JAL機の搭乗従業員の勤務中の飲酒事件、会社として、事件が起こりにくいようにする為の「新たな会社規定作り」が必要だ。

最近の航空会社、社員は、平和ボケして「弛みきっているのであろうか？！」。

「航空機運転のプロ」なのに、「規則違反を繰り返している！」事自体、「経営陣の指導」が弱いと言える。

このような事件を無くす為には、「従業員の禁酒」を義務付けるくらいの事が必要だ。
要因
搭乗前や業務中のパイロットやCAの飲酒について、そのような人については「アル中の可能性」もあり得る。

「規則違反になるとは言え、我慢ができない！、少しくらいならばいいか？！」などと従業員が勘違いしている状態と言える。

今後を考えれば、JALだけではなく、航空会社全体に言える事だが、経営陣の指導の徹底が「どのくらい出来ているのか？」と言う事が問われてくる、と言える。


現在の航空機の場合、パイロットの場合、「飛行中はオートパイロットなので、酒を飲んでもそれほど問題はない」と言う考え方の者もいるのであろう。

しかし、アルコールを日常的に摂取していると、肝臓が変質し、最終的には癌になる。

更には、アルコールは分解すると「糖分」になるので「将来的には、糖尿病になる可能性を高める」と言う事も言える。

「癌」も深刻な病であるが、「糖尿病」も同じくらい深刻な病と言える。

「糖尿病」になると、インスリンを自分で注射しなければ生きられなくなる。

更には「糖尿病」になり重症化してくると、目がダメになり、物がハッキリと見えなくなってくる。

その他の糖尿病による悪影響としては、血管が硬く、脆くなる動脈硬化や、それに伴う各種の疾患として、心筋梗塞、脳卒中、脳梗塞などの深刻な疾病が次々と発生しやすい体質に変化してしまうのだ。

タバコの害も見た目以上に深刻だが、「アルコールの害」も同じくらい深刻と言える。

糖尿病になってしまった場合、ほとんどの場合、一生、インスリンを自分で注射することになる。


「最近、ワインブーム！」などと、大手広告代理店などは、消費を上げる為に「若い女性など」に対し「無理やり盛り上げ、消費をかき立てている！」と言えるが、その事を鵜呑みにし、ワインばかり飲んでいると、癌や脳卒中などで死ぬ可能性を高める、と言える。

以前では、「ワイン好きな若い女優」が「癌になり、激ヤセして死亡した」出来事も思い出される。


このような事を考えた場合、航空会社、一つの企業として、「従業員が、アルコールを摂取する事を断ち切る」と言う事も検討すべきと言える。

もしも、この事が出来れば、これからの「従業員の飲酒事件の発生は無くす事が出来る」と言う事だ。

この事は大きな危機管理対策の一環と言える。


正月や、連休などで勤務しない日時（仕事に従事する１日前の飲酒は禁止）については「この規定は適用されない」と言う事にしたらどうか？。

会社側も行政指導の繰り返しでは、進歩がないので、「何らかの対策を行う必要がある」と言える。

又、仮にこれらの規定、を設定し、その後、問題を起こした従業員については、「リストラ」までは行わなくても良いと思うが、「厳重勧告」のレベルではなく、「階級の格下げ（給与減少）」なども検討すべきと言える。

この事は時限措置ではなく、恒久措置にする必要がある。

下位の立場にリセットされると言う状態が望ましい。


個人的に考えたが、このくらいの事を行わないと、「従業員の勤務中のアルコール摂取、もしくはアルコール検出」は無くならないと思う。





記事参照。


パイロットも客室乗務員も飲酒 ＪＡＬに業務改善勧告
2019年1月11日 10時04分


パイロットに続いて客室乗務員の飲酒問題が明らかになった日本航空に対し、国土交通省は再発防止への取り組みが不十分だとして、対策の抜本的な見直しを求める業務改善勧告を出しました。

11日午前、日本航空の赤坂祐二社長に対し国土交通省の航空局長が、行政指導としては最も重い業務の改善を勧告する文書を手渡しました。

日本航空では去年10月、国際線のパイロットによる飲酒の問題が起きたのに続き、先月には成田発ホノルル行きの機内で女性の客室乗務員がシャンパンを飲んでいたことが明らかになりました。

日本航空はパイロットの飲酒問題で国土交通省から先月、事業改善命令を受けたほか、去年５月にも別の客室乗務員が機内で飲酒をしたとして厳重注意を受けています。

国土交通省は再発防止への取り組みが不十分だとして、アルコールに関する問題を抱えた社員を組織として定期的に確認する仕組みの構築など、対策の抜本的な見直しを求めています。

日本航空は「勧告を真摯（しんし）に受け止め、このようなことが二度と起こらないよう再発防止策を徹底します」とコメントしています。



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https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190111/k10011774481000.html







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