと思い、 『 I am not Abe、 』 と声をあげる。
１４年の選挙の時は『来年10月の引き上げを18カ月延期し、そして18カ月後、さらに延期するのではないかといった声があります。再び延期することはない。ここで皆さんにはっきりとそう断言いたします。平成29年４月の引き上げについては、景気判断条項を付すことなく確実に実施いたします。３年間、３本の矢をさらに前に進めることにより、必ずやその経済状況をつくり出すことができる。私はそう決意しています。』 と言っていた。
元官僚の古賀茂明氏は氏の著書「国家の暴走」に安倍首相の事を
「この人物は、いとも簡単に、しかも堂々と、嘘をつける人間なのだ。」 と書いている。
安倍政権が進めるアメリカのためのＴＰＰ批准に反対します。
忘れていませんよ、１２年の選挙時に貼られたポスター、どうなっているでしょう。
言っている事とやっていることがさかさま。安倍自民は単にアメリカの隷属政党。
「日本を耕す自民党」と言うのは外資に対し日本から搾取しやすいようにする。事か？
「ウソつかない。」自体が嘘
ＴＰＰ、ＩＳＤ条項で日本の国家主権は破壊されコングロマリットの餌食に。
農業だけじゃないよ、食料、医療、特許、環境、労働、投資、衛生植物検疫、越境サービス など２１分野
自民党が２０１２年暮れの衆議院選挙で公約したＴＰＰに関して、自民党のウェッブをチェックしよう。
拡大すると
安倍政権の進めるアメリカのための戦争法施行および帝国憲法への改憲に反対します。
〈あなたがすることのほとんどは無意味であるが、それでもしなくてはならない。世界によって自分が変えられないようにするためである〉ガンジー
〈一番こわいものはテロリストでも大不況でもなく、いつの間にか私たちがいろいろなことに疑問を持つのをやめ、気づいた時には声すら自由に出せない社会が作られてしまうことの方かもしれません〉アメリカで医療破産したある女性(堤未果、ﾙﾎﾟ貧困大国アメリカⅡより)
０１/２８（土）
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失政のツケをまた…安倍政権が4月から“年金支給額カット” 【日刊ゲンダイ】
昨年末に成立した年金カット法の施行は２０２１年だが、それを待つまでもなく、容赦ない年金支給額の削減が始まった。政府は３年ぶりに支給額を引き下げる。
年金支給額は、物価や賃金の変動に応じて毎年決められることになっている。厚労省は、２７日に公表した１年間の消費者物価指数をもとに、新年度（今年４月から）の支給額を決定。下げ幅は１６年度より０．１～０．２％の減額になる。
厚労省の試算によれば、０．１％引き下げた場合、夫婦２人の標準的な世帯で、国民年金が満額で月額６７円減って６万４９４１円に、厚生年金が２２７円減って２２万１２７７円に。０．２％の引き下げだと、国民年金が満額で１２５円減、厚生年金は４３７円減だ。年間では６７４４円の減額になり、その影響は決して小さくない。
「年金支給額は毎年、物価や賃金の変動に応じて決められることになっています。昨年１年間で、物価水準が前年より顕著に下落したと思われるため、支給額も引き下げる方向です」（厚労省関係者）と言うのだが、ちょっと待て。
ことあるごとに、「デフレから脱却した」「賃金も上がった」と喧伝してきたのが安倍首相だ。施政方針演説でも、安倍首相は「べースアップが３年連続で実現」「経済の好循環を前に進めていく」と成果を誇っていた。それなのに、物価下落で年金支給額も減額？ それはすなわち、物価上昇を目的にしたアベノミクスの失敗を自ら認めることになるのではないか。
「語るに落ちるとはこのことで、賃金は上がっていないし、デフレ脱却も程遠いのが現状だということです。年金支給額の引き下げは、政府の失策のツケにほかなりません。しかも、安倍政権は株価を吊り上げるために、年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）のポートフォリオを変更し、株式投資の比重を高めた。その結果、この２年間ですでに約８兆円の損失を出しています。昨年１０～１２月期の実績はまだ公表されていませんが、国民の虎の子をギャンブルに突っ込み、それで支給額を減らされるのでは、国民は到底、納得できません。勝手に支給額引き下げを決める前に、なぜこんなことになるのか、きちんと国民に説明すべきでしょう」（経済ジャーナリスト・荻原博子氏）
自分の失敗を庶民に押しつけるのは、いい加減にしてもらいたい。
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そうだよねアベノミクスがうまくいっている、と言うのなら年金をカットする必要はない、自ら失敗ですと言っているようなもの。
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安倍首相も便乗 「教育無償化」に憲法改正は必要なのか？ 【日刊ゲンダイ】
