世界に対し、安倍首相がやっていることが本当の日本の姿じゃない、と言う事を広げるために 『 I am not Abe、 』 と声をあげる。
安倍政権の進めるアメリカのための戦争法に反対します。
安倍政権が進めるアメリカのためのＴＰＰ参加に反対します。
忘れていませんよ、１２年の選挙時に貼られたポスター、どうなっているでしょう。
言っている事とやっていることがさかさま。安倍自民は単にアメリカの隷属政党。
「日本を耕す自民党」と言うのは外資に対し日本から搾取しやすいようにする。事か？
「ウソつかない。」自体が嘘
元官僚の古賀茂明氏は氏の著書「国家の暴走」に安倍首相の事を
「この人物は、いとも簡単に、しかも堂々と、嘘をつける人間なのだ。」と書いている。
ＴＰＰ、ＩＳＤ条項で日本の国家主権は破壊されコングロマリットの餌食に。
農業だけじゃないよ、食料、医療、特許、環境、労働、投資、衛生植物検疫、越境サービス など２１分野
自民党が２０１２年暮れの衆議院選挙で公約したＴＰＰに関して、自民党のウェッブをチェックしよう。
拡大すると
〈あなたがすることのほとんどは無意味であるが、それでもしなくてはならない。世界によって自分が変えられないようにするためである〉ガンジー
２/０６（土）
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自民、今井絵理子氏を比例擁立へ ＳＰＥＥＤ、今夏参院選【東京新聞】
自民党が、夏の参院選比例代表候補として女性４人のボーカルグループ「ＳＰＥＥＤ」メンバーで歌手の今井絵理子氏（３２）の擁立へ調整していることが５日分かった。知名度が高いほか、聴覚障害のある長男を育てるシングルマザーでもあることから、安倍晋三首相が掲げる「１億総活躍社会」実現を目指す象徴的な候補者になり得ると判断した。複数の関係者が明らかにした。
３月１３日に開催される定期党大会で、今井氏が「君が代」を斉唱する案も浮上している。
今井氏の所属事務所は取材に対し「そういう話は聞いていない」としている。
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この方歌はうまいだろうけど政策とかあるの？
自民党って顔さえ売れていればいいんか。
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台湾地震 ５人死亡 台南市で１７階建てビル倒壊 【毎日新聞】
６日朝にＭ６．４ 建物倒壊で多数の人々が閉じ込められる
【台南（台湾南部）・鈴木玲子、北京・工藤哲】台湾中央気象局によると、６日午前３時５７分（日本時間同４時５７分）、台湾南部・高雄市を震源とするマグニチュード（Ｍ）６．４の地震が起きた。震源の深さは約１６キロ。震源に近い台南市では、建物の倒壊などで多数の人々が閉じ込められた。当局などによると、少なくとも５人が死亡。消防当局は１０００人以上の態勢で救出を急いでいる。
台湾メディアによると、揺れは台北など一部を除き、台湾のほぼ全土で観測された。台南市では１７階建てのビルが倒壊したほか、７階建てのビルが大きく傾いた。約９０世帯が入居する１７階建てビルの倒壊現場では、これまでに２２１人が救出され、少なくとも７人が取り残されているという。４１人が病院へ運ばれ、生後１０日の女児ら３人の死亡が確認された。ビルは築２０年以上という。
倒れた給水塔の下敷きになった女性（５０）なども含め、死者は計５人に上った。台南市消防当局によると、６日午前８時（同９時）過ぎまでに１１５人が病院に搬送されており、死傷者はさらに増える可能性がある。
台南市は台湾南部の主要都市で、人口約１９０万人。同市や高雄市では１２万戸以上が停電した。また、台湾高速鉄道（台湾新幹線）は中部の台中市以南の運転を一時休止した。台湾の原子力発電所に損傷はなく、正常運転を続けている。
台湾の行政院（内閣）は中央災害即応センターを設置。馬英九総統は６日午前、センターを訪れた後「全力で台南市政府を支援する」と語り、現場を視察するために被災地に向かった。
日本の対台湾窓口機関、交流協会台北事務所によると、地震による日本人の被害は現時点で確認されていない。
台湾では地震が頻繁に起きており、１９９９年９月には中部を震源とするＭ７．７の大地震で、２４００人以上が死亡した。台湾のインターネット上には被災者の無事を祈る声や「９９年の地震の時に感じたのと同じ恐怖だった」などの声があふれている。
中国国務院（政府）台湾事務弁公室は６日、台湾で起きた地震を受けて「お見舞い」の意を表明した。さらに台湾側との連絡を保ち、支援が必要なら協力の用意があると伝えた。
