データ上強さを発揮するのは申ジエも… “善戦続き”の選手に最終戦でスポットライトを！【データ好き！記者A＆人情派記者Mの大胆予想】

＜LPGAツアーチャンピオンシップリコーカップ 事前情報◇21日◇宮崎カントリークラブ・宮崎県（6471ヤード・パー72）＞

今シーズンを締めくくる最終戦「LPGAツアーチャンピオンシップリコーカップ」が、明日22日（木）に開幕。今季優勝者、賞金ランク上位25人ら“精鋭”が集まる舞台の結末を、データ大好き記者Aとドラマティックな展開大好き記者Mが大予想！この2人は“有終の美”を飾ることができるか？

菊地絵理香がドレス姿でこの笑顔！【最終戦ライブフォト配信中！】

■最終決戦の地は宮崎県！
1979年に「JLPGAレディーボーデンカップ」という名で始まった今大会。当時は山梨県の河口湖CCで行われていた。その後、幾度の名称変更を経て、2001年に現在の冠スポンサー「リコー」がついた現名称で行われている。

会場が宮崎CCになったのは03年から。以降、ここがシーズン最後の戦いの地となっている。昨年大会ではテレサ・ルー（台湾）が、2位に4打差をつける快勝でシーズン4勝目＆大会2勝目を手にした。

■タイトル保持のショットメーカー 高麗芝への対応力も必須（記者A）
今年1年間やってきたこのデータによる予想もいよいよ最後。ビシッと締めて「やっぱりデータ通りだったな」という終わり方をしたいと思う。最終戦の出場者は先述の通り。過去5年、いや10年の優勝者を見てもこの大会でシーズン初勝利を挙げたのは13年に賞金ランキング17位で出場した大山志保のみ。それ以外の8人（テレサ・ルーは2勝）は全員同年に勝利を挙げていた。やはりその年に調子が良かった選手を中心に予想したい。

また過去5年の優勝者のスタッツを見ると、全員がパーオン率でトップ10以内に入っている。また去年勝ったテレサと最後まで競ったイ・ミニョン（韓国）は同年1位のパーオン率。やはりショットメーカーを狙いたい。それ以外の数値を見ても、14年のテレサ以外（17年のテレサは該当）は平均パット数（パーオンホール）でトップ5。シーズンで3コースしかない高麗芝への対応力も勝利へのカギだ。

とくれば15年大会優勝の申ジエ（韓国）しかいないだろう。パーオン率は1位、平均パット数も4位。今季メジャー2勝と大舞台への強さは言わずもがなで、今大会優勝経験もあり高麗芝も苦にしない。賞金女王を逃した悔しさを、宮崎で晴らす可能性は十分にある。

■最後の最後でシルバーコレクターの名を返上せよ！（記者M）
早いもので今シーズンも残るはあと1戦。2018年を彩った熱戦が頭のなかを駆け巡ってくる。勝者の涙の数だけ、敗者の涙もあり…。そこで今回は、あと一歩で優勝を逃し続けた選手にスポットライトを浴びて欲しい、そんな願いを予想に託したい。

パッと頭に浮かんだのが小祝さくら、菊地絵理香、松田鈴英の3人だ。“準優勝”の数を見ると小祝は「中京テレビ・ブリヂストンレディスオープン」2位タイなど4回。菊地が「ヤマハレディースオープン葛城」など3回。松田は先週「大王製紙エリエールレディスオープン」の1回だが、終盤の失速で涙をのんだ「マスターズGCレディース」など、優勝まであとわずかという戦いを続けている。

この選手達が今季最後の戦い、しかも公式戦で、サッと優勝をかっさらっていったら、かっこいいことこの上なし。そういえば、昔チョコボールの銀のエンゼルを5枚集めて、『おもちゃ缶』をもらった著者。100箱ではきかない程のチョコボールを食べ続け、ようやく手にした時の感激はひとしおだった。トーナメントは2位を5回獲ったら…というものではなく、ぜひともここで“金のエンゼル”をゲットしてもらいたい。善戦続きの選手達が、胸をなでおろす姿に期待！