憲法９６条、緊急事態条項の次は「教育」だ。
安倍首相は２５日、参院本会議で、幼児期から大学までの「教育無償化」のための改憲を訴える日本維新の会を「真摯に議論しようとしている」と持ち上げた。
「教育の無償化」なら、現行憲法の不足を補う「加憲」の立場の公明の協力も得られるかもしれない。何より、教育を前面に出せば国民のアレルギーも薄れる。安倍首相も改憲の突破口にはもってこいという考えなのだろう。
維新の橋下徹前代表もこうツイートする。
〈憲法２６条は義務教育無償化を定めている。ゆえに法律でそれを変えることができない。それなら保育幼児教育も高校も大学も無償を保障するよう憲法に定めるべき。そして法律で制度化。法律でやれるから憲法改正は不要と言っているなにがなんでも改憲反対の諸君。憲法の役割をもっと勉強せよ〉
ちょっと待て。橋下氏のこの言い分は正しいのか。立正大名誉教授の金子勝氏（憲法）が言う。
「無償化するために本気で改憲が必要だと考えているなら、まったく的外れな話です。憲法２６条の趣旨は、『最低限、義務教育は無償にせよ』ということです。無償をやめるには憲法改正というハードルを設け、最低限度の権利を手厚く守っているのです。２６条は義務教育以上の教育の無償化を禁じるものでは決してありません。むしろ幼児教育や高等教育の無償化は、『文化的な生活を営む権利』を保障する２５条の趣旨の範疇に収まるでしょう。憲法は一言も変えず、立法政策だけですぐにできます。それでも、改憲を持ち出すのはとにかく安倍首相は自分の政権で改憲の実績をつくりたいのでしょう」
もし安倍首相にやる気があるなら、今の通常国会で「教育無償化法案」を提出して、可決すればいいだけだ。
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橋下や安倍首相の言っているのは単なる詭弁、そっちこそ憲法の精神を勉強し直せ。憲法は権力を縛るためのもの。
先日もツイッターの切り取りで書いたが憲法に書く必要がない、法律を作ればいいこと。
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沖縄防衛局は「墜落」と表現 オスプレイ事故の第１報 【沖縄タイムス】
昨年１２月に沖縄県名護市安部の海岸で発生したオスプレイの事故について、赤嶺政賢衆院議員は２７日の衆院予算委員会で、沖縄防衛局から名護市への第１報が「墜落した可能性」だったのに対し、第２報から「不時着水」となったことをただした。防衛省は、詳細が不明なときに発生の連絡をしたが、米軍などから詳細な情報を得て「不時着水」に変えたと説明した。
防衛省の深山延暁地方協力局長が「事故が起きたという第１報を沖縄防衛局が連絡した時は、必ずしも詳細を把握できない状況だった。速やかに関係自治体に連絡するのは当然で、その段階で分かったことを知らせた。その後、米軍などから聞いたことを踏まえて表現を改めた」と答弁した。
橋田敏彦気象庁長官は、事故発生日の午後９時ごろの沖縄本島周辺の上空では、「中程度以上」の乱気流を伴う可能性のある悪天候は予想されていなかったと説明した。中程度以上の乱気流とは、航空機の姿勢や高度がかなり変動しても機体の制御は可能な状況。局地的に発生する弱い乱気流や航空機の運航に伴う人工的な乱気流については、予測の対象外という。
一方、稲田朋美防衛相は、当時の気候条件は空中給油訓練を行う許容範囲内だったとし「夜間の空中給油という高い技能を要するオペレーションが強風、乱気流といった気象条件下で行われた。環境要因と人的要因が複合的に重なって発生した可能性があると日米の見解が一致している」と答えた。
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たまたまＮＨＫの中継を聞いていたが、稲田防衛大臣の言っている事なんか支離滅裂と言ったところだった。
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首相“読み違い”トランプ政策 【日刊スポーツ】
★「云々」騒動の過熱ぶりを共産党副委員長・市田忠義がツイッターで指摘した。「誰だって読み間違えたり、書けない漢字もある。だからいちいち論うつもりはないが、この頃ちょっと酷すぎる。『でんでん』だけではない。『嫡出子』を『てきしゅつし』、『団塊』を『だんこん』、古くは『清水の舞台から』を『しみず』、『後手にまわる』を『うしろで』と読んだ議員もいる。嗚呼！」。この問題は揚げ足を取ることよりも政治家のレベル、引いては政治のレベルが下がることを国民が憂いているのだ。