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かなりの規模の建物倒壊、死者はまだまだ増えるだろう、日本政府は救護隊を送るのか？
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議員引き抜き自民触手 民主・鈴木貴氏らに照準 【朝日新聞】
自民党は、民主党の鈴木貴子衆院議員(比例区北海道)を次の衆院選で自民候補として擁立しようと、引き抜きに動いている。4月の衆院北海道5区補選や夏の参院選に向け、貴子氏の父宗男氏が率いる地域政党・新党大地と連携を強めるのが狙いだ。安倍晋三首相も動き、野党系議員に次々と触手を伸ばす。自民内には、参院選で憲法改正の発議に必要な3分の2の議席を確保するための布石との見方がある。
改憲議席確保へ「布石」
自民党は次の衆院選に向け、貴子氏の自民入りについて調整に動き出した。茂木敏充選挙対策委員長は4日、党北海道連会長の伊達忠一参院議員らとの会合で「大衆討議になじみにくいテーマなので、私と伊達会長、当事者で話し合うことに一任いただきたい」と発言。伊達氏らも了承した。
党関係者によると、宗男氏は2014年衆院選の際に貴子氏の自民入りを打診。だが、当時、道連会長の伊東良孝衆院議員と地盤が重なることから道連内の反発が強く、見送られた。結局、民主から立った貴子氏は北海道7区で伊東氏に敗れたが、比例区で復活当選した経緯がある。
移籍話が再燃したのは、昨年末の安倍首相と宗男氏との会談がきっかけだ。首相の狙いは道全域に広がる大地の組織だ。自民公認の新人と野党が統一を模索する候補がぶつかる4月の5区補選で、自民への協力を要請o参院選の前哺戦で確実に勝利し、野党共闘の出ばなをくじくためだ。
宗男氏が補選で協力する考えを伝えると、首相は「貴子さんは評判がいいですね。自民党でぜひ育てたい」と提案。衆院選にも触れ、「いま大地とぶつかれば、道選出の衆院議員は半分になってしまう」と持ち上げたともいう。
大地は今年1月、5区補選での自民候補の推薦を決定。参院選での協力にも前向きだ。13年参院選では北海道全体(選挙区)で35万2千票を獲得。今回から改選数が2から3になるのに伴い、公認候補を1人から2人に増やす自民にとって連携への期待は大きい。
言わば、選挙協力の見返りとなる貴子氏の自民入りについて、党道連では抵抗もあるものの、党内には「フレッシュな感じがある。全国を回れば、広告塔になる」と歓迎する声もある。
民主幹部は「一緒にやっていきたい」と引き留めを狙うが、貴子氏はノーコメントを続ける。自民幹部は次の衆院選で、貴子氏を比例区北海道プロックに立てることを模索する。
無所属も次々
自民はこのほかにも、野党や無所属議員の取り込みを進めている。参院選を経て改憲に前向きなおおさか維新の会なども巻き込み、改正発議に必要な3分の2以上の議席確保を狙う。
昨年末には、日本を元気にする会を離れた井上義行参院議員が自民会派に入った。第1次安倍政権で首相秘書官を務め、13年参院選比例区で旧みんなの党から当選。安全保障関連法の採決では賛成に回った。
自民は今夏の参院選神奈川選挙区(改選数4)で、10年参院選で旧みんなで当選し、今は無所属の中西健治参院議員の推薦を決めた。当初は自民で2人を立てる構想だったが1人に絞り、代わりに中西氏を支援する。同じく旧みんなから無所属となった田中茂参院議員も自民会派に入った。
衆院議員では、昨年11月に民主を離党した松本剛明元外相にも秋波を送る。自民関係者は「民主の党勢回復の芽を摘む」と狙いを語る。参院選に合わせた衆院解散の可能性もささやかれるなか、次の衆院選で自民からの擁立を模索する。
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もともと宗男は自民党、しかし選挙民はそれでいいのか、まあ反対なら投票しなきゃいいだけ。
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安倍首相 同一賃金に意欲 正規・非正規格差巡り 【毎日新聞】
安倍晋三首相は５日の衆院予算委員会で、安倍政権が掲げる「同一労働同一賃金」について「（正規と非正規の格差解消を目指す）均等待遇を含めて踏み込んで検討する」と述べ、実現に意欲を示した。（５面に質疑要旨）
首相は「今春取りまとめる『ニッポン１億総活躍プラン』で実現の方向性を示したい」とし、働き方改革の柱に位置付ける考えを強調。「必要であれば法律を作っていくことは当然だ」とも述べ、必要な法整備など実効性ある制度を目指すことを強調した。
また、憲法改正に関し、９条２項に「国防軍」設置を盛り込んだ２０１２年発表の自民党憲法改正草案について「私も党総裁として同じ考えだ」と表明。一方で、憲法改正は「草案通りにいくことはないと思う。議論の中で結果としてどういう条文になるか、政治の現場の問題がある」と述べ、柔軟に対応する考えを示した。