【歴代優勝者】
2017年：テレサ・ルー
2016年：キム ハヌル
2015年：申ジエ
2014年：テレサ・ルー
2013年：大山志保
2012年：イ・ボミ
2011年：全美貞
2010年：朴仁妃
2009年：横峯さくら
2008年：古閑美保
2007年：古閑美保
2006年：横峯さくら
2005年：大山志保
2004年：不動裕理
2003年：不動裕理
2002年：高又順
2001年：肥後かおり
2000年：中野晶
1999年：肥後かおり
1998年：李英美
1997年：福嶋晃子
1996年：井上陽子
1995年：塩谷育代
1994年：平瀬真由美
1993年：原田香里
1992年：中野晶
1991年：具玉姫
1990年：高須愛子
1989年：平瀬真由美
1988年：黄ゲッキン
1987年：森口祐子
1986年：大迫たつ子
1985年：森口祐子
1984年：大迫たつ子
1983年：ト阿玉
1982年：ト阿玉
1981年：森口祐子
1980年：吉川なよ子
1979年：ト阿玉

 

以上、アルバニュース

 

申ジエが本命かもしれないが、日本人選手に頑張ってもらいたい。個人的には香妻琴乃が優勝したら最高です。可能性は薄いですが、期待しています。

 

確か、このコースは高麗グリーンだったと思うので高麗に強い選手は大山かな？

外国人３千人が加入の労組結成 日高屋、大半が非正社員・・・終わりの始まりかな？

中華料理店「日高屋」を首都圏で約４００店展開する「ハイデイ日高」（本社・さいたま市）で、外国人従業員が約３千人加入する企業内労働組合が結成されたことが分かった。組合員の約３分の１を占めるといい、これだけ多くの外国人が入る労組は極めて異例だ。政府が外国人労働者の受け入れ拡大を進める中、外国人の待遇改善をめざす新たな動きとして注目を集めそうだ。

 

　同社や労組関係者によると、名称は「ハイデイ日高労働組合」。今年５月に繊維・流通・食品業界などを束ねる産業別労働組合「ＵＡゼンセン」に承認され、労組の中央組織・連合の傘下に入った。店舗網の拡大による従業員数の増加を受け、社内で労組の結成が長く検討されていた。関係者は「今年ようやく話がまとまった」という。

 

　組合員数は約９千人。パートやアルバイトなどの非正社員が８千人超を占め、このうち約３千人がベトナムや中国、ネパール、ミャンマーなどから来ている従業員だ。週２８時間以内なら働くことができる日本語学校や専門学校で学ぶ留学生らが多いという。

 

以上、朝日新聞

 

政府、経済連が安易に考えている外国人労働者の受け入れについては、ややこしくなる引き金を引くことになります。

 

すぐ低賃金を引き金にデモ、暴動という展開が考えられます。

 

日本が外国の様相をつくる方向にいくことでしょう。

コラム：対立深める米中、関係修復は可能か・・・関係修復は必要ないのでは？

［１９日　ロイター］ - １７─１８日に開催されたアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）の際、首脳宣言の表現を巡る米国提案を議長国パプアニューギニアが支持したことに、中国の外交担当者が反発した。

パプアニューギニアの外務省を突然訪問した彼らは、警察が呼ばれるまで退去しなかったと、豪メディアなどが報じている。

 

中国側はこれらの報道を否定しており、彼らが小国の当局者を威圧しようと試みたという内容は「まったくのでたらめ」と一蹴した。

だがこうした衝突が報じられること自体、アジア太平洋地域の米同盟諸国と中国を緊張緩和へ導くと期待されていた同会合が、逆に対立をあおってしまったという印象を強烈に裏付けている。

 

アルゼンチンで月末開催される２０カ国・地域（Ｇ２０）サミットで、トランプ米大統領と中国の習近平国家主席が重要な会談に臨むまであと２週間。そして中国政府が提示した約１４０項目の対米貿易改善案についてトランプ氏が「現時点でまだ受け入れられない」と述べてから数日後というタイミングで、世界の２大経済大国は、これまで以上に対立の度合いを深めている。

 

先週末のＡＰＥＣ首脳会談は、２９年の歴史を誇る同会議として初めて、首脳宣言を採択できないまま閉幕した。もっぱら、貿易を巡る表現で対立が際立ったためだ。

 

これに先立って、南シナ海における米中軍の対立や台湾を巡る緊張も高まっており、米軍の元司令官が「１５年以内に米中が戦争状態に陥る可能性が高い」と警告したことは広く報じられた。

全体的に、ＡＰＥＣ首脳会談は中国にとって外交上の大きな失敗だったように見受けられる。

 

