自民、単独過半数うかがう 立民上積み、共・維堅調

自民、単独過半数うかがう　立民上積み、共・維堅調―衆院選情勢

　衆院選の投開票を３１日に控え、時事通信社は全国の支社・総支局の取材などを基に、世論調査の結果や過去の得票実績を加味して情勢を探った。定数４６５議席のうち、公示前勢力で２７６議席の自民党は議席を減らし、単独過半数の２３３議席をうかがう状況だ。立憲民主党は公示前の１１０議席から上積みし、共産党と日本維新の会も議席を増やす見通し。

　ただ、自民党と野党・無所属候補の対決区のうち１３６の選挙区が接戦で、終盤の情勢によって結果が大きく変動しそうだ。
　自民党は、候補者を立てた２７７選挙区のうち、１１０選挙区で当選圏に入っている。接戦区では７１選挙区がやや優勢。比例代表は前回の６６議席を上回る勢い。
　公明党は前職を立てた９選挙区のうち、大阪、兵庫で四つを確保し、残り五つは激戦。比例は前回の２１議席から上積みする公算が大きい。与党で見ると、岸田文雄首相が勝敗ラインに掲げる過半数（２３３議席）を超え、常任委員長ポストを独占し、委員数でも野党を上回る「絶対安定多数」の２６１議席に届く可能性がある。
　立民は候補を擁立した２１４選挙区のうち、１８選挙区で議席確保のめどが立っている。比例は公示前の６２議席には届かず、４０～５０議席を視野に入れる。
　共産は沖縄で議席を維持する見込みで、比例は公示前の１１議席から伸ばす勢い。維新は大阪で５議席を固め、比例は前回の８議席から大幅増を見込む。
　国民民主党は４選挙区で当選圏内。れいわ新選組は比例で１議席獲得する可能性がある。社民党は沖縄で１議席を確保する見通し。「ＮＨＫと裁判してる党弁護士法７２条違反で」は議席獲得のめどが立っていない。

【時事ドットコム:2021年10月24日21時42分】


　自宅郵便ポストに投函されていたチラシから

　自民・公明そ|して 維新政治にNOを！

　国民のため。命を守るためにお金をしっかり出す政権に変えよう！

　市民と野党で政権交代！

　こんな希望の持てない社会にしたのは誰!
　非正規雇用の拡大、20年以上給料は下がり続け、年金もじりじり減らされ、保険料は上げられ続ける現状。消費税増税で経済は冷え込み、コロナ対策にもお金を使わず多数の犠牲者を生んだ。
　自殺者年間2万人超。貧困・格差拡大、経済成長率は世界最低ランク。学生は奨学金という借金で苦しむ。
　一方財界は、がつぼり儲け溜め込んだ内部留保は約484兆円(2020年度末)。そして法人税を減らした穴埋めに消費税が使われていた!こんな自公政権は、もういらない。

　保健所や病院をつぶし市民から医療を受ける権利を奪った維新政治・・・公的医療の充実を!
　医鰯関係つぶしがこんなにもあります
　府立病院と市立病購鍮続騰舎響独立行政治人化。感染症対簸を担う府立公衆衛生機究所と市立環境科学研究所の統廃舎。
　住吉市民病院の廃止。大阪赤十字病院、千里救命救魚セン補助金廃止と大阪母子医療センター補助金削減。
　大阪府医師会着護専門学校の補助金打切りで閉校へ。
　保健所職員は2007年か13年間で242人(3割以上)も削減。
　大阪府救命救急センターの重症患者向け病棟閉鎖、大阪赤十字病院の癌緩和ケア病棟閉鎖などが起きていゐ。


　維新の「大阪の成長を止めるな」のかけ声で進める「万博・カジノ」は、一体誰のため?今必要なことは、雇用の確保、医療の充実、生活の安定。コロす対策に全力を!