衆院議長の諮問機関「衆院選挙制度に関する調査会」の答申については「全体において当然、尊重する」と述べ、答申に盛り込まれた「１票の格差」是正と定数１０削減の双方を重視する考えを示した。定数削減に反発が強い自民党内の議論を促す狙いがあるとみられる。
週刊文春が報じた甘利明前経済再生担当相の金銭授受疑惑を巡っては、閣僚ら政務三役が企業・団体献金を受け取ることを禁止、自粛するよう大臣規範の改正を求められ、「必要はない」との認識を示した。
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「平気で嘘をつく人」であり、正規の賃金を下げさせれば非正規と差がなくなる、注意、注意。
朝日新聞なんかかなり給与を下げているらしい（月１０万以上とか、まあそれだけ貰ってた？って事だ）。
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五輪総費用 公表なし 不足分は税金追加投入 【東京新聞】
二〇二〇年東京五輪・パラリンピックは、総費用がいくらかかるのか。一二年ロンドン大会では、開催五年前に公的資金が一兆五千八百億円（一ポンド＝一七〇円で計算）と公表された。東京大会は四年後に迫るが公的資金分は公表されず、民間分を合わせた総費用も分からない。足りない場合、税金の追加投入が決まっている。 （五輪施設取材班）
「三兆円ぐらいかかるつもりで準備するが、半分にする努力をする」。舛添要一都知事は二日、東京大会にかかる経費の総額について、本紙のインタビューにこう述べた。根拠は「ロンドン大会の経費を念頭に置いた」「テロ対策にお金がかかる」などとした。
経費には、主に公的資金で賄われる会場・インフラ整備費と、民間資金で賄われる大会運営費がある。大会組織委員会の森喜朗会長は昨年七月、「全体の計画で当初の三倍ぐらい」かかり「最終的に二兆円を超すかもしれない」と発言。当初は整備費に四千三百億円、運営費に三千億円の計七千三百億円とされ、三倍すると二兆円超になる。
一方、遠藤利明五輪相は一月の衆院予算委員会で総額について「組織委も政府も把握していない」と答弁。組織委の武藤敏郎事務総長も昨年十二月、運営費は一兆八千億円との一部報道に「確固たる数字は持ち合わせていない」と述べ、はっきりしない。
英国政府は〇七年、一兆五千八百億円の公的資金を投じると発表し、翌年には下院や監査局が予算のチェックを実施。使途の内訳や推移は定期的に公表され、最終的に六百億円余った。この他に運営費が四千億円かかっているので、総額は二兆円弱になる。
これに対し、東京大会は公的資金の全体像がはっきりしないまま、国立競技場や海の森水上競技場などの整備費が当初の工費を大幅に超過。運営費も武藤事務総長は「全ての経費を網羅していない」と言い、テロ対策や追加種目で膨張は必至だ。
運営費の原資は組織委のスポンサー収入や放映権料、チケット販売などで、四千五百億円が見込まれる。だが、三倍になると九千億円が必要で足りない。その場合は都が補填（ほてん）し、さらに不足すれば国が補填すると決まっており、その原資も税金だ。
◆最終責任者明確に
五十嵐敬喜・法政大名誉教授（公共事業論）の話 海の森水上競技場は当初の六十九億円から四百九十一億円に膨らんだ。経費は三倍との発言もあるが、もっと膨らむ可能性もあるのではないか。なぜ経費が分からないのかというと、最終的に誰が責任を持つのかがはっきりしないから。責任者を明確にしないと、雲をつかむような話になってしまう。
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きちんと責任を取る人物を決めなきゃいつまでたっても大風呂敷。
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過払い金請求で指針超す報酬 扱い首位の司法書士法人 【朝日新聞】
貸金業者に払いすぎた利息（過払い金）の請求業務で最大手の司法書士法人「新宿事務所」（東京都）が、日本司法書士会連合会（日司連）が２０１１年に決めた報酬指針から逸脱し、多めに報酬をとっていたことが分かった。指針に法的拘束力はないが、日司連は「指針を大きく外れているのは遺憾。司法書士のモラルが問われる」と批判。新宿事務所は「指針と異なる契約を結ぶことは許される」と反論している。
過払い金の請求事務は司法書士や弁護士に依頼するのが通例だが、１０年ごろ、「不当に高い報酬を得ている」との批判報道が続出。日司連が指針をつくって報酬に上限を設けた。
報酬には①成果にかかわらず受け取るもの②借金を減額させた場合に受け取るもの③払いすぎた利息を取り戻せたら受け取るものがあり、それぞれに上限を設けた。
