優生学の親玉アメリカ問題によって地球臣民は存亡の危機にある。臣民が市民に目覚めれば、この危機を克服できるが、あいにく（「超富裕層の代理人」）メディアの洗脳の効果は絶大で、市民は夜空の星を見上げるように、超富裕層や英王室・皇室を見上げてしまう。
新型コロナ大騒動問題もウクライナ問題も、優生学の親玉アメリカ問題に起因する。後者について、プーチンがウクライナの非ナチ化を主張したのは極めて重要で、アメリカとナチスの相思相愛問題がウクライナ問題の本質でもあるからだ。これは日本低国も同様で、アメリカによって温存利用されたナチスによってこの国の命運は決まった。カルト天皇教は生き延び、教祖は平和主義者になり、アヘンで儲けた戦犯・岸信介は首相・スパイを務め、安倍晋三も首相になり、彼には「日本軍性奴隷制を裁く女性国際戦犯法廷」の「天皇ヒロヒト有罪」を扱ったＮＨＫ教育テレビ番組への検閲の功績もある。さらには石井四郎の温存利用で、中国は朝鮮戦争の時に、二度目の生物兵器攻撃を受けた。
ウクライナの生物兵器研究所の話題でロシアのメディアが石井四郎の名前まで出してくれても、日本低国の崩壊「左翼」は寝たままだ。ここまで知的劣化が昂じると、もはや立て直すのは不可能に近い。日本共産党の急速な右傾化は必然だったのであろう。アキヒト平和主義者言説の言論界への拡散は、崩壊「左翼」への最後の毒まんじゅう（贈り物）だったわけだ。
というわけで、日本共産党の議員が国会で天皇に頭をたれ、アメリカの傀儡大統領・ゼレンスキーに拍手する無残な光景を私たちは見ることができる。
ウクライナ問題が新型コロナ大騒動問題と密接に関連するのだから、プーチンの悪魔化は、それすなわち、人口削減計画を実行中の優生思想家の超富裕層への大賛辞に等しいこととなる。プーチンの主目的がウクライナの生物兵器研究所の確保なら、彼は明らかに地球の救世主だ。その研究所からの資料からジョージ・ソロス──ら、２００９年の偽パンデミック時の地球人口一気削減を目的のニューヨーク会合「グッドクラブ」会員──の名前も出てきたのだから、私たちは新型コロナ大騒動問題のカラクリも分かったはずなのだ。
そう、アメリカには世界各国に軍事基地──１７０カ国８００──があり、生物兵器研究所──世界３０ヶ国で計３３６ヶ所──もたくさんあるから、生物兵器としてのスパイクタンパク質拡散は簡単。これはＳＡＲＳ・ＭＡＲＳと違い、致死率は低いから、感染が大流行になり使いかってが良い。そこでデタラメ検査で騙し恐怖を煽り、「ワクチン」という名の強毒スパイクタンパク質生成装置を臣民に体内注入。
以上から、表題の意味が分かると思う。プーチンのウクライナへの人道的介入はウクライナの非ナチ化・非武装化などを目的としているが、主目的は生物兵器研究所の確保だった可能性が高い。ウクライナ・ジョージアとも、住民が生物兵器の人体実験に晒されていた。もしそうならば、高橋浩祐はこれらについて回答の義務がある。ロシアはアメリカの生物兵器攻撃の対象になっても良いのか？私たちは、スパイクタンパク質という生物兵器の攻撃の対象になっていいのか？私たちは、強毒スパイクタンパク質生成装置を体内注入して死んでも良いのか？
ウクライナ戦争｢アメリカが原因作った説｣の真相シカゴ大教授が非難､YouTube再生100万回以上
✎ 1〜✎ 52✎ 53✎ 54✎ 最新
高橋 浩祐 : 国際ジャーナリスト 著者フォロー
2022/04/03 9:00
シェアする
ツイートする
ブックマーク
メールで送る
印刷
拡大
縮小
シカゴ大の国際政治学者、ジョン・ミアシャイマー教授が出演したYouTube。再生回数は100万回を超えている（写真：YouTube出演動画より）
https://toyokeizai.net/articles/-/578952
ロシアのウクライナ侵略で故郷を追われ、命懸けで国外に脱出する大勢の人々。街が破壊され、黒焦げになった病院や住宅。そして、日々犠牲となっている無辜（むこ）の子どもたち――。ウクライナの戦場を伝える悲惨な映像や写真を見て、「いったい何がこのような軍事侵攻を招いたのか」と疑問を募らせている読者もきっと多いことだろう。
筆者は、ロシアがウクライナへの軍事侵攻を開始した2月24日以来、国際法を無視して武力で他国の主権と領土を侵害し、罪なき人々の命を奪っているロシアを強く非難してきた。どんな理由があろうとも、他国への侵略は認められない。