習主席は演説で、昨年のダボス会議以来そうしているように、自らをトランプ政権と米国で台頭する保護主義に抵抗するグローバリゼーションと自由貿易の擁護者として自らを描き出そうと試みた。

 

中国政府は太平洋の島嶼国に１２億ドル（約１３５０億円）以上の融資を提供しているが、その約３分の１がパプアニューギニア向けだ。それだけに、同国で開催された今回の首脳会議で、そうした「ソフト・パワー」の広がりを実証できると期待していた。

 

だが、域内の首脳と習主席の会談から中国人以外のジャーナリストを締め出すことも含め、中国政府の高圧的な戦術は裏目に出たようだ。

 

中国はＡＰＥＣでほぼすべての参加国と対立する羽目に陥った。その一方で、ペンス米副大統領は演説で、米政府が中国による画期的大事業である「一帯一路」構想に反対しており、自ら代替案を提示する意志があることをこれまで以上に明確に示した。

 

中国のシルクロード構想「一帯一路」は、数十億ドル規模のインフラ投資を含め、アジア、アフリカ、欧州の交流拡大を促進するものだ。

 

米国と、アジア太平洋域内の主要同盟国である日本、オーストラリア、ニュージーランドは、このところ経済面での影響力をますます露骨に行使するようになっている。１８日には、これら４カ国とパプアニューギニアとのあいだで電力インフラへの投資を目的とした数百万ドル規模の協定を締結。これは中国政府に対抗し、米国とオーストラリアの軍事基地を保護するための意識的な動きと見られている。

Ｇ２０でこうした動きがどう展開されるかは予断を許さない。

 

ＡＰＥＣでペンス副大統領が明らかな攻撃姿勢を示した後だけに、アルゼンチンではトランプ大統領が習主席に対し、もっと融和的なアプローチを取ることもできるだろう。

 

なんといってもトランプ大統領は、交渉開始時点では強硬姿勢を見せておいて、その後に落とし所を探るという戦略を長年推奨してきた人物だ。他方、１１日開催された第１次世界大戦の休戦記念式典におけるマクロン仏大統領との辛辣なやり取りが示したように、Ｇ２０での米中会談が二国間に横たわる深い溝を強調するだけに終る可能性もある。

 

米中政権内部の多くが、両国は今後数十年間悪化が見込まれる対立に陥っていると考えている。こうした状況下では、双方に挟まれた国々がどちらか一方を選択するよう迫られ、往々にしてその選択を巡り内部分裂が生じる。これは世界的に活動する以外の選択肢がほとんど無い西側の国際企業にとっても、頭痛の種となる。

 

中国当局者は６月、米国企業の幹部に対し、彼らの会社が激化する対米貿易摩擦の犠牲となるリスクを犯している、と明確に警告した。米国で活動する中国企業もやはり高まるプレッシャーを感じている。

米中政府はまた、他国に対してますます露骨に圧力をかけるようになっている。たとえばポンペオ米国務長官は１０月、パナマなどの中南米諸国に対し中国との協定を結ばないよう勧告した。

 

ベネズエラやスリランカ、フィリピンといった地域も国情も異なる国々において、中国寄りの独裁的勢力と西側寄りの勢力という政治の二極化が進んでおり、地政学的な色合いの濃い力関係を呈している。

数百人もの超法規的な殺害を伴う自らの麻薬撲滅作戦について米国のオバマ前政権から批判を受けて以来、明らかに中国寄りにシフトしていたフィリピンのドゥテルテ大統領は先週、南シナ海での米軍活動を批判し、中国政府はすでにこの海域を「手中に収めて」いると述べた。

 

習主席のフィリピン訪問を控えたこの発言は、領有権が争われている環礁などを占拠・軍事化する中国の動きに抵抗しようとしているフィリピン軍部や政界主流派の多くと対立するものだと捉えられている。

 

米中対立の主要な原因は、依然として貿易摩擦だが、こうした南シナ海などでの軍事的対立が最も危険なものになる可能性がある。マティス米国防長官の訪中キャンセルや、今夏行われた米軍主導の環太平洋合同演習（リムパック）に中国が招待されなかったことなどにより、米中の軍事交流は、ここ数カ月かなり低調となっている。

恐らく南シナ海における力の誇示よりもさらに深刻なのは、中国政府が「反抗的な属州」とみなす台湾を巡って、米中が注力を強めているように見える点だ。

 