ただ、②では適正な利息に計算し直しただけで、借金が減った分を貸金業者が認めた場合は、報酬を受け取れないこととした。「司法書士が何らの交渉をすることもなく減額されたもの」とみなしたためだ。
しかし、新宿事務所は②で適正な利息に計算し直しただけの場合も減額分の２６・９％にあたる報酬を受け取っている。
朝日新聞の調べによる貸金業界をほぼ網羅する１１社の集計では、新宿事務所の扱いでこの計算により借金が減額した分は、１４年４月からの１年半で合計約７０億円。その２６・９％にあたる約１８億円の報酬を、指針に逸脱して受け取っていた計算になる。
また、新宿事務所は③でも指針の上限（回収額の２０～２５％）を上回る２６・９％の報酬を受け取っていた。
日司連の櫻井清副会長と今川嘉典理事は朝日新聞の取材に応じ、「『報酬額を適正化することで依頼者の利益の保護を図るとともに、司法書士に対する国民の信頼を確保する』とした指針の目的から大きく外れている。依頼者の生活再建を目指すためには、なるべく多い金額を返すべきなのに遺憾だ」と述べた。「適正な利息に計算し直しただけの場合、報酬を受け取る根拠は薄い」との趣旨は会員向けの文書で周知徹底していたという。
新宿事務所は朝日新聞の取材に、２６・９％の各報酬の受け取りを「合法的な事実」としたうえ、「指針は会員の執務を直接拘束する規範ではない。参考にするべきガイドラインではあっても、契約自由の原則のもと、各司法書士法人が独自の報酬体系を定め、指針とは異なる契約を締結することも許されると考える」などと文書で回答した。朝日新聞が示した借金の減額分約７０億円や報酬額の約１８億円については「算定根拠が不明で、回答は差し控える」としている。
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マンション再開発 要件緩和 自治体認定事業、住民合意３分の２に【毎日新聞】
政府は５日、マンションや団地の建て替えに必要な住民合意の基準を緩和する都市再生特別措置法の改正案を閣議決定した。全世帯の合意が必要だったが、全世帯の３分の２の合意に引き下げる。都市再生法を活用したマンションなどの再開発事業は、自治体の承認が前提で、税制などの優遇措置が得られるが、基準が厳格で合意が難しかった。１９６０年代の高度成長期以降に急増したマンションや団地が老朽化しており、国土交通省は緩和で建て替えを促したい意向だ。
ただ、都市再生法を活用した再開発事業は、市街地の大規模な建て替えが多く、「基準が緩和されても活用するケースは限られる」との見方もある。再開発以外の建て替えは従来通り５分の４の合意が必要だ。
政府は改正案を今国会に提出し、今年夏ごろの施行を目指す。
国交省は、基準緩和の対象として、主に大型のマンションや団地を想定している。再開発でマンションを高層化すれば、空いた土地を有効活用して、敷地内に介護施設や保育所、商業施設などを誘致できる。
老朽化したマンションは住民の高齢化が進み、空き部屋も増えているが、建て替えで若い世代が入居することも見込める。小規模のマンションでも、自治体が再開発事業と認めれば、緩和基準が使える。
都市再生法の再開発の適用対象は、築３５年以上で敷地内に２棟以上の建物があるマンションや団地。国交省の調べでは、２０１５年１０月時点で全国で１５５１カ所あり、３５年には４０９３カ所に増える見通し。だが、都市再生法を活用した再開発の建て替えは一部に限られていた。
一方、都市再生法の再開発以外の建て替えは、区分所有法などの法律に基づき、全世帯の５分の４の合意が必要と定められ、改正対象になっていない。ただ、都市再生法に基づく建て替えにすれば、合意基準は３分の２に緩和される。
くい打ち不正問題が発覚し、建て替えが検討されている横浜市のマンションは築８年で、都市再生法の適用対象になっていない。
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８０％から７５％へ、しかし住民の年齢が高くなり今さら引っ越しやもろもろの出費が嫌と言う意見も。
昨日の神戸
最低気温 ４．４度(04:27 前日差+１．４度)
最高気温 １１．２度(13:37 前日差+１．３度)
今朝の神戸最低気温 ４．４度 (05:40) ３月上旬並み
今日の神戸の
日の出 ６時５４分 (昨日 ６時５５分)
日の入り １７時３３分 (昨日１７時３２分)
日の出は昨日より１分早く、日の入りは１分遅くなった。
西からの前線が東海上を北東へ速度を上げながら通過中、北海道に低気圧が接近中。
今日は一日晴れ（一時曇り）風はあまりなかったので手袋はいらなかった、明日は晴れ（所により雪？）。