しかし、いま、「今回のウクライナ戦争の原因を作ったのは西側諸国、とりわけアメリカだ」と主張するアメリカ・シカゴ大の国際政治学者、ジョン・ミアシャイマー教授の発言が世界的に注目されている。
ミアシャイマー教授のYouTube再生回数は100万回以上
ロシアのウクライナへの軍事侵攻前後に、ミアシャイマー教授が出演したYouTubeの再生回数はともに100万回以上に達し、いわゆるバズっている状態だ。ロシアに理解を示す識者の言動は、同調圧力が強い日本ではほとんど見受けられない。
筆者が3月中旬にインタビューしたドイツ・ミュンヘン在住の30代のロシア人女性も「このシカゴ大教授の分析は私には客観的に見える」と述べ、視聴を勧めていた。現状を冷静に分析する「考えるヒント」として、ミアシャイマー教授の主張を紹介したい。そして、最後に筆者の反論も記したい。
なお、同教授は、米陸軍士官学校（ウエストポイント）を卒業後、将校として米空軍に5年間在籍した経歴を持つ。大国間の外交に重きを置くリアリズム（現実主義）の論客として知られる。
ミアシャイマー教授は2月15日に出演したYouTubeの冒頭部分で次のように断じている。
「アメリカやイギリスといった西側諸国で広く受け入れられている一般通念では、このウクライナ危機で責任があるのはプーチンであり、ロシアであるということだ。つまり、悪い輩と良い輩がいて、私たちが良い輩、ロシア人が悪い輩だということだ。しかし、これはまったく間違っている。アメリカとその同盟国、とりわけ、アメリカが責任を負っている」
そして、アメリカ主導の西側諸国が3つの柱からなる戦略でロシアをウクライナ軍事侵攻にまで追い込んだと非難している。では、その3つの柱とは何なのか。
① NATOの東方拡大
1つ目は、既によく指摘されているように、北大西洋条約機構（NATO）の東方拡大政策だ。
ミアシャイマー教授は、1991年のソ連崩壊後、弱体化したロシアが2度にわたって甘んじてNATOの東方拡大を受け入れてきたと指摘する。1度目は1999年の旧ソ連衛星国のポーランド、チェコ、ハンガリーのNATO入り。2度目は2004年のバルト3国やルーマニアなど7カ国のNATO加盟だ。
もともとこれらの国々は、西側のNATOに対抗し、ソ連を盟主とした東ヨーロッパ諸国が結成した軍事同盟のワルシャワ条約機構のメンバーだ。しかし、冷戦終結に伴い、1991年に東側のワルシャワ条約機構が解散した一方、西側のNATOは存続して拡大を続けてきた。冷戦後、唯一の超大国となったアメリカ、とりわけ民主党のビル・クリントン政権が1990年代後半にNATOの東方拡大を本格化させた。
政治学者でソ連史研究家の法政大名誉教授の下斗米伸夫氏は、著書『ソ連を崩壊させた男、エリツィン』（作品社）の中で、アメリカが「（1990年の）ドイツ統一後の同盟不拡大の東西合意を反故にした」と指摘している。
2008年4月、NATO首脳会議が引き金に
プーチン大統領はかねてNATOの東方拡大に強く反対してきた。ミアシャイマー教授は、このNATO東方拡大問題が2008年4月にルーマニアの首都ブカレストで開かれたNATO首脳会議で一気に爆発したと指摘する。この会議では、時のブッシュ・アメリカ大統領が旧ソ連のウクライナとジョージア（旧グルジア）のNATO加盟を提案。ウクライナとジョージアもNATO加盟を明確に表明した。
今から振り返れば、ドイツとフランスはとても冷静で、ロシアから無用な反発を買うことを恐れ、アメリカの提案に反対した。しかし、結局、ウクライナとジョージアの将来的なNATO加盟については合意に至った。
ミアシャイマー教授は「ロシアはこの時、明確にウクライナとジョージアのNATO入りはロシアの国の存亡に関わる脅威であり、受け入れられないと主張した」と指摘し、今回のウクライナ戦争の起源だと言い切っている。
ロシア軍は、そのNATO首脳会議から4カ月後の2008年8月にジョージアに軍事侵攻した。
2014年のロシア軍によるクリミア侵攻については、ミアシャイマー教授は「クリミア半島にはセバストポリという（黒海に面した）重要な海軍基地がある。ロシアがここをNATOの基地にさせることなど考えられない。これがロシアがクリミアを奪った主な理由だ」と指摘する。
そして、同教授は、1962年にアメリカの喉元にあるキューバにソ連の核ミサイルが配備され、ケネディ政権がそれを撤去させた「キューバ危機」を例に挙げた。