　住民投票で2度も否決された都構想にもかかわらず、強引に府市一体化条例を制定し、「万博・カジノ」に税金をつぎ込む維新。住民無視も甚だしい。
　枚方市駅周辺再整備計画の市民不在で進める枚方維新市政も同じ姿勢です。保健所や病院を減らし、何でもかんでも民営化推進で公的責任を放棄し府民、市民に犠牲を押し付けているのが維新です。

　枚方市議会は、「沖縄戦没者の遺骨等を含む土砂を埋立てに使用しないこと等を求める意見書」を否決!
　反対は、大阪維新の会枚方議員団、公明党枚方議員,団、自民党枚方創政会。「命、平和を大切にする」姿勢があるのか疑間を持ちます。
　賛成は、連合市民の会(立憲、無所属)日本共産党 自由・市民の会(自民系)大阪市会、堺市等は全会派一致で可決しています。

　市民こ野党４党(立憲民主党・日本共産党。社民党、れいわ新選組)の6項目の共通政策合意を活かしましょう。

　1・憲法に基づく政治の回復
　　安保法制、特定秘密保護法、共謀罪法などの法律の違憲部分を廃止し、コロナ禍に乗じた憲法改悪に反対する
　2・科学的知見に基づく新型コロナウイルス対策強化
　　医療・公衆衛生の整備を迅速に行う。医療費削減政策の転換
　3・格差と貧困を是正する
　　非正規雇用・フリーランスの処遇改善消費税の減税・富裕層の負担を強化する公平な税制を実現
　4・地球環境を守るエネルギー転換と地域分散型経済システムヘの移行
　　再生可能エネルギーの拡充。自然災害から命と生活を守る
　5・ジェンダー視点に基づいた自由で公平な社会の実現
　　家族制度、雇用制度などに関する法律をみなおすとともに、保育、教育、介護などの対人サービスヘの公的支援を拡充する。選択制夫婦別姓制度や、LGBT平等法の成立させる
　6・権力の私物化を許さず、公平で透明な行政を実現する
　　森友・加計問題、桜を見る会疑惑など、安倍、菅政権下で起きた権力私物化疑惑について、真相究明を行う。 *赤木さんの犠牲をを忘れない

　今選挙で 社会を変えよう!

　※ 平和で豊かな枚方を市民みんなでつくる会
　枚方市大垣内町2-8-27シンエービル別館A市民の広場「ひこばえ」
　072-846-8780(FAX共) 090-9705-5921(松田)090-7096-4719(高松)
　メールアドレスhirakatasiminnokai@vahoO.co.ipホもだ―プ tps://hiratkatasiminnokai.iimdofree.com/

　以上、チラシをPDFファイルとして読み取り、コピー＆＆ペーストをしましたが、文字化けがあり出来るだけチラシの文言正確に再現してみました。


　私が住んでいる選挙区では野党共闘の末、支持政党ではありませんが、立候補者が届け出しました。
　先週末、支持政党の立候補者に一票を投じたいですが、期日前投票を済ませてきました。
　もちろん、比例代表には支持政党へ投票しました。　

新首相で「熱気のはずが」 野党共闘「離れる有権者も」 熱戦火ぶた

新首相で「熱気のはずが」 野党共闘「離れる有権者も」 熱戦火ぶた

　「政権選択」選挙が始まった。7年8カ月に及んだ安倍政権を経て、1年で行き詰まった菅政権の後継として発足したばかりの岸田政権は、異例の短期決戦で守りの布陣を敷く。「1強多弱」といわれた野党側は候補者一本化の構図をつくって反転攻勢を仕掛ける。



　自民党総裁の岸田文雄首相が福島市での第一声で繰り返し強調したのは、「新しい時代」への呼びかけだ。

　「成長の果実を給与という形で分配していく。お金を使ってもらえば次の成長につながっていく。こうした成長と分配の好循環を実現することで、私たちは新しい日本、未来を切り開いていくことができる」

　安倍、菅両政権から岸田政権へと続いたこの4年間は、森友学園をめぐる公文書改ざんや、閣僚らの「政治とカネ」に関する不祥事が相次いだ。そこにコロナ禍が直撃。今年に入ると、4月の衆参3選挙や東京都議選、横浜市長選などの大型選挙で自民党の敗北が続いた。

