『東京新聞』は２００９年の偽パンデミック疑惑を報道していた？
「パンデミック」誇張？
WHOと製薬会社『黒い疑惑』
という見出し。ここでも差別語「黒い」が登場しますが･･･。ちなみに「黒い霧」を流行らせた松本清張は元記者です。
ちなみに、以下に『ＢＢＣ』『ロイター』の関連記事を引用します。
WHO豚インフルエンザの専門家は製薬会社と「リンク」
公開2010年6月4日
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画像キャプション、世界中の政府が抗ウイルス薬を備蓄
https://www.bbc.com/news/10235558
パンデミックインフルエンザ薬の備蓄に関する世界保健機関のアドバイスの背後にある主要な科学者は、利益を上げるために立っていた企業と財政的な関係を持っていた、調査が判明しました。
英国医学雑誌は、科学者が他の出版物でこれらの利益を公然と宣言したと言うが、WHOはリンクについて言及しなかった。
これは、豚インフルエンザ大流行の取り扱いに関する透明性の欠如を批判した欧州評議会の報告書として来ています。
WHOのスポークスマンは、製薬業界は豚インフルエンザに関する決定に影響を与えていないと言いました。
政府に抗ウイルス薬の備蓄を推奨するガイドラインは、WHOが2004年に発行した。
このアドバイスは、世界中の多くの国がロシュ製のタミフルとグラキソ・スミスクラインが製造したレレンザの大量株を買い占めるよう促しました。
豚インフルエンザの大流行が宣言されてから1年後、在庫は倉庫に未使用のままになり、政府は契約を解除しようとしています。
利益相反
BMJは、調査ジャーナリズム局との共同調査で、2004年のガイダンスをまとめることに関与した3人の科学者が、以前にロシュまたはGSKによって講義やコンサルタント業務のために支払われただけでなく、企業の研究に関与していたことを発見しました。
関係する科学者は他の場所でリンクを自由に宣言し、WHOは専門家会議の前に利益相反フォームを求めたと言いましたが、関係はWHOによって公に宣言されていませんでした。
これらの紛争がWHOによって世界中の政府に非公開で通知されたかどうかは明らかではない、とBMJは述べ、利益相反宣言を見る要求は拒否された。
さらに、WHOのマーガレット・チャン事務局長にインフルエンザ大流行の宣言について助言した「緊急委員会」のメンバーは秘密にされている。
これは、16人の委員の名前がWHO内の人々にのみ知られているため、製薬会社との利益相反の可能性は不明です。
WHOはウェブサイトで、「潜在的な利益相反は、WHOのような規範的な医療開発機関と利益主導の産業との関係に内在しています。
「同様の考慮事項は、専門家が、組織に助言する製薬会社との専門的なリンクを持っている場合に適用されます。
「利益相反の可能性や認識を管理するための多数の保護措置が講じられている」
ヘルスケア・製薬2014年4月10日16:35 8年前更新
ロシュタミフル薬の備蓄はお金の無駄です, レビュー結果
ケイト・ケランド,健康,科学特派員
5 分 読み取り
https://www.reuters.com/article/us-roche-hldg-novartis-search/stockpiles-of-roche-tamiflu-drug-are-waste-of-money-review-finds-idUSBREA390EJ20140410
ロンドン (ロイター) - ロシュのインフルエンザ薬タミフルに関する完全なデータを得るために何年も戦ってきた研究者は木曜日に、それを備蓄する政府は、有効性が疑わしい薬物に数十億ドルを無駄にしていると言いました。
タミフルに関する試験データのレビューで、グラキソ・スミスクラインのインフルエンザ薬レレンザで、尊敬される研究ネットワークの科学者コクラン・レビューは、薬はインフルエンザの症状を約半日短縮できるが、入院を減らしたり、病気の合併症を減らしたという主張の背後には良い証拠はないと述べた。
「これらの薬物がパンデミックを防ぐ信頼できる方法はありません」と、レビューの主任研究者の一人であり、英国のオックスフォード大学のエビデンスに基づく医学の教授であるカール・ヘネガンは言いました。
レビューの主な調査結果は、薬が有益な効果があればほとんどなかったが、以前に却下または見落とされた有害な副作用を有していた。
「覚えておいてください、薬物のアイデアは、利益が害を超えるべきであるということです」と、ヘネガンが言いました。「だから、あなたが何の利点を見つけることができない場合、それは害を強調します。
しかし、コクランチームがタミフルのデータへの無制限のアクセスを拒否したことで数年前から炎上してきたロシュは、調査結果を「根本的に全体的な結論に同意しない」として却下した。
「私たちは、データの品質と完全性をしっかりと支持しています.そして、タミフルがインフルエンザの治療と予防に効果的な薬であることを示すその後の現実世界の証拠」と声明で述べた。
タミフルの売上高は2009年に約30億ドルに達し、主にH1N1インフルエンザ大流行での使用により、その後減少しています。
