“９．１１同時多発テロ”は米政府ぐるみのでっちあげ？

９．１１の同時多発テロは、アルカイダによるテロではなく、米政府も関わった自作自演だという説が濃厚になっています。

以下のサイトを見ると、その説の具体的根拠が書かれています。

『9.11トリック─「テロ」は起きなかった』（マック・レイカー）
http://homepage.mac.com/ehara_gen/jealous_gay/muck_raker.html

根拠として「なるほど～」「たしかに～」と印象に残ったのは、

①飛行機がビルに直撃する直前にミサイルが発射されているのが映像に映っていること（飛行機を遠隔操作したと推測されるJASSM戦闘機も映っている？）

②ビルが見事に倒壊しており、専門家によると内側に事前に爆弾がしかけられていた可能性が高いこと。加えて、ツインタワーとは全く関係ないビルが同様に全倒壊していること。

③ペンタゴンに激突したといわれる航空機の破片がまるで見つかっていないこと（飛行機の羽根が突っ込んだはずの部分がまったく破壊されておらず、事前にしかけられた爆弾による破壊と推測されている）。

④サウジアラビアの王族とブッシュ家は以前から利権を通じてかなり深いつながりがあり、ビン・ラディン家ともかなり親密であった証拠があること（オサマ・ビン・ラディンは、ソ連のアフガン侵攻の時にＣＩＡから資金と武器と兵士の訓練の援助を受けていた。http://72.14.203.104/search?q=cache:G8VINU1cxt4J:www.asyura.com/sora/war1/msg/460.html+%E6%AD%A6%E5%99%A8%E4%BE%9B%E4%B8%8E%E3%80%80%E3%83%93%E3%83%B3%E3%80%80%E3%83%A9%E3%83%87%E3%82%A3%E3%83%B3%E3%80%80%EF%BC%A3%EF%BC%A9%EF%BC%A1&hl=ja。さらにアルカイダという組織そのものがでっちあげである可能性まである。http://tanakanews.com/f0818terror.htm）。

情報が闇から闇へ葬られていて、事実関係を確認するのは極めて困難ですが、確かにおかしなことが多すぎる。

オサマ・ビン・ラディンが、あのようなテロを行う動機がそもそも分からない。

冷戦構造が終結して需要が落ちた巨大な軍産複合体の利害と、支持率の低いブッシュが国民の関心を外の恐怖に向けさせ国家を統合する意図とが結びつき、“イスラム敵視共認を形成し、国民を不安に陥れてコントロールするために陰謀をでっちあげた”、と見ると“さもありなん”と思ってしまいます。


…なんていうことを思い出していた矢先、“NYCテロ情報は「でっちあげ」 だった”、とＣＮＮが報じたそうですね。

http://www.tokyo-np.co.jp/00/kok/20051012/eve_____kok_____001.shtml

この警戒態勢に関しては、ベビーカーの中まで厳しくチェックするということでＮＹ市民からの反発もかなり高まっていたようです。

９．１１同時多発テロの後これまでに、何度も警戒態勢が敷かれました。

米国の非常警戒態勢は5段階あり、同時多発テロから1年後の2002年9月10日まで3段階目の「コード・イエロー（code yellow）」を維持。1年目を前に「コード・オレンジ」を発動。これは上から2番目の厳戒態勢でした。その後も、イエローに戻したり解除したり、政府はＣＩＡやＦＢＩからの情報などでそれをコントロールして、米国民の不安を煽ってきました。が、なぜか９．１１の後一度もテロが起きたことはありません。

警戒態勢を発動するタイミングにも作為性が感じられます。大統領支持率が低下した時や、政府に都合の悪い事件が起こったときがなぜか多い。

今回も、つい先日、15万人規模の反戦デモが起こっていましたが（http://blog.goo.ne.jp/nanbanandeya/e/6d94c2e501e9e6832d0a1dc4cb7cc8c6）、この件から人々の目をそらしたり、恐怖を煽ってやはりイラクへの軍の駐留は必要との世論を誘導したり、警備を厳しくし警官を増やすことでデモを妨害したり、といった意図がからんでいるのは確実と思われます。

＞連邦予算のテロ対策費のうち８０億ドルが使途不明になっているとか、イラク統治にかかっている費用のうち８８億ドルの使徒が不明なままであるとか、有事という言い訳のもと、予算がどんぶり勘定になり、政治腐敗がひどくなっている（田中宇：http://tanakanews.com/f0823terror.htm）

恐怖を煽る厳戒態勢の効果もこれだけ繰り返されれば薄れていき、例えばこのような事実も次第に明るみに出てくる流れはあるでしょう。

しかし、アメリカのメディアも世論の旗色を見ながら徐々に事実を報道し始めたということでしょうか？

そもそも、大衆の意識に真っ向から対立するような報道、明らかに公正を欠く報道、虚偽の報道は、曲がりなりにも民主国家と謳っている国のマスコミにはできないでしょう（その不公正をまったく気づかない程、人々が完全に洗脳されきっている、というのは考えにくい）。そんな事をすれば、人々から見捨てられていくだけです。

一方、日本のメディアはどうでしょうか？

言論・集会・結社の自由を制限する法律や、使い方によっては言論弾圧を正当化する根拠を与えてしまうような法律が、次々と可決されようとしています（“人権保護法”という名の人権蹂躙法：参照http://blog.livedoor.jp/no_gestapo/や“国民投票法”：参照http://d.hatena.ne.jp/kitano/20050608など）。

一昔前ならこのような法律に対しては騒ぎ立てたであろうマスコミがなぜか沈黙しています。完全にアメリカ－官邸の配下に組み込まれてしまったのでしょうか？非常に危機感を感じます。

そういえば、9月17日に放送される予定だった、NHK-BS1「ＢＳドキュメンタリー」“チェチェンで何が起きているのか　母親たちの告発”が急遽差し替えられ 放送されず「放送延期中」としか表示されていません。

http://chechennews.org/event/

これもＮＨＫと癒着した政府の圧力（ひいてはロシアの圧力）の結果なんでしょうか？


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