ビタミンP

苦心惨憺して書いている作品を少しでも褒めてもらうと、急に元気づく。それをトーマス・マンはビタミンPと呼んだ。

5日から始まるノーベル賞ウィーク、今年も日本からの受賞はあるのか?

2020年10月03日 18時29分08秒 | Weblog

ノーベル賞、東大・藤田氏に注目 日本勢3年連続なるか 

(2020/10/3 2:00 日本経済新聞 電子版)

 

 ノーベル賞の発表が5日から始まる。自然科学分野では2000年以降、日本の研究者の受賞が続いており、米国籍の2人を含めて24人になる。3年連続の受賞なるか。

■生理学・医学、エイズ治療薬に注目

 5日の生理学・医学賞で注目されるのは、国立国際医療研究センター研究所の満屋裕明所長だ。「不治の病」といわれたエイズの治療薬「アジトチミジン(AZT)」を世界で初めて開発した。

 その後も新薬を相次いで開発した。そのひとつ「ダルナビル」は途上国が特許料を払わずに使える医薬品として世界で初めて国連の機関に登録され、後発薬の普及を促した。こうした努力により、感染しても早期に治療を受ければ、普通の生活を送れるようになった。

 医薬品は数十年後に思わぬ副作用が見つかったり、効かないとわかったりするため、評価が難しく、受賞しにくいとされる。ただ、満屋氏の成果は多くの命を救い、人類への貢献は計り知れない。

 過剰な免疫細胞の働きを抑える「制御性T細胞」を発見した大阪大学の坂口志文特任教授も注目される。この細胞の量や働きを抑えると、様々な自己免疫疾患やがんの治療に役立つ可能性が高く、治療法の研究が世界で進んでいる。ノーベル賞の登竜門とされるガードナー国際賞を受賞しているほか、今年のロベルト・コッホ賞の受賞も決まった。

 細胞内のたんぱく質の品質管理にかかわる仕組みを解明した京都大学の森和俊教授は国際的な評価が高い。ガードナー国際賞やラスカー賞など国際的な医学賞や科学賞を数多く受賞している。

 海外勢では、ゲノム編集技術「クリスパー・キャス9」を開発したフランスのエマニュエル・シャルパンティエ氏と米国のジェニファー・ダウドナ氏が有力候補とされる。DNAの狙った場所を切り取ったり、別の遺伝子を挿入したりできる。遺伝子治療や農作物の品種改良などへの応用が進んでいる。しかし、基本特許を巡る裁判が米国などで激しく続いており、受賞の妨げになっているとみる研究者もいる。

■物理学、ブラックホール初撮影で

 物理学賞は6日に発表される。物理学の研究は物質や宇宙の成り立ちを探る「素粒子」や「宇宙論」、物質の性質を探る「物性」や極微の世界を解き明かす「量子力学」などの分野がある。物理学賞は「素粒子・宇宙」と「物性・量子」などが1年おきに受賞テーマとなっている。19年は太陽系外の惑星発見や宇宙の進化に関する理論が受賞テーマになったため、今年は物性や量子の番になる。

 物性では優れた成果を上げた日本人研究者が多い。実用性が重視されれば、大同特殊鋼の佐川真人顧問が候補に挙がる。最も強力な永久磁石「ネオジム磁石」を開発した。携帯電話や小型家電から、電気自動車や医療機器、風力発電の発電機まで幅広く使われている。19年の化学賞の受賞テーマとなったリチウムイオン電池と並んで世界を大きく変えたテクノロジーだ。

 東京工業大学の細野秀雄栄誉教授の評価も高い。細野氏は電気が流れる際の抵抗がゼロになる超電導現象を、困難といわれていた鉄を含む材料で実現した。このほか、透明な材料から半導体をつくることに成功し、スマートフォンの画面などへの工業利用が進んでいる。

 慣例が崩れるとしたら、ブラックホールの撮影に初めて成功した国際チームの中から選ばれる可能性がある。科学の歴史に刻まれる成果で、19年4月に発表し、米グーグルや米フェイスブックの創業者らが創設した「ブレークスルー賞」(基礎物理学)を受賞した。国際チームの責任者である米ハーバード大学のシェパード・ドールマン上席研究員は世界の電波望遠鏡を連携させればブラックホールの観測が可能だと示した。同氏の受賞は間違いないが、ノーベル賞は3人までというルールがあり、残りの2人を選ぶのが難しい。

■化学、藤田・北川氏が同時受賞の可能性

 7日の化学賞で注目されるのが東京大学の藤田誠卓越教授だ。登竜門といわれるウルフ賞を米国のオマー・ヤギー氏とともに18年に受賞し、学術情報会社の英クラリベイトが9月、ノーベル賞の有力候補の1人に選んだ。

 藤田氏は炭素や水素を含む有機分子が勝手に組み上がる「自己組織化」という現象を活用。金属イオンと有機分子を混ぜるだけで複雑な構造の材料を作ることに成功した。この材料は微細な穴が多数空いており、その穴にたんぱく質などの分子を閉じ込めて構造を解析できる。調べたい分子の結晶を作るといった難しい作業が不要で、製薬会社や食品メーカーなどが研究を進めている。

 今年の化学賞の選考委員会には、6人の通常の委員のほかに4人の補助メンバーが追加された。その1人に藤田氏とヤギー氏の共同研究者が入っていることから、最終候補に残ったとみられる。

 自己組織化で作った材料を活用する研究では、京都大学の北川進特別教授も先進的な成果を上げている。微細な穴にガスを大量に貯蔵させる応用が進み始めたほか、二酸化炭素(CO2)を吸着させて地中に隔離させる研究も始まった。北川氏も共同受賞する可能性がある。