★そんな憂うべき事象が早速起こった。来月に日米首脳会談が決まったようだが、首相・安倍晋三はトランプ米大統領が掲げる「米国第一主義」に関し「理解し、尊重する」と伝える意向を固めたと報じられている。また「トランプの政治理念を率直に評価することで信頼を醸成し『新時代にふさわしい日米同盟の強化』を模索」するようだが、首相はトランプのビジネス的駆け引きや取引を理解していないのではないか。これでは不戦敗や無条件降伏したようなものだ。
★首相は非合法に犯罪者を処刑することをいとわないどころか実践している比ドゥテルテ大統領を“親日派”と高く評価し、莫大（ばくだい）な経済援助を続ける。中国への対抗意識からほかのことには目をつぶってしまう。同様にトランプの差別と排外主義による孤立と分断。すでにアベノミクスで失敗している新自由主義には目をつぶり、トランプの政策を無条件に評価してしまう。漢字同様“読み違い”しているのではないか。まさに自分に都合のいい情報だけをつまんで共通点だけ見つけ出し、ほかの問題には目をつぶっているだけ。オバマ前米大統領の退任演説を漢字にはふりがなをふって読み直した方がいい。
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あほぼんには商売人の狡猾さはわからないのか、財務大臣を同行するらしいがあの大臣も根っからのボンボン、コロッとやられるのが落ち。
ネギ鴨コンビじゃ日本のお先真っ暗。
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東芝の志賀会長が退任へ 米原発巨額損失で引責 【東京新聞】
米原発事業で最大７千億円の巨額損失が見込まれる東芝の志賀重範会長が退任する方向で調整に入ったことが、２８日分かった。損失の発生源となった米原発子会社ウェスチングハウス・エレクトリック（ＷＨ）の社長などを歴任しており、経営責任を明確化する。
東芝は損失額の確定や原因を詰めた上で、人事の諮問機関である指名委員会で議論し、２０１６年４～１２月期決算と併せて２月１４日にも発表する見込み。綱川智社長については、これまで電力や原発を直接担当しておらず、退任は免れそうだ。ＷＨのダニー・ロデリック会長は退任する可能性が高い。
志賀会長の後任は空席とする見込み。
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「経営責任を明確化する」と言ってもゴールデンパラシュートでしょ、ＷＨの社長をしていたとき何を決裁していたの？
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TPP離脱表明したトランプを「説得する」という首相の寝言 日本外交と政治の正体 【日刊ゲンダイ】
米共和党のドナルド・トランプが第４５代合衆国大統領に就任した。就任演説で、「アメリカンドリームを取り戻す」などと強調していたものの、具体的な政策は何も示されなかった。おそらく歴代大統領の中で最も空虚な演説だったに違いない。
ただ、ホワイトハウスのホームページでは、主要政策として、エネルギー、安全保障、外交、通商政策を発表。この中で最も具体的に示されていたのが貿易政策である。中身はざっと次の通りだ。
▽長年にわたり、米国民は米国のインサイダーとワシントンのエリートの利益を労働者の上に置いてきた。その結果、ブルーカラーの町や市は工場閉鎖に遭い、高い賃金のあった職が海外に逃避し、米国は貿易赤字と工業基盤が破壊された。
▽大統領は、貿易問題で米国の労働者とビジネスを第一に捉えることが重要かを知っている。
▽タフで公平な論議を通じ、国際貿易で我々の経済を成長させ、何百万人の職をアメリカ本国に取り戻す。
▽ＴＰＰから離脱し、北米自由貿易協定を再交渉することをコミットする。そして、もし、我々のパートナー（相手国）が、米国の労働者との公平なディール（取引）を拒むのであれば、大統領は北米自由貿易協定からの撤退を通知する。
▽最もタフで賢明な貿易チームを任命する。
これらの政策はトランプ新大統領の揺るぎない意思を示したものだ。
ところがである。日本の安倍首相は「自由貿易の重要性をトランプ本人に直接説明したい」として訪米を急いでいると報じられた。さらに、自民党の高村正彦副総裁も、ＴＰＰについて、「米国経済にとっても、よりよい結果をもたらすことを米国に説明するところから日米の交渉は始まる」と語ったというから驚きだ。２人とも、そろって寝言を言っているとしか思えない。
米国内の下流、労働者階級、中流の支持で当選したトランプが選挙期間中に最も強く訴えていたのが「ＴＰＰ離脱」である。ＴＰＰはトランプが指摘している通り、「米国のインサイダーとワシントンのエリート」が自分たちの利益を追求するためのものであり、歴代自民党の政治家は、このインサイダーとエリートに操られ、洗脳されてきた。そんな日本の政治家が、「ＴＰＰ離脱」に至った経緯もよく理解しないまま、トランプを「説得する」というのだから、お笑い草である。