　衆院選が迫るなか、内閣支持率の低迷に浮足だった自民党内では「選挙の顔」の掛け替えを求める声が噴出。9月の総裁選で新たな「顔」に選ばれた岸田氏は、これまでの流れを食い止めようと解散から投開票まで17日間という戦後最短の短期決戦の勝負に出た。

　【朝日新聞デジタル】


主要政策で与野党論陣…消費税引き下げは野党一致、防衛費増額で自民・維新「賛成」

　１９日公示された衆院選では、新型コロナウイルス対策や憲法改正、経済財政政策などが争点になる。自民党、公明党の与党の間でも憲法改正などでは考え方が異なる。野党はいずれも消費税率引き下げに積極的な姿勢で一致するが、安全保障政策などでは違いもみられる。

〇 コロナ対策
　コロナ対策では、多くの党がＰＣＲ検査の体制強化や、国産のワクチン・治療薬の開発支援などを掲げた。一方、次の感染拡大に備え、外出制限などを念頭に、行政の権限を強化するため法整備が必要との考えを示したのは、自民と日本維新の会だ。

　自民は「人流抑制や医療提供体制確保のための方策について、行政がより強い権限を持てるための法改正を行う」とした。維新も、「危機対応ガバナンスを確立するための法改正を積極的に行う」とした。国民民主党も「移動制限のあり方と法制化の検討」を掲げた。

　立憲民主党は、感染者数がリバウンドしないレベルに十分下がるまで、検査と水際対策で感染拡大を防ぐ方針を掲げる。共産党は、保健所予算を２倍にして保健所数と職員数を大きく増やすことを訴える。

〇 ９条改正
　自衛隊の存在を憲法に明記することに関しても、自民と維新は近い立場だ。

　自民は「改正の条文イメージとして、自衛隊の明記などの４項目を提示している」として、「衆参両院の憲法審査会で憲法論議を深める」と強調した。維新も憲法９条を「正面から改正議論を行う」とした。

　公明は「多くの国民は、自衛隊を違憲の存在とはみていない」として「引き続き慎重に議論する」とした。

　立民は、自衛隊を明記する規定を追加することで、戦争放棄を定めた９条１項と戦力不保持を定めた２項が空文化するとして反対。共産と社民党も反対した。

〇 経済財政
　消費税については、野党が「廃止」や「税率引き下げ」を訴えている。

　れいわ新選組は消費税の「廃止」を訴え、社民も３年間限定で「税率ゼロ」を主張。立民、共産、維新、国民は時限的かどうかの違いはあるが、いずれも５％への引き下げを掲げた。

　経済では、自民がアベノミクスの継承を掲げ、公明はデジタル、グリーン分野での成長を目指すとした。

　立民は「アベノミクスで中間層が底抜けし、貧困層が増えた」と批判し、年収１０００万円程度までの人の所得税をゼロにするなど、分配政策を強めるとした。共産も「家計応援の政治に切り替える」として、最低賃金の時給１５００円への引き上げなどを掲げる。

〇 安全保障
　自民と維新は防衛費の増額に賛成の立場だ。自民は「国内総生産（ＧＤＰ）比２％以上も念頭」と明記した。維新も「防衛費のＧＤＰ１％枠を撤廃」して防衛費増額を目指す方針を掲げた。国民はサイバー、宇宙などの対応を例示し、「自衛隊の予算を不断に見直す」とした。共産は「米国製兵器の爆買いや空母化などの大軍拡をやめ、軍縮へ転換する」と訴えた。
　【読売新聞オンライン】



