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日清講和記念館(山口県下関市 春帆楼)はとてもオススメ!

2020年01月13日 01時00分00秒 | イベント・外出

 1894年(明治27年)〜1895年(明治28年)の日本と清との日清戦争の講和条約として下関条約がありますが、実は山口県下関市の春帆楼という料亭で講和が行われ、現在そこにはその講和会議で用いられた調度品等が展示される日清講和記念館があると友人に聞いたので早速行ってみました。

入館料は何と無料です!

 場所はJR下関駅から長府方面行きバスに乗り、約10分230円の赤間神宮前というバス停から約1分の所にあります。
タクシーでも良いかと思います。


↑春帆楼や日清講和記念館

 料亭の春帆楼はかなり立派で建物は新しく、さすが上質感があり、今後料亭としても利用してみたいと思いましたね♪


↑横から日清講和記念館

 その春帆楼に隣接する日清講和記念館は、実は1937年(昭和12年)に開館されたもので、1945年(昭和20年)の空襲時には鉄筋コンクリート造だったので戦災を免れたようです。
(講和会議が行われた旧春帆楼は空襲で焼失したとのことです)


↑日清講和記念館入口

 記念館の入口には、国の登録有形文化財に登録されたことを示す緑色の銅板がありましたね。
 具体的には2011年(平成23年)1月26日に組物や懸魚など細部に伝統的な意匠を用いた外観が「造形の規範となっているもの」として評価され登録されたようです。


↑国の登録有形文化財に指定

 早速館内に入ると、記念館の説明がありました。


↑記念館の説明

 そして日清講和会議の説明があります。


↑日清講和会議の説明

 講和会議の場所として下関が選ばれたのは、当時の海陸交通の要衝の地であり、戦略上の拠点の一つだったためのようです。

 講和会議は1895年3月20日〜4月17日と29日間にも渡り、この記念館にはその会議場を再現されていて、実際に会議で使用された(浜離宮から送られた)大小16脚の椅子や大ランプ、フランス製ストーブ、インクポット、蒔絵硯箱などが展示されています♪


↑記念館の通路


↑記念館の展示


↑当時と現在の春帆楼の写真

そして会議場の再現があり、この再現力は素晴らしいです♪
さすが日本代表の内閣総理大臣の伊藤博文と清国代表の李鴻章の椅子は大きくて立派ですね。
なお日本側は外務大臣の陸奥宗光も参加しています。


↑会議場の再現


↑会議場の再現


↑伊藤博文の椅子等


↑李鴻章の椅子等


↑テーブルの上

そして当時の様子の絵もあります。


↑当時の様子

そして伊藤博文と李鴻章の写真もあります。


↑伊藤博文と李鴻章の写真

それから、日清戦争経過図もありましたね。
豊島沖や黄海でも実は海戦が行われています。


↑日清戦争経過図

そして日清講和会議経過の説明もありました。


↑日清講和会議経過の説明

 実は、1895年2月1日に広島に講和会議が開かれたのですが、清国側が全権委任ではなかったことから日本が拒否していたとは知りませんでしたね。

 3月20日に下関で講和会議が始まり、清国側はまず休戦条約を結ぶことを提案しますが日本側は休戦によって交渉が長期化することを避けるため過酷な条件を突きつけて提案を事実上拒否したようです。
 しかし3月24日に李鴻章が狙撃されるという事件があり、清国への同情などを理由とした欧米列強の干渉や対日批判を恐れた日本側が譲歩して3月30日に休戦条約が21日間限定で調印され、そして4月10日に李鴻章が復帰して4月15日に大枠が決まり、4月17日に日清講和条約(下関条約)が調印されたようです。

この下関条約によるおもな調印内容はWikiによると以下の通りとなります。

・清国は朝鮮国が完全無欠なる独立自主の国であることを確認し、独立自主を損害するような朝鮮国から清国に対する貢・献上・典礼等は永遠に廃止する。(第一条)

・清国は遼東半島、台湾、澎湖諸島など付属諸島嶼の主権ならびに該地方にある城塁、兵器製造所及び官有物を永遠に日本に割与する。(第二条、第三条)

・清国は賠償金2億テールを日本に支払う。(第四条)

・割与された土地の住人は自由に所有不動産を売却して居住地を選択することができ、条約批准2年後も割与地に住んでいる住人は日本の都合で日本国民と見なすことができる。(第五条)

・清国は沙市、重慶、蘇州、杭州を日本に開放する。日本国臣民は清国の各開市・開港場において自由に製造業に従事することができる。また清国は、日本に最恵国待遇を認める。(第六条)

・日本は3か月以内に清国領土内の日本軍を引き揚げる。(第七条)

・清国は日本軍による山東省威海衛の一時占領を認める。賠償金の支払いに不備があれば日本軍は引き揚げない。(第八条)

・清国にいる日本人俘虜を返還し、虐待もしくは処刑してはいけない。日本軍に協力した清国人にいかなる処刑もしてはいけないし、させてはいけない。(第九条)

・条約批准の日から戦闘を停止する。(第十条)

・条約は大日本国皇帝および大清国皇帝が批准し、批准は山東省芝罘で明治28年5月8日、すなわち光緒21年4月14日に交換される。(第十一条)

・賠償金のテール(両)は、1テール=庫平銀37.3gで2億両(746万kg相当)の銀払い想定だった。2億テールは日本円に換算すると約3億1,100万円に相当した。なお日清戦争にともなう国交断絶により1871年成立の日清修好条規が失効したため、第6条において日清両国は改めて新しい通商条約をヨーロッパ諸国と同じ条件で結ぶことが定められ、1896年7月21日、北京にて日清通商航海条約(日本側全権は林董、清側全権は張蔭桓)が結ばれた。


↑下関条約要旨

↑下関条約1条〜2条

 


↑下関条約3条〜4条


↑下関条約5条〜6条


↑下関条約6条〜7条


↑下関条約8条〜11条

 なお、4月23日にはドイツ・フランス・ロシアによる三国干渉があり、5月4日に遼東半島を日本が清国に3000万両をもらって返還するという経緯がありますね。

 それから賠償金の2億両は、下関条約によると8回に分けて払うこととなり、初回の5000万両は半年以内、2回目の5000万両は1年以内に払い、残りの1億両は6回に分けて払うこととなっています。
 つまり、3回目は2年以内、4回目は3年以内、5回目は4年以内、6回目は5年以内、7回目は6年以内、8回目は7年以内です。
 しかしながら初回以降の残額は年額5%の利子が必要で、3年以内に支払うのであれば無利子となることから、結局は遼東半島の3千万両と合わせて2.3億両は3年以内にしかも銀貨ではなく英貨で支払われたようです。
 銀貨では目減りすることや、その後の日英同盟が背景にあるのでしょうか。
 なお三国干渉に英国が加わらなかったのは、日本の清国に対する優位な経済条件等は、英国の清国に対する条件に自動的に反映されるためだったようです。なるほど。

 なおこの2.3億両の賠償金は、当時の日本の歳入の約4年分にも相当し、このお金で八幡製鉄所ができ、小学校の用地買収・校舎建築等にも利用され、その後の日本の発展に寄与したようです。

 日清講和記念館は当時の日清戦争や下関条約など歴史の勉強となりとてもオススメです!

なお本記事は過去の戦争を助長するものではなく、あくまで戦争には反対であり、客観的に記述したつもりで、今後の平和を祈念致します。


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