ノイラミニダーゼ阻害剤として知られている医薬品のクラスの一つであるこの薬は、世界中の規制当局によって承認され、潜在的な世界的なインフルエンザの流行に備えて備蓄されています。また、世界保健機関(WHO)の「必須医薬品」リストにも載っています。
スイスの製薬会社ロシュのロゴは、2014年1月30日にバーゼルの本社の外で見られます。ロイター/ルーベン・スプリッチ
米国はタミフルを含む抗ウイルス薬の戦略的準備金を13億ドル以上購入し、英国政府は約4,000万タミフル用量の備蓄に約4億2,400万ポンド(7億3000万ドル)を費やしています。
「排水溝を下る」
ヘネガンのチームは、彼らの分析は完全なデータに基づく最初のものであり、一般的にオセルタミビルとして知られているタミフルの20の試験と、ザナミビルとも呼ばれるレレンザの26の試験から。
彼らの調査結果に関するロンドンでのブリーフィングで、ヘネガンは、備蓄に費やされたお金は、これまで、完全なデータが規制当局、政府、医師または患者によって見られなかったので、「排水溝に投げ捨てられた」と言いました。
「世界中の政府機関に提示された元の証拠は不完全でした」と、ロシュにすべてのタミフルデータを明らかにするために4年間のキャンペーンを主導してきた英国医学雑誌の編集者フィオナ・ゴドリーは言いました。
「そして、彼ら(コクランレビューチーム)が最終的にこれらの薬物に関する完全な情報を受け取ったとき、完全な証拠は非常に少ない肯定的な画像を与えます。
しかし、ヨーロッパでの販売のための薬を承認した欧州医薬品庁(EMA)は、彼らがすべてのタミフルデータを見ていないという主張に異議を唱えました。
医薬品評価責任者のエンリカ・アルテリは、EMAはレビューで言及された20の研究をすべて見て見直したと述べ、この新しい分析は新たな懸念を引き起こしたり、タミフルの利益がそのリスクを上回るという機関の評価を変えなかったと述べた。
インペリアル・カレッジ・ロンドンのインフルエンザ専門家で、コクラン・レビューや薬物とのつながりのないウェンディ・バークレイは、特にパンデミックでは、利益はまだ価値があると感じていると語った。
「もし明日、別のパンデミックが来て、政府が何千人ものインフルエンザに感染した患者を治療するための薬物を持っていなかったら、私は世間の叫び声があると想像します」と、彼女が言いました。
コクランのレビューでは、プラセボ、またはダミーピルと比較して、タミフルは成人の約半日(7日から6.3日に減少)のインフルエンザ様症状のより迅速な緩和につながったが、小児の効果はより不確実であった。
入院や、成人または子供の肺炎、気管支炎、しなぎ炎または耳の感染症のようなインフルエンザ合併症の減少の証拠はなかった、とヘネガンのチームは言いました、そして、タミフルはまた、大人の吐き気や嘔吐のリスクを約4%、子供で5%増加させました。
ゴドリーはロシュとの戦いを「本当に長い猫とネズミ、不思議の国のアリス、世界中の政府が購入、備蓄、そして数十億ドルを費やしていた薬物に関するデータを得ようとする奇妙な経験」と表現しました。
「なぜ他の誰も1つの薬物にそのような巨額を費やす前に、このレベルの精査を要求しないのですか」と、彼女が言いました。「全体の物語は、薬物規制と薬物評価の現在のシステムに定着した欠陥の異常な画像を与えます。($1 = 0.6028 イギリスポンド)
ベン・ハーシュラーによる追加報告;編集:トム・ファイファー
２００９年の偽パンデミックについては、このブログではウィリアム・イングドールの書籍から多くを引用しています。
■ウィリアム・イングドール 『マネーハンドラー ロックフェラーの完全支配 【アグリスーティカル(食糧・医薬)】編』 為清勝彦 ・訳／ 徳間書店 (2010/4/30)
頁532──
政治的意図（人口調節）による露骨な医療詐欺「パンデミック」緊急宣言
大手製薬会社が我々の静脈に注入しようとしている液体の正体に関してかろうじて漏洩した２、３の詳細情報によると、ＷＨＯのパンデミック(フェイズ６)＝世界的な健康に対する緊急事態宣言は、「ウイルスの脅威」として立証されたものとは何の関係もない、政治的意図による決定だったことが確かめられた。それは、どちらかといえば、グラクソスミスクライン、ロシュ(ギリアドサイエンス)、バクスター・インターナショナル、ノバルティス、サノフィ・アベンティス他数社のわずかな数のワクチン製造グローバル・エリート企業の金庫に、何十億ドルもの巨額の資金を注入することに関係があるようだ。
真面目に調査するなら、ＷＨＯ、ドイツのロベルト・コッホ研究所、米国政府ＣＤＣによるＨ１Ｎ１脅威キャンペーンは、公衆の健康衛生を守るためではなく、人口を政治的に調節する長期計画と関係しているようだということが明らかになる。それは手の込んだ方法を使って、人々を病気にし、虚弱にし、部分的に身体不随にする計画である。あるいは、我々全員が直面している、いよいよ一目瞭然になっている社会危機、つまり世界的なドル体制の崩壊のことを集中して考えることができないほどまでに我々を無能化する計画である。もしそうでなければ、米国から、ドイツ、イギリス、フランスに到るまで、責任ある政府が、ここまで露骨な医療詐欺を擁護する理由は何だというのであろうか？
2009年の偽パンデミック検証 今回と同じことが起きていた！ - 日本版「黒は美しい（ブラック・イズ・ビューティフル）」運動、２０１３年末始動 (fc2.com)