　7年8カ月に及んだ安倍政権を経て、1年で行き詰まった菅政権で、国民の生活は豊かになったでしょうか？

　経済の成長後に分配をするとしている与党・自公政権。分配を行って経済の成長をさせるとしている野党連合。

　降って湧いた「敵基地攻撃能力の保有」について、強調している自民党と防衛費の増額を目指す維新。

　消費税の廃止または減額を訴える野党共闘は現実的ではありませんが、もしそれが実現したら、国内の消費は間違いなく急上昇することでしょう。


　私が住んでいる選挙区では野党共闘の末、支持政党ではありませんが、立候補者が届け出をしたようです。
　本来は、支持政党の立候補者に一票を投じたいですが、投票日まで悩みそうです。
　

Windows 10 でのブルースクリーン頻発。

　１週間ほど前に、ウイルス対策ソフトの Norton が不安定になり、カスタマーセンターの対応でひと段落したのですが。

　数日前から、Windows10でブルースクリーンが頻発しだしました。


【画像はWebから借用】

　エラーメッセージは幾つかあったのですが。

　メモに取ったのものは。

　IRQL_NOT_LESS_OR_EQUAL

　MEMORY_MANAGEMENT

　などがあり、原因の一つにメモリーに関連するとのことでした。

　パソコンの横蓋を開けて、主のM.2メモリー、４枚のメモリーを抜いて、端子をクロスで拭いて入れ直しました。

　パソコンを起動させて、約１時間が経ち、この記事を書いている間には、ブルースクリーンは発生していません。

　ＰＣの購入履歴を見ると２０１２年から２０１６年に購入して組み立てたマシーンなので、そろそろ耐用年数に差し掛かるようです。

　Windows 11 もリリースされ、ＯＳの入れ替えも考えている、今日この頃です。

東京・埼玉で震度５強、５都県で２８人けが…「３・１１」以来１０年ぶり

　７日午後１０時４１分頃、千葉県北西部を震源とする地震があり、東京都足立区、埼玉県川口市、宮代町で震度５強を観測した。気象庁によると、震源の深さは７５キロ、地震の規模を示すマグニチュード（Ｍ）は５・９と推定される。東京２３区内で震度５強を記録したのは東日本大震災が発生した２０１１年３月１１日以来、１０年ぶり。


　列車が止まり、ＪＲ阿佐ヶ谷駅前でタクシー待ちの列を作る人たち（７日午後１１時１２分、東京都杉並区で）＝木田諒一朗撮影

　横浜市や千葉市など４都県でも震度５弱を観測した。気象庁は、今後１週間程度は、最大震度５強程度の地震に注意するよう呼びかけている。


　読売新聞のまとめでは８日午前０時半現在、▽神奈川１０人▽千葉９人▽埼玉５人▽東京３人▽群馬１人――の５都県で計２８人のけが人が確認された。警視庁によると、足立区の日暮里・ 舎人とねり ライナー舎人公園駅付近を走行中の下り列車（６両編成）が緊急停止した際に脱輪した。乗客の女性３人が転倒して頭などに軽傷を負い、うち２人が救急搬送された。

　鉄道では、東海道新幹線、ＪＲ山手線、東京メトロなど主要各線が運行を見合わせた。国土交通省によると、首都高速道路の都心区間や東名高速道路の厚木インターチェンジ―伊勢原ジャンクション間などが通行止めとなった。原子力規制委員会によると、各地の原子力発電所などに異常は確認されていない。

　【読売新聞オンライン】

　昨晩は丁度、報道ＳＴＡＴＩＯＮを見ている時に、スタジオが大きな揺れに見舞われる時でした。

　最初に頭に浮かんだのは「東京直下型大地震」でした。東日本大震災が発生した２０１１年３月１１日以来、１０年ぶりで、関西も同時に揺れないかと構えました。１０年前は横揺れが襲ってきて船酔いのような気持になったことは忘れられません。

　ここ最近、海外でも国内でも比較的大きな地震が相次いでいるように思います。

　皆さまも、気を付けて下さいませ～。

理由分からず減った」政府も想定外 「第6波避けられない」の声も。

　菅義偉首相が、緊急事態宣言と「まん延防止等重点措置」の全面解除に踏み切った。退任を前に新型コロナウイルス対応に区切りをつけ、次の政権に引き継ぎたい考えだ。冬の「第6波」の到来も予見される中、政府と自治体は、感染対策と日常生活の回復の両立をめざすが、課題も多そうだ。

