以下は発売中の月刊誌WiLLに、自粛五輪？、民心はもう医師会・尾身離れ、言行不一致、我欲丸出しの人物が言うことに誰が耳を傾けるのか、と題してｐ45~ｐ53に渡って掲載されている、ジャーナリスト山口敬之の本物の論文からの抜粋である。
コロナ禍の報道の仕方、朝日が主導した五輪騒動の愚劣さ等、本欄が言及して来た、メディアの愚劣さの真相を解明している労作である。
前文省略。
恐怖、憎悪、劣情 野党と二人三脚でコロナ禍を誇大に喧伝し続けたのが、新聞やテレビなど大手メディアである。
マスコミが延々と悲観論を撒き散らす背景には、専門家や野党とは少し違う動機がある。
彼らは日々、仕入れてきたネタに優先順位をつけて扱いの大きさを決める。
基本的には、受け手（新聞なら読者、テレビなら視聴者）にとって「身近」で「深刻」な事件や事故は大きく扱われる。
そのメディアにとって「早く」「詳しく」伝えられる事象も、大きなニュースとして扱われる傾向にある。さらに、被害者が「よりいたいけ」で、加害者が「より悪質」であれば、ニュースの価値は高止まりし、長期間にわたってトップニュースとして扱われる。
災害の場合、日本で死者をともなう被害が出たら、どのメディアも例外なくトップニュースとして扱う。
受け手にとって身近で深刻な、伝えるべき情報だからだ。
コロナについても同じ構図が当てはまる。
日本人が感染して有名人が死亡するような事態になった段階で、新聞やテレビにとっては「掛け値なし」の「長く続く」トップネタとなった。
そうなれば、メディア各社はコロナ関連のニュースの各情報ソースに優秀な記者を配置し、「より悲惨」で「より深刻」な関連ニュースを追い求めるのが常態化する。
すると、「コロナ禍が収束に向かう」という予測は、たとえ客観的データに基づいた信憑性の高い予測であったとしても、「より悲惨」「より深刻」を日々求め続けてきたメディア側の基本姿勢に反することになりかねない。
逆に、「コロナ禍は今後も続く」「自粛しないと大変な事態が起きる」「ワクチンが効かない変異株の恐怖」などという報道を続ける方が、受け手に恐怖心や憎悪を植えつけ、劣情に訴えて「コロナ関連ニュース」の価値を高止まりさせることができる。
「政府の対応は生ぬるい」「変異ウイルスの脅威」など、「深刻で」「出口の見えない」雰囲気を醸成することこそ、メディアのコロナ報道の基本スタンスとなった。
こうした経緯から、メディアにとっては異口同音に「五輪などやっている場合ではない」と騒ぐしか選択肢がないのである。
後略。