超富裕層の人口削減計画、２００９年の偽パンデミックから振り返る - 日本版「黒は美しい（ブラック・イズ・ビューティフル）」運動、２０１３年末始動 (fc2.com)
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202005030000/
Covid-19ワクチン開発を任された犯罪者大手製薬企業
2020年4月30日
Tony Cartalucci
New Eastern Outlook
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2020/05/post-d2a5ea.html
大手製薬企業は、ウソ、不正、盗み、贈収賄や、大衆を危険な致命的な薬にさらした実績を逃れて、Covid-19ワクチン開発のために何十億も与えられている。読者は、こうした犯罪人連中に、自分の健康をまかせられるだろうか？
2019コロナウイルス病、「Covid-19ヒステリー」が、24時間垂れ流しニュースが恐怖の炎を煽るマスコミに引き起こした大衆パニックが地球を覆い尽くし、仕事場が閉鎖され、何十億も経済が破壊され、国全体が麻痺し、国民が家に閉じ込められている。
パニックになった大衆が対策や保護を求めて頼っている欧米の医療業界は、財政的にも、信頼性でも既に利益を得ている。ウイルスに対する「治療」と「ワクチン」を提供することで儲けよう待ち構えているのは、実に腐敗した欧米製薬業界、特にグラクソ・スミスクライン（GSK）、ノバルティス、バイエル、メルク、ジョンソン&ジョンソン、ファイザー、リリーやギリアドなどの悪名高い企業だ。
Covid-19対策のために、政府に資金供給されたワクチンと治療法を追求するあらゆる企業は、例外なく、再三、世界中の裁判で、研究や、安全性や、有効性研究での有罪や、研究者や医者や規制当局者と法執行官にさえ賄賂を使い、全く効かなかったり、危険だったりする薬を市場に出すことを含む犯罪で有罪判決されているのだ。
税金をもとにした欧米政府の資金供給が、実際は、高価な研究や開発に自身の金を投資するのを避け、国家に資金供給された研究から得られもの全てから利益を得るべく、大手製薬企業が作り、議長を務めている感染症流行対策イノベーション連合（CEPI）のような非営利組織に注がれている。
例えば、CEPIでは、巨大製薬企業がR&Dのため、様々な国の公的資金で何十億も受け取り、その製品が売れると、結果的に利益を得るのだ。
ノバルティス 卑劣さの深みを測る
特に衝撃的で恐ろしい例は、現在Covid-19患者治療用薬品ジャカフィ認可を強要しようと試みているスイスの大手製薬企業ノバルティスだ。
慈善団体に完全に資金供給されている、カール・ジューン博士率いるペンシルバニア大学チームが、骨髄移植のような伝統的治療法では、全く治療できなかった白血病患者を、治す遺伝子治療を開発した。2010-2012年の初期の治験で、一人の患者、エミリー・ホワイトヘッドという名の六歳の子供は、革命的な遺伝子療法を受けるまで、文字通り、死の床の上にいた。現在、彼女は、完全寛解で、ぴんぴんしている。
この療法について、一層驚くことは、たった一度の投薬ですむことだ。投薬後、患者の細胞が、永久に、ガンと戦うよう配線変更されるためだ。細胞が分割し、増殖するにつれ、古い細胞が新しい細胞に、ガンと戦う情報を伝えるのだ。
ジューン博士のチームが開発した治療は、一度ですむ治療であるだけでなく、信じられないほど費用効果が高いのだ。実験条件の下で、費用は、米ドル20,000以下だった。2013のSociety for Translational Oncologyおいて、ジューン博士はこう述べている。
商品の価格が興味深いのです。ここで主な費用はガンマグロブリンです。我々のアフェレーシス療法の学内費用は、T細胞生成の15,000ドルです。
ジューン博士のチームに資金提供した慈善団体、白血病&リンパ腫協会（LLS）は、その仕事を、ノバルティスに売り、2017年にFDAに認可され、キムリアとして販売されている。ジューン博士自身に、実験条件の下で生産するのに15,000米ドルかかると指摘されたものが、ノバルティスによって、天文学的な50万ドルへと値上げされた。薬の費用を報じたニューヨーク・タイムズ記事は、決して薬の本当の費用には言及せず、その代わり、薬が、なぜそれほど高価かについては、ノバルティスの自身の説明に従っている。
以前、NYTは、ノバルティスによる買収前に、この治療の進展について報じていたが、それでも、NYT筆者がノバルティスに説明責任があると考えるか、治療の実際の費用を読者に知らせて、ノバルティスによる価格つり上げを示し損ねた。これは大手製薬企業の収賄を可能にし、それをかばう上での、マスコミの役割を例証するのに役立つ。
NYTのようなニュースではなく、綿密に検証すると、白血病&リンパ腫協会LLSは、ノバルティスが資金提供し、ノバルティスに売られた遺伝子治療に、ノバルティスは何も関係ないと否定しながら、ノバルティスと過去も今も提携しており、これは紛れもない利害の衝突で、収賄、虐待、人命より利益優先の広範な製薬業界の実績と完全に一致する.