　宣言の全面解除を決めた後の28日夜、首相が記者会見で強調したのは、新型コロナウイルスとの「共存」だった。

　「これから新型コロナとの戦いは、新たな段階を迎える」。そんな考えを示したうえで「ウイルスの存在を前提とし、感染対策と日常生活を両立していくことが重要だ」と訴えた。自ら旗を振ったワクチン接種について、「いまや効果は明らかだ。明かりは日々輝きを増している」と語り、成果を誇った。

　政府は今後、行動制限を段階的に緩和していく方針だ。飲食店に対する営業時間の短縮要請などは残すが、宣言などに基づく罰則付きの規制はなくなる。首相側近は「あと1カ月早ければ、政権もこういう終わり方をしなかったかもしれない」とぼやいた。

　感染状況の急速な改善は、政府にとっても想定外だった。官邸幹部は「半月前は、感染が再拡大する地域もあると思っていた」と話す。「理由がよく分からず感染者が減っている」（田村憲久厚生労働相）との声もあるが、首相は周囲に「やはりワクチンだ」と、感染の抑制効果への自信を語る。

　政府は今回、さらなる制限緩和のための対策も打ち出した。その一つが、10月上旬から始める「実証実験」だ。

　専門家らは「冬場の第6波は避けられない」との見方を示す。政府は、再び宣言などを出す事態になっても、接種証明や陰性証明を活用し、行動制限の緩和を維持したい考えだ。このため、飲食店やイベント会場などで客に接種や陰性の証明を確認する実験を行い、利用後に感染者が出ないか追跡調査などを行う。この結果などをもとに、宣言下でも「日常」を維持するための仕組みを検討する。

　実験には課題が多いが、コロナ対応にあたる幹部官僚は「官邸から早く具体的な計画案を取りまとめるよう急がされている」。衆院解散・総選挙をにらみ、「コロナ対応をアピールしたいのではないか」（幹部官僚）との声も漏れる。（西村圭史）

　【朝日新聞デジタル】

　現時点では、感染者の数は減りつつあるが、その理由がよく分かっていないとは、情けない政府の発言が相次いでいる。

　岸田新政権は、この感染者の急激な現象に対して、確りとした原因を検証して来るべき「第６波」に対して対策を打ち、影響を最小限にすることが最重要課題である。

テレビの買い替え。

　２０１４年５月に、東芝 REGZA ４２Ｚ８を購入して使っていたが、ぼちぼち耐用年数が到来して買い替えをしようと考えていました。

　ネットショッピングのサイトを探していて、先月の末に 東芝 REGZA 48X9400Sを購入しました。



　パネルも、ＬＥＤが有機ＥＬとなり、画面の鮮やかさが向上するのを期待していました。

　パソコンからネットショッピングのサイトで購入しようとして、購入手続きでカード決済をしていたらエラーが発生して、そのサイトでの購入を諦めかけていました。

　小一時間、間をおいて、再度購入手続きをしたら、今度はカード決済もすんなりといけて、保証期間延長５年を付帯して購入が出来ました。

　火曜日には荷物が届いて、しばらく自室に置いていたのですが、緩衝材と梱包段ボールで４８型ともなるとかさばって、狭い部屋が益々狭くなっていました。

　大画面のテレビの設置は私一人ではとても出来そうになく、次男の時間が取れる日まで待つことになりました。

　昨日、１０月２日に次男が家に来てくれて、二人がかりで、テレビの入れ替えを済ませることが出来ました。

　新しいテレビは有機ＥＬとなり、画面は超薄型になっています。

　テレビも４２型から４８型に替えるとなると、テレビラックをはみ出して置くことになりました。

　取り替えた旧のテレビは、リサイクルショップへ持ち込もうかと考えています。