 医薬品やプラスチック、化学繊維などをつくるのに欠かせない有機化学では、中部大学の2人が注目される。

 1人は山本尚教授だ。効率的に化学反応を起こす触媒を開発し、安全性が欠かせない医薬品などの原料を効率よく低コストで合成できるようにした。有機化学の分野で最も権威があるとされるロジャー・アダムス賞を受賞している。

 もう1人の沢本光男教授は、工業や医療に役立つ高分子材料の精密な合成に関する研究で成果を上げている。高分子材料の多くは数千~数十万個の分子がネックレスのようにつながった構造をしており、従来は分子の長さをそろえるのが困難だった。沢本氏らの技術で実現可能になり、液晶のフィルターなど様々な分野で工業応用が進んでいる。


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ホンダ、F1撤退へ EV集中で21年シーズン限り

2020年10月03日 18時18分03秒 | Weblog

ホンダ、窮地のF1撤退 稼ぐ力はリーマン時以下に 

(2020/10/3 12:25 日本経済新聞 電子版)

 ホンダが自動車レースのフォーミュラ・ワン(F1)からの4度目の撤退を決めた。2日、2021年のシーズンを最後に参戦を終えると発表した。次世代の環境対応車に経営資源を集中する――。撤退の理由はリーマン・ショックが引き金となった08年の3度目の撤退表明とうり二つ。だが足元の状況は当時よりも厳しいといえる。四輪事業の稼ぐ力が大幅に低下しているためだ。

「燃料電池車(FCV)や電気自動車(EV)などの研究開発に経営資源を集中する」。ホンダが発表したリリースにはF1撤退の理由についてこう記されていた。
「今日の発表はホンダの新たな挑戦に向けた決意表明だ」。八郷隆弘社長は2日のオンライン記者会見でこう述べ、前向きな姿勢を強調した。

 一方、08年12月の3度目の撤退表明。福井威夫社長(当時)が理由に挙げたのも、F1の技術者・開発者約400人を「次世代環境車やエンジン開発に投入する」というものだった。F1撤退や費用抑制でリーマン危機による販売急減を乗り切り、市場が回復してくると15年にエンジンなどパワートレイン供給という形で再参戦を果たした。

「今回は短期的な収益が理由ではない」。前回の撤退との違いを問われた八郷社長はこう述べ、新型コロナウイルスの影響も否定した。ただ、ホンダの足元の財務状況をつぶさに点検すると、リーマン危機よりも厳しい状況が浮かび上がる。その象徴が四輪事業の稼ぐ力だ。
 四輪事業の営業利益率は、リーマン危機前の08年3月期には車メーカーでトップクラスの7%を誇っていた。しかし10年代の拡大戦略が裏目に出て収益性が悪化。20年3月期は1.5%にまで低下した。20年4~6月期は新型コロナによる影響も加わり、同事業の営業損益は2000億円近い赤字だった。

 EVや自動運転など「CASE」と呼ばれる次世代技術に向けた投資への圧力も現在の方がはるかに大きい。連結ベースの研究開発費は20年3月期に8200億円と、08年3月期から4割も増えた。
 20年3月期の手元資金こそ2.7兆円と08年3月期(1兆円)に比べて手厚いが本業で稼げないなか、年間数百億円の開発費が必要とされるF1に資金をつぎ込む余裕はないのが実情だ。

 15年にF1に復帰した時、伊東孝紳社長(当時)は「極限の世界で培われた技術や人材を通じてイノベーションを起こす」と宣言した。ある技術者は「社外へのブランディングや、エンジニアの士気高揚という意味合いがあったのだろう」と語る。
 だが、時代の潮流がエンジン車からEVなどに急速にシフトするいま、こうした効果も色あせている。19年シーズンは3勝、今シーズンも2勝しているが、「勝利の美酒」が業績向上につながらない厳しい現実がある。
 F1撤退で生まれた経営資源を振り向けるEVなどの環境対応車だが、ここでもいばらの道が待つ。あるホンダ幹部はEVについて「全然もうからないけど出さなければならない。答えのない地獄だ」と漏らす。
 ホンダは30年をめどに世界の四輪販売の3分の2をハイブリッド車(HV)などの電動車にする方針を示してきた。ただ本命視してきたのはあくまでエンジン技術を生かせるHVで、EV対応については後れを取った。

 10月末に国内で発売する初の量産型EV「ホンダe」。後発組ながら初年度の国内外での販売目標はわずか年1万台強にとどまる。19年に約37万台を販売した最大手の米テスラなどと比べて差は歴然だ。
 世界の自動車市場では環境規制が一段と強まっている。9月下旬には米カリフォルニア州知事が35年までに全ての新車販売を、排ガスを出さない「ゼロエミッションカー」とするよう義務付ける方針を表明した。
 ホンダは9月、EVで先行する米ゼネラル・モーターズ(GM)と戦略提携すると発表。北米でエンジンなどをGMに供給する代わりに、EV開発などで協業を急ぐが、どれだけの提携効果を出せるかは未知数だ。電動化シフトを強めるGMが、一定のガソリン車需要が残る市場の過渡期にホンダを利用するだけではとの見方もある。
 八郷社長は2日の会見でF1について「(5度目となる)再参戦は考えていない」と語った。今回ばかりは間違いなさそうだ。


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トランプ大統領

2020年10月03日 18時06分24秒 | Weblog

トランプ大統領、現時点で酸素投与はなく軽症のCOVID-19であり、症状安定。リジェネロンの抗体カクテル療法(治験薬)に続き、レムデシビル投与。

PHYSICIAN TO THE PRESIDENT

THE WHITE HOUSE

October 02, 2020


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