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安倍首相がＴＰＰに復帰するように粘り強く説得する、などと言っていることはとうにトランプの耳に入っているだろうから安倍では話にならん財務大臣の麻生を連れてこい、と言っているのでは。
そして米国債をもっと買え！と言われるだろう。
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民進、「原発ゼロ」法案策定へ 党大会で骨格公表
民進党は２７日、新たな原発エネルギー政策として「原発ゼロ基本法案」を策定する方針を固めた。民進党が掲げる「２０３０年代原発ゼロ」目標の前倒しを目指す。法案の骨格は、蓮舫代表が３月１２日の党大会で公表する方針だ。政権との対立軸を明確に示す狙いがある。次期衆院選で共闘を目指す共産党などは歓迎するが、支持組織の連合は反発している。
党エネルギー環境調査会の玄葉光一郎会長が党会合などで新方針を明らかにした。原発ゼロ目標に関しては「再生可能エネルギーや省エネルギーの技術革新がある。３０年代（の目標）の前倒しも可能ではないか」と指摘した。
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何をいまさら「２０３０年代原発ゼロ」目標なんだ、今すぐゼロで行かなければ廃炉の期間を考えればそれだけ事故にあう危険が増すのに。
これだから民進党はダメ！と言われるんだ。
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「ドライブスルー公衆電話」にロマン 平成遺産、残るは全国２カ所
停車中のマイカーから電話できるとの触れ込みで昭和の末期から平成初期に各地に登場した「ドライブスルー公衆電話」が、愛知県日進市で今でも稼働している。日本で現存する二カ所のうちの一つ。天皇陛下の退位の意向を受けて平成の元号が来年限りとなる可能性も出ている中、平成の産業遺産として行方が注目されそうだ。 （小柳悠志）日進市役所近くの県道からＮＴＴ西日本の敷地に入ると、公衆電話が二台並ぶ不思議な光景が広がる。通話の手順は一般的な公衆電話と同じ。「違うのは、運転席から受話器に手が届くところ」と、名古屋支店の広報担当、三島勝美さん（５２）が実演してくれた。受話器コードの長さは百四十センチと通常の二倍。パソコンのデータ通信の接続口もあるが通信速度が遅く、今の大容量データには向かない。
ドライブスルー公衆電話は、携帯電話の先駆けである「ショルダーホン」が発売された二年後の一九八七年、長野県千曲市で第一号が設置された。携帯電話に対抗し、公衆電話をＰＲする狙いがあった。全国の最盛期の台数は不明だが、現在も撤去されず残っているのは日進と島根県雲南市の二カ所だけ。設置時期では八九年十二月に設けられた日進の方が古い。
ドライブスルー公衆電話の利用者数は公表していないが、日進では一人も利用しない日も。ＮＴＴは利用状況や災害時の必要性を総合的に判断し、存続させるか毎年ふるいにかけているという。担当者は「廃止の可能性もある」と話す。
公衆電話は八四年度末に全国で九十三万台余りがあったが、携帯電話に押されて現在では十七万台。ＮＴＴグループの関係者（４９）は「自宅ではかけづらい恋人との電話に利用することもあった。往時の通信事情を反映したロマンが詰まっている」と話している。
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知らなんだ、そんなものがあるなんて、それにしても公衆電話が減った。
Ｔｗｉｔｔｅｒコーナー
慶應義塾大学経済学部の金子勝教授のツイッター
元外務省国際情報局局長、元防衛大学校人文社会科学群学群長の
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自由党の 小沢一郎事務所のツイッター
昨日の神戸
最低気温 ３．１度(05:45 前日差+２．６度)
最高気温 １２．７度(14:46 前日差+３．２度)
今朝の神戸最低気温 ４．９度 (06:53) ３月上旬並み 平年より２．８度高かった
、
今日の神戸の
日の出 ７時００分 (昨日 ７時０１分)
日の入り １７時２４分 (昨日１７時２３分)
日の出は昨日より一分早く、日の入りは昨日より一分遅い
黄海からの高気圧は日本海の真ん中に、樺太の低気圧は少し東へ、前線も海上へ。
しかし樺太沖の低気圧と日本海の高気圧で北海道は冬ど真ん中。
明日の朝は日本海の高気圧が東海上へ抜け低気圧が二つ、日本海西と黄海にあり日本に向け進む。
今朝は晴れ、その後も晴れ、風もほとんどなく暖かい一日。
今日の神戸の最高気温は１０．８度、昨日より１．９度低く平年より２．４度高かった。
明日は晴れのち曇り、朝の最低気温は１．０度で最高気温は１３．６度、夜の気温は１４．０度の予報。
より