『名も無く豊かに元気で面白く』

読んだ本、ニュース、新聞、雑誌の論点整理、備忘録として始めました。浅学非才の身ながら、お役に立てれば幸いです。

朝食抜きに脳出血リスク 大規模調査で3割高 まる結果

2016-04-08 20:33:56 | 日記

朝食を抜くと空腹によるストレスなどで血圧が上がることのようです。筆者は早起きなので、前日飲み過ぎ以外は朝は毎日朝食を食べています。今回の調査は8県の男女約8万人(45~74歳)を平均で約13年間追跡した結果ですから、数といい他地域にまたがる点といい信憑性は高いでしょう。日本においては、徳川政権が安定する前までは、天皇・将軍から庶民まで、完全に1日2食でしたので、寿命を抜きにした過去を手本とする朝食抜きをダイエットの面からも奨励する向きも一部にはありました。しかし、科学が発達して蓄積されたデータが朝食を抜く行為が誤り、不健康であることを証明しました。日本が世界に誇れるものは『環境』『安全』『健康』です。その内の一つ『健康』は朝食をしっかり食べることからスタートするのです。

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 朝食を抜くことが多い人は、毎日食べる人に比べて脳出血のリスクが3割以上高まるとの調査結果を、国立がんセンターなどの研究チームが発表した。

 8県の男女約8万人(45~74歳)を平均で約13年間追跡した。その間、脳卒中(脳梗塞(こうそく)、脳出血、くも膜下出血)を発症した3772人と、虚血性心疾患(心筋梗塞、急性心臓死)を発症した870人について、朝食との関連を調べた。

 朝食を「毎日食べる」から「週に0~2回」まで4段階に分類。「毎日」を基準とした場合、「週に0~2回」は脳出血を起こすリスクが1・36倍、脳卒中全体では1・18倍高かった。心疾患では有意差は見られなかったという。

 チームによると、高血圧は脳出血の大きな要因で、中でも早朝の血圧上昇がリスクを高めるという。解析をした磯博康・大阪大教授は「そうした背景が脳卒中を引き起こす原因につながっている可能性がある」と指摘する。

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伊藤名誉会長の意向❓コンビニ生みの親「セブン&アイ・ホールディングス鈴木敏文会長」突然の辞任

2016-04-08 06:41:01 | 日記

井阪隆一セブン-イレブン・ジャパン社長に対してCOOとして物足りなかったとして提出していた、社長交代案が信任されず、常勝将軍セス鈴木敏文会長が突然の辞任です。互いの息子が絡む後継者をめぐり創業家伊藤雅俊名誉会長との確執があったのかもしれません。コンビニ業界のカリスマの突然の辞任はセスのみならず、日本のコンビニ業界・流通業界に大きな変化をもたらす。ひとまず、新体制が未定のセブン&アイ・ホールディングスは売りでしょう。追加 2017年2月期の年間配当を増やすと発表したため株価は上がりましたが、後継者も未定で、既成概念を打ち壊してきたカリスマの突然の辞任は流通業界にとってもマイナスです。

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 セスの鈴木敏文会長兼最高経営責任者(CEO)(83)は7日、東京都内で記者会見し、「引退を決意した」と述べ、辞任する意向を表明した。鈴木氏は同日午前の取締役会に、コンビニエンスストア事業を手掛ける子会社セブン-イレブン・ジャパンの井阪隆一社長兼最高執行責任者(COO)(58)を交代させる人事を提案。否決されたため、その責任を取る。セブン&アイの村田紀敏社長も退く方向だ。

創業家巻き込み「お家騒動」=社長交代案、異例の否決-セブン&アイ

 日本有数の巨大流通グループで内部対立が表面化し、中興の祖である鈴木氏が突然の引退を表明する異例の事態に発展した。
 鈴木氏は会見で社長交代案提出の理由については「COOとして物足りなかった」と説明。「最高益が続いている今だから引退する。(人事案否決は)不徳の致すところで、ざんきに堪えない」と述べた。
 辞任時期については「新体制には立候補しない」としたものの、明言を避けた。後継指名については「考えていない」としている。一方、井阪氏は8日未明、「きっちり(社長の)職務を遂行したい」と記者団に語り、続投に意欲を示した。
 鈴木氏は、在任7年になる井阪氏を退任させ、セブン-イレブンの古屋一樹副社長(66)を昇格させることを提案したが、取締役会では賛成7、反対6、白票2となり、過半数の賛成を得られなかった。
 鈴木氏は、社長交代案に対し、以前から反対していた社外取締役に加え、社内取締役からも反対票が投じられ、「信任されていない」と考えたという。また、創業者であり二人三脚でグループを育ててきた伊藤雅俊名誉会長(91)が社長交代を認めなかったことも辞任を後押しした。
 セブン&アイは、セブン-イレブンも含めた次の経営体制について、早期に取締役会などで議論する方針。
 7日発表した2016年2月期の連結営業利益は、日米のコンビニ事業がけん引役となり、前期比2.6%増の3523億2000万円と5期連続で過去最高を更新した。

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