ノバルティスの例は業界動態の縮図そのものだ。勤勉な研究者たちが、怪しい慈善団体資金を供給され、結局、成果は大手製薬企業に買い占められて、Covid-19ヒステリーにつけこんで、まさに政府とマスコミの共謀で、映画の悪党に払う身の代金として、絶望的な人々の頭上にぶら下げるだけだ。
グラクソ・スミスクライン：世界をだます賄賂事業
Covid-19から利益を得ようと努めているもう一社の製薬企業がグラクソ・スミスクラインだ。グラクソ・スミスクラインが売り込む、どの製品に出くわそうと、GSKがウイルスに対する薬品で、医者、研究者、規制当局者、政治家や警察官にさえ対し、世界的な賄賂事業した罪で、人が暮らす世界の大陸全てで有罪を宣告されているのを知っておくべきだ。
GSKはアジアで有罪判決された。ニューヨーク・タイムズ記事「中国が贈収賄を狙って、超大手製薬企業、罰に直面」は、こう報じている。
グラクソ裁判は、約5億ドルの記録的罰金と、一連の経営者の有罪判決もたらし、多国籍企業に対する支配を強化する政府の決意を明らかにして、中国での権力の力学をひっくり返した。逮捕から三年、習近平主席の下、中国政府は、経済的ナショナリズムという、より広範な方針の一環として、権威主義体制の全力を発揮した。
GSKは北米でも有罪判決されている。ロンドン・ガーディアンは、記事で、グラクソ・スミスクラインが、薬の売り上げを増やすため、医者に賄賂を使ったかどで、30億ドルの罰金を科されたと報じている。
グラクソ・スミスクライン製薬グループは、医者に賄賂を使い、子供たちに不適当な抗うつ薬の処方を奨励したのを認めた後、30億ドル（19億ポンド）の罰金を科された。グラクソは、木曜日、ボストン地方裁判所で、糖尿病薬アバンディアで安全上の問題を報告し損ねたことも認めると予想されている。
同社は、アメリカの販売員に、三つの薬を医者に不正販売するよう奨励し、余分の処方せんを書くことに同意した医師たちに、バミューダやジャマイカやカリフォルニアのリゾート地への旅行を含め、観光とリベートを惜しまず与えさせた。
グラクソ・スミスクラインの収賄はヨーロッパでも行われている。2014年早々、ロンドン・テレグラフは、記事「グラクソ・スミスクラインが、ヨーロッパで薬の販売促進のため医者に「賄賂を使った」と、元社員が主張」で、こう報じている。
イギリス最大の製薬企業グラクソ・スミスクラインは、ヨーロッパで彼らの薬を処方するよう、医者に賄賂を使ったと非難された。
教育プログラム用資金の見せかけの下、ぜんそく薬セレタイドSeretideを促進するようポーランド医師が金をもらった、と元社員が主張した。
研修医たちも、行わなかった講義に対し、支払いを受けたと言われている。
しかも、これは、GSKの賄賂事業と関連する不品行の表面をひっかいているだけだ － この業界の、より広範な乱用と収賄について何も言わずに。
GSKは、現在Innovaxと、Covid-19ワクチンを開発、生産する態勢にある。GSKの贈収賄と腐敗の歴史は公的使用のためのCovid-19ワクチン開発と承認に影響を与えるだろうか？
その質問への説得力ある答えが既にある。
大手製薬企業は既に彼らの金庫を満たすため世界流行を偽造した現場を捕らえられている
世界的流行に関するヒステリー最後の波は、2009年のH1N1あるいは豚インフルエンザ発生のかたちで来た。
もし人々が漠然としかH1N1を覚えておらず、記憶をリフレッシュするために調べる必要があるとすれば、おそらく、それは、当時、不正な公衆衛生担当者や共謀するマスコミが宣伝したような世界的流行ではなかったからだ。こうした腐敗した公衆衛生担当当局者の中には、世界保健機関（WHO）の専門家連中、大手製薬企業から金を貰っていて、自分たちの立場を、やはり、金を貰っている政府が、決して薬を必要にならなかった患者のために、大量の薬を備蓄するよう正当化するために、H1N1出現を「世界的流行」と宣言するために使った「専門家」もいる。
BBCは記事「製薬会社と「つながる」WHO豚インフルエンザ専門家」で認めている。
流行インフルエンザ薬の備蓄を助言した世界保健機関の背後にいた主要科学者たちは、それで利益を得る企業と財政上つながっていることが調査でわかった。
ブリティッシュ・メディカル・ジャーナルは、科学者たちが、これら権益を公然と他の出版物で宣言していたと言うが、それでもWHOは、そのつながりには触れなかった。
BBCは、名指しでGSKに言及して、こう書いている。（強調は筆者）
2004年基準をまとめるのに関与していた三人の科学者が、講義やコンサルタント業務や、会社の研究に関与して、以前、ロッシュやGSKから金を貰っていた。
