銀河系の外に、1兆個の惑星が存在?

 

 チリのアタカマ砂漠にあるセロパラナル天文台から見る天の川。（PHOTOGRAPH BY BABAK TAFRESHI， NATIONAL GEOGRAPHIC CREATIVE）

 

我々の銀河系外に１兆個の惑星が存在する可能性があるとアメリカの科学雑誌が紹介していた。これまで、惑星を銀河系の外で見つけることはできていなかった。銀河系は中央が膨らんだ円盤形をしており、直径が約10万光年、厚みが約1000光年あるため、その外を見るということ自体が極めて難しいかった。


学術誌『The Astrophysical Journal Letters』の2月1日付で発表された論文によると、銀河系外に1兆個を超える惑星が存在する証拠が、初めて発見されたという。

米オクラホマ大学のチームは、米航空宇宙局（NASA）のチャンドラX線観測衛星からの情報と、重力マイクロレンズ法と呼ばれる惑星探索技術を駆使して、銀河系の外にある遠く離れたクエーサー（非常に明るく高エネルギーな銀河の一種）を調査し、クエーサー1個当たり約2000個の惑星が存在するという証拠を発見した。これらの惑星には、月くらいの（比較的）小さなものもあれば、木星ほど巨大なものもある。また、これら惑星の大半は、地球のように恒星のすぐそばを回っているわけではなく、宇宙空間を漂ったり、恒星の間を大きく周回したりしている。

今回、観測された天体は38億光年という遠いかなたにあるため、重力マイクロレンズ法だけが、そのおおまかな形をつかむ唯一の方法である。研究者らは、天体の移動速度を根拠に、それらが惑星であると判断している。

太陽系外惑星は、銀河系内では多数発見されている。確認された惑星は5287個にのぼり、それ以外にも数多く存在するとされる。そして、我々の銀河系においては、1個の恒星の周りを平均して1個以上の惑星がめぐっていると考えられている。これは銀河系内に1兆個の惑星がある可能性を示唆する。そうした惑星は、多くが地球サイズであるともいわれる。

そうなると、地球のような生命が存在するハビタル惑星がゴマンと存在する可能性があり、ジョージ・ルーカス監督の描くスターウオーズは、空想から現実になって現れるかも。

 

 

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マンションの「ゴミ屋敷」化が押し寄せる！

マンションにもゴミやしきが出始めたという。賃貸マンションだったら、オーナーの判断で退去を求めることができるし、分譲マンションでも「建物の区分所有等に関する法律」があって、区分所有者が他の区分所有者に迷惑をかけることがあれば、権利確保ができるようになっている。

その57条には「区分所有者の共同の利益のため、その行為を停止し、その行為の結果を除去し、またその行為を予防するために必要な処置を執ることを請求することが出来る」とあり、続く58条では「訴えをもって、相当の期間の当該行為に係る区分所有者による専有部分の使用の禁止を請求することが出来る」とあり、59条では「競売請求の権利」も管理組合に与えられている。

ゴミやしきの発生は、高齢者が一人で生活せざるを得ないす場合で生じている。今までは戸建てであったが、マンションでも発生し始めたという。家族はとっくに独立し、孤独化した高齢者がが大量に生み出されたから、ゴミ処理もできなくなった高齢者でゴミやしきが発生したというわけ。したがって戸建て化マンション住まいは関係ないということになる。

この問題の背景には高齢社会をどう対応するかが課題で、健康な高齢者を育成し、生きがいや働きがいを見いだせる仕組み、高齢者の活用などの仕組みを作らないとゴミやしきは後を絶たないと思う。

 

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米の値上げ、 人手不足が主因。 原料費は限定的

 

日本農業新聞によると、コメ関連商品の値上げは米の値段の問題ではなく、コメ商品関連の人件費の上昇という。

 

コメ余りというのに流通米だけが生産量が落ちているから米商品値上げだと聞かされたが、実態は違っていた。流通業の問題であった。

冬野菜が数ヶ月前の値段の3，4倍になっていて、驚かされるが、日本全土から探せば、生産量が３０％とか２０％とかまでには落ちていないという。やはり人手不足と流通業の悪のりの面もあるように思われる。

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Slack? 急激に高い評価を受けているチャット。

ビジネス用のコミュニケーション・ツールとして最近急激にユーザーが増えている。今まではメールがフェース・ツー・フェース以外のコミュニケーションが使われているが、Slackはあくまでリアルタイムの、会話システムであるが、ファイル添付や色々なアプリとの連携が容易になっているのが、急速にユーザーを増やしている理由のようだ。日本製のチャットワークも日本国内だが、ユーザーを伸ばしている。チャットワークは創業が20000年、Slackは2013年。

• ファイルの添付が簡単（ドラッグアンドドロップでファイル共有が可能）で、ファイル容量が大きい
• 複数のメンバーで構成されたグループチャットの作成が可能
• 特定のメンバーに対してメンション（通知）が可能
• 過去のメッセージやファイルの検索が簡単
• メール連携が可能（メールに通知がくる）
• 複数のデバイスで利用が可能（PC・タブレット・スマホ）

• 既存のEメールのように迷惑メッセージが届かない

上記はインターフェースなどに細かな違いはあるものの、両サービスともに共通している機能です。
これらは、メールや電話などの従来型コミュニケーションツールでは実現できなかったり、操作上でのストレスが多かったりした作業を集約・簡素化してくれる機能です。これらの機能の発展は昨今、ビジネスチャットツールの導入が増加している背景とも言えます。

すでにLineやSkypeを使っているユーザーは、短兵急にSlackやチャットワークに切り替えるべきではないのは当然。

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電力各社、トヨタ式「カイゼン」で体質改善

 

大手電力会社にとっては、原子力発電所の再稼働時期も国の方針次第だし、そもそも使うべきでないという世論も強いし、新電力の台頭もあり、経営の合理化が急務の課題となっていたが、やっと重い腰を上げて、トヨタの改善を導入し始めている。

新電力は、1999年に電気事業法が改正され、「契約電力が50万kW以上の需要家に対して、一般電気事業者が有する電線路を通じて電力供給を行う事業者」の新規参入が認められ、 電力10社以外の企業でも電力を直接供給する企業のこと。一般電気事業者に対して、特定規模電気事業社とか新電力と呼ばれている。

 

東電や中部電力はトヨタ自動車元常務の内川晋氏を特任顧問に招き、「生産性倍増プロジェクト」を始めた。火力発電部門など一部の事業会社で先行して始まり、現在では部門だけでなく、関連会社26社にカイゼン担当職であるCKOを置く。

作業日数や人員、所要時間などで測定する生産性では倍増を掲げ、着実に成果が出ている。送配電事業での効率化を始めた。工事現場での工期短縮などを目指している。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
トヨタ式カイゼンとは、戦前のアメリカの自動車製造方式を基に、「7つの無駄の削減」「ジャストインタイム生産方式」「自動化」などを主軸とした作業の見直しの考え方で、「Kaizen」（カイゼン）として海外でも通用する。

 

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