太陽光発電システム（２回シリーズその１）

　某電気店の新聞広告の中に太陽光発電システムの宣伝が掲載されていた。キャッチフレーズは「工場、店舗、雑種地、耕作地を有効活用する○○のソーラー好評発売中！」例として「野外野立て５４ｋＷ設置の場合　２４０坪約８００平米の遊休地で、年間約１７３．８万円の買電収入が得られます！（降雪地域・海岸に近い塩害地域を除く）」というものである。試算例は太陽光パネルＥＴソーラー多結晶２５０Ｗ、設置位置南向き、方位１０度、 初期投資額（税別）１４，５４０，０００円、予想買電収入約１，７３８，０００円／年間、買電単価　１ｋＷ当たり３２円（税別）にて試算としている。

 　注意事項として初期費用には太陽電池モジュール、パワーコンディショナー、集電箱、架台、配線ケーブル、標準工事、買電用電柱建柱費用が含まれ、地質調査費用、造成費用、フェンス等外構費用、機材保証費用、電力系統への接続費用は含まれない。その他システムの盗難、落雷、風水害等の保証が明記されている。当然ながら、発電量を保証しているわけではなく、固定資産税や保険金額等は考慮した試算ではない。

 　これ以外にも「ずっと使っていない休遊地を、利益を生む太陽光発電所へ！」メガソーラー発電システムとして１ｋＷ２５．６万円より販売している。（発電量は１０００ｋＷ～２０００ｋＷ未満のシステム）

　上記広告を見て、既にご存じの方も居られると思うが、住居ばかりでなく、個人や企業でもたれている遊休地の取り扱いについて、買電制度を利用するユーザーが増えている状況が浮かんでくる。確かに休遊地が南向きであり、平坦な土地であれば、造成費用がかからないので、設置を検討されている方も多いであろう。太陽光発電で生まれた電力はクリーンエネルギーといわれ、未来に貢献する可能性も高い。導入には買電制度があることで、電力を売ることが出来る魅力がある。（次回へ続きます）