賢明ではない人類

紀元1世紀のローマの歴史家クィントゥス・クルティウス・ルフスQuintus Curtius Rufusは、『Historiae Alexandri Magni(マケドニアのアレキサンダー大王の歴史)』を著した。その中で、ルフスは、「過去に起こったことは、同じようにして、その後の時代にも繰り返し起こる」と書いた。これが後に、「歴史は繰り返される」として引用されるようになった。フィラデルフィア小児病院ワクチン教育センター長でロタウィルスワクチンの開発者の一人でもあるポール・A・オフィットPaul A. Offit博士が「禍いの科学 　正義が愚行に変わるとき」(邦訳)を書いている。それによると、1910年頃から米国では移民への嫌悪感から、優生思想が高まり、知的障害者や身体障害者などへの不妊手術が法の下で行われるようになった。その牽引役の一人であったマディソン・グラントMadison Grantが1916年に書いた『偉大な人種の消滅』は、北方人種至上主義を掲げ、後に、そのドイツ語訳を反乱罪で収監中のアドルフ・ヒトラー伍長が読み、極めて感銘を受けた。その後、ヒトラーが政権を握ると、ヒトラーは知的障害者や高齢者の安楽死を進めた。ユダヤ人の虐殺以前に、ヒトラーは多くのドイツ国民をも殺害していた。世界経済フォーラムの創立者クラウス・シュワブや超富裕層のビル・ゲイツには基本的に優生思想がある。mRNAワクチンやLGBTの促進により、彼らが「劣等」と見る人々の人口削減を目指している。カナダやオランダは「安楽死」に積極的だ。それらの国の指導者は世界経済フォーラムのリーダープログラムを受けている。フランスの人口統計、歴史人類学者、エマニュエル・トッド Emmanuel Toddは、『第三次世界大戦はもう始まっている』を書いている。第二次世界大戦は、1929年から始まった世界恐慌の混乱の中から始まった。日本や欧米が相対的に経済力を失い、米国はまさに今、政府財政の破綻や金融大崩壊を目前にしている。ウクライナ戦争は欧米とロシアの戦いであり、米国はさらに台湾をウクライナとすることで、中国とも対立しようとしている。人類は決して賢明とは言えない。愚行を何度も繰り返す。欧米は非同盟国に対しては、ダブルスタンダードであり、それを多くのグローバルサウスは見抜いている。メディアはすでにメディアとしての機能を果たさなくなっており、単なる政府の広報となってしまった。ドイツのアナレーナ・ベアボック外相は、中国に対して、ロシアへの武器供給をしないように訴えたが、自分たちがウクライナに武器を供給していることは正当とみなしている。これは2000年代のウクライナをめぐる経緯を全く無視して、ただ単に昨年2月のロシアのウクライナ侵攻だけを「悪」とする偏った視点でしかなく、欧米メディアも以前は2000年代のウクライナのネオナチの形成や2014年のマイダン革命後のアゾフ大隊によるウクライナ東部の住民への武力攻撃などを報じていたが、昨年以来、「悪」は全てロシアとして報じるようになった。ネットでは、昨夜のNHK、ニュースウオッチ９への批判が多く出ている。ワクチン接種後に亡くなった人の遺族を取材しながら、その映像をあたかもコロナ感染で亡くなったかのように利用していた。遺族の会は正式にNHKに抗議したようだ。6回目のワクチン接種が始まったので、NHKはワクチンで死亡した事実は伏せたのだろう。しかし、そうした報じ方が、これからさらにワクチンによる被害を増加させることにつながるのだ。現在のメディアは決して真実を伝えない。そして、メディアが真実を伝えないことは過去にもあったのだ。立憲民主党の原口一博衆議院議員は、メディアに登場する「専門家」やNHKの報じることを信頼し、ワクチン接種を推進した。しかし、ワクチンを接種後、悪性リンパ腫を発症し、そこからワクチンへの疑問が生まれ、今では、ワクチン接種の中止を訴えるようになった。5月8日に第6回目のmRNAワクチン接種が始まり、１週間で100万人が接種したようだ。ドイツの元マインツ大学医療微生物学・衛生研究所所長、スチャリット・バクディSucharit Bhakdi博士は、mRNAワクチンにDNAが混入していることを明らかにしたKevin McKernanの研究論文を分析し、「外来遺伝子が、人間の細胞に入り込みめば、人間が遺伝子的に変化してしまう」、「「mRNAワクチンのDNAがゲノムに組み込まれる疑いがある。このDNAは、人間のあらゆる細胞に届けられ、急性の癌や炎症を引き起こし、遺伝子的に人間をその子孫まで変容させる可能性がある。遺伝子改変された細胞は絶望的である」と、これまでと同じくmRNAワクチンの危険性を訴えているが、博士は「大衆扇動」の罪で今月23日、裁判にかけられる。欧米はある意味で日本以上に政府はmRNAワクチンの真実を隠そうとする。事実が知れれば、日本などより欧米は政治家や当局への責任追及が厳しい。ドイツはナチス戦犯を現在もまだ追求し続けている国だ。バクディ博士を仮に黙らせられても、いずれ、政府の「犯罪」は明らかになる。これもまた繰り返されて来た歴史だ。コロナ禍やウクライナへの主要国の対応を見ていると、政治家や当局の劣化は日本だけではないことが分かる。そしてその劣化をもたらせた要因が、結局はお金の力だと言うことだ。米国大統領のお金をめぐる腐敗ぶりは目に余る。日本や欧州の政治家も変わらない。政治家だけでなく、官僚もまた同じだ。政府の政策が悉く利権となってしまった。日本で政府が推進しているマイナンバーカードも、2015年10月18日の日刊ゲンダイDIGITAL、「マイナンバー「１兆円利権」山分け 制度設計７社と天下り官僚」で報じているように、利権の巣窟となっている。実質賃金が低下し続ける国民から搾り取った税金を政財官で貪り喰っているのだ。こうした腐敗の蔓延が国家を滅ぼすことも歴史が示している。

ニセアカシア（ハリエンジュ）