既に言及したロッシュも、現在Covid-19検査キットを生産し、「世界的流行」をめぐって続くヒステリーの中で、それを売って、明らかに大量の利益を生んでいる。同社が買収していたWHO当局者が、2009年、H1N1を「パンデミック」と宣言した際も、同社は利益を得た。同社は、全く不要な政府備蓄となった検査キットと抗ウイルス薬を売ったのだ。
「ロッシュのタミフル備蓄は、金の無駄だと審査で判明」という題の2014年の記事で、ロイターはこう報じている。
木曜、ロッシュのインフルエンザ薬品タミフルの全データを入手しようと何年も努力した研究者が、有効性が疑わしい薬の備蓄に政府は何十億ドルも浪費していると言った。
記事はこうも報じている。
2009年、タミフル売上高は、主にH1N1インフルエンザ、パンデミックで使用するため、ほぼ30億ドルに達したが、それ以来減少した。
この同じ企業や、彼らと提携する、国内や国際機関の不正な当局者連中が、再び、Covid-19で采配を振るうのを、我々は本当に許すつもりなのだろうか？
常習違反者連中がCovid-19ヒステリーを推進
まさに同じWHOが、製薬業界の同じ常習違反者連中と協力して、今Covid-19対策を率いている。そして過去、両者の賄賂や乱用を支援してきた共犯者マスコミが、過去、あてにならないことが再三証明済みで、ヒトの健康の支援者というより、妨害者である権益集団に、未曾有の権益と権力を引き渡すため、今日Covid-19ヒステリーに拍車をかけるのを支援しているのだ。
まもなく、注射器は、賄賂と乱用のコングロマリットが生産する「ワクチン」で満たされ、人々はそでをまくり、文字通り犯罪人に製造されたものを注射されるようになる。
合法性や科学や薬品の幻想の下、人々は、巨大製薬企業や監督機関や諮問機関や政府やマスコミ内の連中の共謀者や、それが大衆をCovid-19から守るか否かにかかわらず、このワクチンが本当に必要か否かにかかわらず、何であれ実際注射器を満たしているものに従うよう圧力をかけられている。
Covid-19は実際の病原体かもしれないが、それが我々が世界中で見られる過剰反応を正当化するわけではないことを証拠が示唆している。実際のウイルスそのものより、Covid-19ヒステリーの方が、人間に対して遥かに衝撃的な影響を与えている。このヒステリー、人間の健康に対する本当最大脅威の中、不正な製薬業界と政府内の連中のお仲間は大衆を犠牲にしての連中の利益と、大衆に対する連中の権力両方を拡大しようと構えている。
Tony Cartalucciは、バンコクを本拠とする地政学研究者、著者。オンライン誌New Eastern Outlook独占記事。
記事原文のurl：https://journal-neo.org/2020/04/30/criminal-big-pharma-put-in-charge-of-covid-19-vaccine/
「パンデミック」誇張？ WHOと製薬会社「黒い疑惑」 （東京新聞 2010年） 魑魅魍魎男 (asyura2.com)
欧州で世界保健機構（WHO）と新型インフルエンザのワクチンを製造する製薬会社との癒着疑惑がささやかれている。WHOは昨年6月に「世界的大流行（パンデミック」を宣言したが、被害はそれほど拡大せず、欧州各国で大量の余剰ワクチンが発生。「製薬会社との癒着が判断を誤らせた」との見方が浮上している。 （鈴木伸幸）
■ 新型インフル ワクチン余剰
「虚偽のパンデミックだった」と主張したのは欧州会議（本部・仏ストラスブール）の保険衛生委員会のウォルフガング・ウォーダルク委員長だ。
現地からの報道によると「WHOは製薬会社と関係が強いスタッフがいて、不必要に強い警戒を発した。その結果、各国が過剰に反応。無駄に税金が使われた」として、欧州会議に調査を求めた。
実際、欧州各国が購入契約したワクチンは大量に余っている。フランスでは9,400万人分の契約のうち、半分以上の5,000万人分をキャンセル。ドイツでも5,000万人分の半分を契約解除した。
それでも、フランス、ドイツでは接種を受けた人がそれぞれ500万人、410万人にとどまり、大量の未使用ワクチンが発生する見通し。ギリシャやノルウェーに加え、スペインやイタリアでもワクチンは大量に余っており、各国政府は対応に苦慮している。
こうなった理由の一つに「新型インフルの症状が比較的軽症」だったことがある。WHOによると、通常の季節性インフルでも、年間に世界で25万～50万人が死亡しているが、新型インフルの昨年末までの死者数は1万3千人にとどまっている。