こうした力関係に、域内諸国は憂慮を強め、不安を感じているが、どのように行動すべきかは、いまだ決めかねている。

 

中国との関係や外交交流を改善しようと独自の努力を進めている最も分かりやすい例が日本だ。

ＡＰＥＣでの顛末によって、日本は一層その努力を強めるだろうし、北朝鮮が改めて挑発的言動や兵器試験を行っているとなれば、なおさらだ。恐らく北朝鮮のこうした動きは、孤立を深める中国が、金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長を抑制することに、それほど構っていられないと感じている兆候だろう。

 

ますます危険な道を進もうとしている米中首脳は今月末、引き返すチャンスを得ることになる。彼らが引き返せないとすれば、あらゆる関係諸国が今後、非常に不愉快な驚きに直面することになりかねない。

 

＊筆者はロイターのコラムニスト。元ロイターの防衛担当記者で、現在はシンクタンク「Project for Study of the 21st Century（ＰＳ２１）」を立ち上げ、理事を務める。

 

以上、ロイター記事

 

＞習主席は演説で、昨年のダボス会議以来そうしているように、自らをトランプ政権と米国で台頭する保護主義に抵抗するグローバリゼーションと自由貿易の擁護者として自らを描き出そうと試みた。

 

米中の関係は、既に深い溝が構築されており、関係修復を演じるとすればそれは嘘つき行為だと思う。

 

トランプの手法は、ビジネスマン的なので硬軟使い分けてアメリカの利益を追求することだろう。

 

結論は約束を守らない嘘つき共産党を倒してしまうしかないと思います。

政府想定、技能実習生からが「４５％」 ５年で最大３４万人の外国人労働者受け入れ・・日本を壊す

外国人労働者受け入れ拡大に向け在留資格を創設する出入国管理法改正案に関し、法務省は２１日の衆院法務委員会で、政府が５年間で受け入れを見込む最大約３４万５千人のうち、約４５％は、技能実習生からの移行を想定していると明らかにした。立憲民主党の山尾志桜里（しおり）氏への答弁。

 

　同省の和田雅樹入国管理局長は創設する「特定技能」資格を与えるケースを、技能や日本語の試験の合格者と、試験を免除する技能実習２号（累計３年）修了者の「２ルート」と説明。このうち技能実習修了者を「累計１２〜１５万人で全体の約４５％」と見込んでいるとした。導入初年度だと「５５〜５９％」に上るという。

 

　また、発展途上国の人材育成が目的で日本で学んだ技術を母国に持ち帰る−という技能実習制度の趣旨から、実習生から特定技能１号に移行後に同２号の資格を取得する外国人は「２号に変更する際、いったん帰国することを含めて検討している」と述べた。

 

　政府は、労働者として受け入れる特定技能資格と技能実習制度は「目的も趣旨も異なる」としている。

 

以上、産経新聞

 

外国人労働者の受け入れは、反対です。

 

低賃金で、企業が利益を多く上げることが目的であり、日本は低賃金デフレに逆戻りです。

 

治安も経済も医療制度破壊につながることであり、日本を壊すものです。

モルディブ、対中自由貿易協定を撤回へ「不均衡大きい」・・対中協定の撤回はいい

【ニューデリー＝森浩】インド洋の島嶼（とうしょ）国モルディブで、連立与党を率いるモルディブ民主党のナシード党首は、前政権が昨年末に中国と結んだ自由貿易協定（ＦＴＡ）を撤回する方針を明らかにした。ソリ新政権が掲げる対中接近見直しの一環とみられる。

 

　ロイター通信などのインタビューに応じたナシード氏は「中国との貿易不均衡は大きい。中国は私たちから何も購入していない」と批判。ナシード氏はＦＴＡ締結に伴う関税変更についての改正法案を「通過させない」と話した。

 

親中派のヤミーン前大統領は昨年１２月、野党側の反対を押し切って、中国とのＦＴＡに調印していた。今年１月～８月のモルディブの中国からの輸入は３億４２００万ドル（約３８４億円）だったのに対し、輸出は２６万ドルにとどまるという。

 

以上、産経新聞

 

＞親中派のヤミーン前大統領は昨年１２月、野党側の反対を押し切って、中国とのＦＴＡに調印していた。

 

ただ、中国から輸入しただけで、すごい不均衡ですね。

 

前政権の大統領は中国から袖の下をもらっていたんでしょうね。

 

こういう協定撤回する動きは非常にいいと思います。