このアメリカの危機対応は諸外国による南北アメリカ大陸への干渉を拒否するアメリカの「モンロー主義」であるとし、ロシアも、それと同じように自らの「裏庭」に当たるウクライナを西側の対ロシア防波堤と化すことは決して認めない、と指摘した。
その指摘通り、2014年のロシアのクリミア半島への侵攻以来、ウクライナは新しい東西対立の最前線となってきた。ロシアにしてみれば、ポーランド、ルーマニア、バルト3国などに加え、ウクライナまでもがNATOに加われれば、NATOとの間の「緩衝地帯」を失うことになる。
② EU拡大
ロシアをウクライナ軍事侵攻にまで追い込んだ西側のストラテジーの2つ目の柱としてミアシャイマー教授が挙げたのが、欧州連合（EU）拡大だ。EUは経済的かつ政治的な連合体で、西欧型リベラル民主主義の基盤ともなっている。
そのEUに、ポーランドやチェコ、ハンガリー、バルト3国など10カ国が2004年に、ルーマニアとブルガリアの2カ国が2007年に、さらにクロアチアが2013年にそれぞれ加盟を果たした。
これらの国々に続き、西側がウクライナやジョージアもEUに加盟させようとしていた動きをミアシャイマー教授は指摘する。確かにEUはジョージアやウクライナなどロシアと距離を置く東欧諸国のさらなる加盟に向け、実務的な交渉を進めてきた。そして、ロシアによるウクライナ侵略を受け、ウクライナは2月28日に、ジョージアとモルドバは3月3日にそれぞれ加盟申請を相次いで行った。結果としてロシアを刺激してきたことは想像にかたくない。
ロシアを追い込んだ3つ目の柱
③ カラー革命
ミアシャイマー教授によると、ロシアを追い込んだ西側のストラテジーの3つ目の柱は、カラー革命だ。
カラー革命とは、ユーゴスラヴィアやセルビア、グルジア、キルギスなど旧ソ連下の共産主義国家の国々で2000年以降、独裁体制の打倒を目指して起きた民主化運動のことだ。
ミアシャイマー教授は、ウクライナでは2014年2月中旬、アメリカの支援を受けて拡大したクーデターが勃発。親ロシア派のヤヌコビッチ大統領が同月22日、デモ隊の動きを止められずに騒乱の中に解任され、親米派のリーダーが後釜に据えられた事実を指摘した。そして、ロシアはこれを容認せず「違法な政権転覆」と非難、同年3月1日のクリミア軍事侵攻につながったと同教授は述べている。
このウクライナの政変は、プーチン大統領が力を注いでいた2014年のソチ冬季オリンピック期間中に起き、プーチン氏としてもメンツをもろにつぶされる格好になった。
EUのジョセップ・ボレル外交安全保障上級代表（外相）は、2月22日のパリでの理事会後の記者会見で、プーチン大統領がウクライナ東部の一部地域の独立を承認したことについて、次のように語った。
「（ロシアによる）国際法違反の日付は選ばれていた。決して偶然ではない。2月22日は（親露派の）ウクライナのヴィクトル・ヤヌコビッチ氏が国会で大統領の職を追われてから8周年となる日だった。そして、民主主義の勝利が続いた。プーチン大統領は、ウクライナの民主主義ごっこのプレータイムの終わりと言っている。つまり、プーチン大統領は明らかに意図的にこの日を選んで行った」
つまり、今回のウクライナ侵略は8年越しのプーチン大統領のリベンジだったとの指摘だ。
さらに忘れてはいけないことは、旧東欧諸国が次々と民主国家になり、その民主主義の「津波」がプーチン独裁政権の足元を徐々に揺るがしてきていることだ。今回のウクライナ戦争の背景には、民主主義対独裁体制の対立があることを忘れてはならないだろう。ウクライナは西欧リベラル民主主義と強権的な権威主義の対決の最前線にもなっている。
違和感を覚える点もある
ミアシャイマー教授の主張を聞き、筆者には違和感を覚える点もある。あまりにも大国間の権力政治（パワー・ポリティクス）を重視するあまり、ウクライナのような小国の主権や自国の行く道を選ぶ自主選択権を軽視しているように思えることだ。
ウクライナにしてみれば、チェチェン戦争やジョージア戦争でロシアの脅威を目の当たりにし、早期のNATO加盟入りを果たしたかっただろう。緩衝地帯うんぬんという議論は、大国が小国を容易に扱えるといった帝国主義的な発想とも受け取れる。
いずれにせよ、大国が力尽くで小国の主権を侵害することが許されるようになれば、欧州だけでなく東アジアをはじめとするあちこちで国際秩序が崩れかねない。21世紀のこの時代、大国間外交だけではなく、しっかりと小国の主権保護にも目を向けていきたいものだ。