ワクチン接種では副反応も出ており、基礎疾患を持つ人や高齢者などを除く、健常な成人の多くが「リスクとメリットを天秤にかけて接種を避けた」と見られる。
WHOは当初、「接種は2回必要」としていたが、その後の検証で「1回でも十分」と判明。計画人数あたりの必要数が半減したことも大きい。
また、新型インフルは感染力が強く、発生した夏から秋にかけて感染者が急増、ワクチンが準備される前に、自然免疫を付けた人が多かったことも一因だ。
いずれにせよ、欧州各国は今のところ「パンデミック宣言は誇張だったのでは」との見方は強く、ウォーダルク委員長の主張には追い風。欧州会議もWHOや製薬会社から事情を聴く方針だ。
WHOは「パンデミックは続いている。「虚偽」というのは間違った見方で無責任」と反発。製薬会社との関係についても「事故や第三者の利益を図る利益相反については厳密な規則がある。影響を受けたことはない」と主張した。その上で、晩冬から初春にかけて「新たな感染の波」の可能性も示唆した。
もとより、インフルの流行予測は難しい。特に新型インフルについては発生源メキシコでの情報が少なかったことから、医療界には「「虚偽」「誇張」とは言い切れない」と、WHOを擁護する声もある。
しかし、ウォーダルク委員長は2005年から翌06年の鳥インフル騒動についても「WHOが判断を誤った」として、強硬姿勢。欧州議会からも「問題はWHOが「おおかみ少年」と思われること。そうならないために徹底検証が必要」という意見が強まっている。
WHOは信頼できるのだろうか？
F. William Engdahl
Global Research
2020年4月3日
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2020/04/post-67e66e.html
世界の健康状態と伝染病問題に対する名目上の責任を負っている世界で最も影響力を持った組織は、ジュネーブに本拠地を置く国際連合の世界保健機構WHOだ。ほとんどの人が知らないのは、その政治支配の実際の仕組み、現在のCovid-19世界的大流行を通り抜ける公平なガイドであるはずの機関に充満する、衝撃的な利益相反、収賄と透明度の欠如だ。以下のことは、公的な光に到達したものの一部に過ぎない。
世界的大流行（パンデミック）宣言？
1月30日、国連世界保健機構のテドロス・アダノム事務局長は、国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態PHIECを宣言した。テドロスが劇的な大きさに達した武漢と周辺地域の新型コロナウイルスのひどい症例の劇的な増加を話し合うため、北京で中国の習近平主席と会った二日後に、これが行われた。緊急PHIEC宣言を発表して、テドロスは中国の検疫隔離措置、決して前に、国は言うまでもなく、都市全体で試みられた現代にじゃなく、公衆衛生で大いに論争の的の措置を称賛した。同時にテドロスは、奇妙に、奇妙な新しい病気を抑制するため中国へのフライトを阻止しようとしていた他の国々を批判して、彼は中国を不当に擁護しているという非難を招いた。
武漢で最初の３症例は、丸一月前の2019年12月27日に公式に報告された。症例は全て「新型」か、新しい形のSARSコロナウイルスによる肺炎と診断された。その間に、全国で約4億人の国民が家族で集まる中国の旧正月、春節で、人々の最も大きい移動が1月17日から2月8日に起きたのは重要だ。実際の春節開始２日前、1月23日、午前2時、武漢当局が同日午前10時の時点で、1100万の市全体の未曾有の一時封鎖を宣言した。その時までに、数百万人ではないにせよ、何十万人もの住民が検疫隔離を避けるパニックで逃げていた。
1月30日に、WHOが国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態を宣言するまでに、病気を抑制するための貴重な数週が失われた。それでもテドロスは、中国の「未曾有の」措置を溢れるばかりに称賛し、他の国々が旅行を削減することによって、中国に「汚名」を着せたとを批判した。
武漢でのCovid-19蔓延と、WHOがそれを、パンデミック、世界的流行と呼ばなかった理由に触れて、タリク・ヤシャレビチWHO報道官は「2009年のH1N1で、一部の人々には馴染みがあるかもしれない6つのフェーズ － 第1フェーズ（動物からヒトへ感染するインフルエンザの報告はない）から第6フェーズ（パンデミック、世界的大流行）という旧システムは使っておらず、（世界的大流行に対する）公式カテゴリーはない。」と述べた。
それから180度の方針転換で、3月11日、テドロス・アダノムは、WHOがCovid-19と命名し直した新型コロナウイルスの病気を「世界的大流行」と呼ぶと初めて発表した。その時点で、WHOは、114ヶ国で、Covid-19の感染者118,000人以上、死者4,291人と述べた。
2009年のWHO H1N1豚インフルエンザ・エセ・パンデミック
以前の2009年「豚インフルエンザ」H1N1を、グローバル・パンデミックと呼んだWHO大失敗とスキャンダルから呼ばれた存在している世界的大流行宣言に関してWHOはグローバル・パンデミックという言葉をやめることに決めた。その理由が、WHO協会に蔓延する収賄を示している。
2009年、ベラクルズで、メキシコの幼い子供が新型H1N1「豚インフルエンザ」ウイルスに感染した最初の報告の数週間前、WHOは、世界的大流行の伝統的定義を静かに変えていた。病気が多くの国で極めて広範に蔓延していたり、極めて致命的だったり、身体を衰弱させたりするという報告は、もはや必要ではなかった。WHO「専門家」が世界的大流行を宣言したいと望んだ場合、季節的インフルエンザのように広範に蔓延しているだけで十分だったのだ。WHOのH1N1症状は、ひどい風邪と同じものだった。
当時のWHO事務局長マーガレット・チャン博士が、第6段階、グローバル世界的大流行緊急事態と公式に宣言して、H1N1ワクチンとされるものの政府購入による何十億ドルも含めた、国家緊急事態プログラムを引き起こした。2009年のインフルエンザ時期の終わりに、H1N1による死亡が、通常の季節的インフルエンザと比較して、ごく僅かだったことが分かった。肺臓学専門のドイツ人医師ウォルフガング・ヴォダルクが、当時、欧州評議会委員長だった。2009年に、彼は、豚インフルエンザ世界的大流行に対するEUの対応を取り巻く利益相反とされているものの調査を要求した。オランダ議会も、ロッテルダムのエラスムス大学のアルベルト・オステルハウス教授が、インフルエンザに対するWHOの重要な顧問として、2009年の世界的な豚インフルエンザH1N1A型インフルエンザ・ウイルス世界的大流行の中心にいて、対H1N1ワクチンとされるもので、個人的に何十億ユーロもの利益を個人的に得る立場にあったのを発見した。
チャン博士に世界的大流行を宣言するよう助言した他のWHOの科学専門家の多くが、グラクソ・スミスクライン、ノバルティスや他の主要ワクチンメーカーを含む大手製薬企業から、直接、間接に金を受け取っていた。WHOの豚インフルエンザ世界的大流行発表はニセモノだったのだ。2009-10年、医学がそれを追跡し始め、世界中で、非常に軽いインフルエンザが流行した。その過程で、製薬大手企業は何十億も儲けたのだ。
WHOが6段階の世界的大流行宣言を使うのをやめ、まったくはっきりしない、紛らわしい「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」に変えたのは、2009年の世界的大流行スキャンダルの後だった。だが今、彼らがまだ用語の新しい定義を作る最中であることを認めながら、テドロスとWHOは「パンデミック、世界的大流行」という用語を再導入すると恣意的に決めた。「パンデミック、世界的大流行」は「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」より多くの恐れを引き起こす。
依然利益相反しているWHO専門家諮問委員会（SAGE）
2009-10年の大手製薬企業とWHOと結び付ける壮大な利益相反スキャンダルにもかかわらず、テドロス下で、今日WHOは、収賄と利益相反の一掃に、ほとんど何もしていない。
WHOの現在の専門家諮問委員会（SAGE）は、主要ワクチンメーカーや、ビル&メリンダ・ゲイツ財団（BGMF）やウェルカム・トラストから「財政的にかなりの」資金を得ているメンバーだらけだ。WHOによる最新の投稿では、SAGEの科学メンバー15人中、8人ものメンバが、法により、利益相反の可能性を宣言している。ほとんど全てのケースで、これら8人の専門家諮問委員会（SAGE）の主要資金提供者には、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、メルク社（MSD）、GAVIアライアンス・ワクチン連合（ゲイツが資金供給するワクチン団体）、BMGFグローバル健康科学諮問委員会、ファイザー、Novovax、グラクソ・スミスクライン、ノバルティスを含む、ギリアドや他の主要製薬ワクチンプレーヤーがいる。WHOにおける独自の科学的客観性は、もはやこれまで。
ゲイツとWHO
WHOのSAGEメンバーの多くがゲイツ財団との金銭的なつながりがある事実は、驚くべきではないにせよ、多くを物語っている。現在、WHOは、主に国連加盟諸国の政府によってではなく、民間ワクチン企業と、ビル・ゲイツが資金援助する組織の集団が支配する「官民パートナーシップ」と呼ばれるものに資金供給されているのだ。
最新の入手可能な2017年12月31日のWHO財務報告では、WHOの一般資金予算20億ドル強の半分以上が、個人寄贈者や、世界銀行や、EUなどの外部機関からだった。WHOの遥か最大の個人あるいは非政府出資者は、ビル&メリンダ・ゲイツ財団と、ゲイツが資金供給するGAVIアライアンスと、ゲイツが創設した世界エイズ・結核・マラリア対策基金（GFATM）だ。この3者が、WHOに4億7400万ドル以上提供した。ビル&メリンダ・ゲイツ財団だけでも、WHOに驚異的に大きな324,654,317ドルを寄付している。比較すると、WHO最大の寄贈国、アメリカ政府は、WHOに4億100万ドル寄付した。
他の民間寄贈者の中には、（Covid-19に対する治療用の薬を得ようと現在熱心な）ギリアド・サイエンスや、グラクソ・スミスクライン、ホフマン-ラロシュ、サノフィパスツール、メルク・シヤープ・エ・ドーム-チブレやパイエルを含め、世界の主要ワクチン・製薬企業がある。2017年、製薬会社はWHOに何千万ドルも寄付した。WHOの政策に対する、ゲイツ財団や大手製薬企業の民間ワクチン推進業界の支援は単なる利益相反を越えている。それは伝染病や病気に対する世界的対応の調整に責任を負う国連機関の事実上の乗っ取りだ。さらに、約500億ドルを保有する世界最大のゲイツ財団は、メルク、ノバルティス、ファイザー、グラクソ・スミスクラインを含め、ワクチン製造企業に非課税のドルを投資している。
この背景から、2017年に、エチオピア人政治家テドロス・アダノムがWHO事務局長になったのは驚くべきことではない。テドロスは、肩書きとして博士号を使うことに固執しているが、医者ではない最初のWHO事務局長だ。彼の博士号は「エチオピアのチグリス地域におけるマラリア感染に対するダムの影響を調査する研究」での共同体の健康に関するものだ。テドロスは、2016年までは、エチオピア外務大臣で、エチオピア保健相だった時に、ビル・ゲイツに会い、 世界エイズ・結核・マラリア対策基金の事務局長になった。
テドロスの下、WHOの悪名高い収賄と利益相反は、増加さえして、続いている。オーストラリア放送協会ABCによる最近の報道で、2018年と2019年、テドロスの下、Covid-19のグローバル対応に責任を負うWHOの部門、健康危機対応プログラムは、「プログラムや緊急措置に十分に資金供給し損ね、国レベルで、不十分な結果送付のリスクになっている」と指摘され、最高リスクと評価された。ABC報道は更に「組織中で、内部収賄の主張が増加しており、この国際機関から多額の金を詐取することを狙った複数の悪巧みも発見された」ことを見いだした。決して心強いものではない。
三月初旬、オックスフォード大学は、WHOが修正するのを拒否した繰り返された間違いや矛盾のため、Covid-19のWHOデータを使うのをやめた。コロナウイル検査のためのWHOテスト・プロトコルは、欠点、偽陽性や他の欠陥を、フィンランドを含む各国に、繰り返し引用されている。
これが過去一世紀で最も深刻な医療問題の中、我々を導くよう頼っているWHOだ。
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F. William Engdahlは戦略リスク・コンサルタント、講師。プリンストン大学の政治学位を持つ石油と地政学のベストセラー作家。オンライン誌New Eastern Outlook独占記事。
記事原文のurl：https://journal-neo.org/2020/04/02/can-we-trust-the-who/
mooncaveさんはTwitterを使っています 「11年前にもWHOは製薬会社とツルんでパンデミックを仕掛けたのか。何度も同じことするなよ。 https://t.co/uFYGi1lfBE」 / Twitter
mooncave
@mooncave3
11年前にもWHOは製薬会社とツルんでパンデミックを仕掛けたのか。何度も同じことするなよ。
午前9:22 · 2021年11月24日·Twitter Web App
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