北村清治は、母の梅子と、妹の春子と銭湯に行っていた。
そして、その日は桜坂で同級生の青木幹子の母親と出会ったのである。
清治は子ども心にも、その人の深く俯いたままの、如何にもみすぼらし姿に哀れみの感情さえ抱いた。
「青木さん、お元気なの」母の登紀子が相手の人に声をかけると、その人は驚いたように俯いた顔をあげた。
「ああ、北村さん、こんにちわ」
「ご主人は、その後、どうなのですか」
「明後日、新潟の舞鶴へ行く予定なの。今度の船で夫がシベリアから帰還すればと思って・・・」相手は目を潤ませる。
「大変ね。ご主人のことは、何時も祈っています」
「あいりがとう」と言った相手は逃げるように桜坂の反対方面へ立ち去る。
実は母の登紀子が、1年前から女学校の恩師に勧められ、仏教系の宗教の信仰を初めていたのだ。
そして、同級生の青木幹子の母親にも信仰を勧めていたのであるが、聞く耳をもたない相手は靖国神社へ足を向け熱心に神道を信奉していた。
参考
シベリア抑留（シベリアよくりゅう、英:The internment in Siberia）は、第二次世界大戦の終戦後、武装解除され投降した日本軍捕虜や民間人らが、ソビエト連邦（ソ連）によってシベリア、カザフ、キルギス、ウズベクなどソ連各地、モンゴル人民共和国（モンゴル抑留）などソ連の衛星国へ労働力として連行され、長期にわたる抑留生活、厳寒・飢え・感染症の蔓延る過酷な強制労働により多数の人的被害を生じたことに対する総称である。
男性の被害者が多いが女性も抑留されている。
ソ連対日参戦によってソ連軍に占領された満洲、朝鮮半島北部、南樺太、千島列島などの地域で抑留された日本人は約57万5千人に上る。
厳寒環境下で満足な食事も与えられず、苛烈な労働を強要させられたことにより、約5万8千人が死亡した。
このうち氏名など個人が特定された数は2019年12月時点で4万1362。
これは全抑留者の約1割で、これは日本国内に連行されてきた連合軍捕虜の死亡率とほぼ同程度という。
ただし、この死者の多くが初年目の冬に集中している。
2年目からは待遇が改善されて、死亡率は大幅に減っている。
抑留者には十分な食料が与えられず、スプーンなどの食器も自分たちで作らなければなりませんでした。
わずかな黒パンやスープを仲間と分け合いましたが、日に日に痩せ細り、栄養失調に陥りました。こうした日常的な飢えと寒さにより、1年目の冬を越せずに亡くなる抑留者も多くいました。
シベリア抑留の背景
ソ連による旧敵国側の軍人と民間人の抑留は、戦争により大きな人的被害と物的損害を被ったソ連における、戦後復興を担う労働力不足を補うための措置として、同じ敗戦国であるドイツ等に対しても行われました。
シベリア抑留は、そうしたソ連のヨーロッパ人に対する抑留政策と同様な意味をもっていました。
占領下での外交権の制限に加え、主権回復後も昭和31年（1956）までソ連と国交を回復できなかったことが、引き揚げを困難にした要因でした。アメリカの研究者ウイリアム・ニンモによれば、確認済みの死者は25万4千人、行方不明・推定死亡者は9万3千名で、事実上、約34万人の日本人が死亡したという。
このソ連の行為は、武装解除した日本兵の家庭への復帰を保証したポツダム宣言に反するものであるとして、日本側関係者からは批判される。
ソ連の継承国であるロシア連邦のエリツィン大統領は1993年（平成5年）10月に訪日した際、「非人間的な行為」として謝罪の意を表した。
ただし、ロシア側は、移送した日本軍将兵は戦闘継続中に合法的に拘束した「捕虜」であり、戦争終結後に不当に留め置いた「抑留者」には該当しないとしている。
シベリア抑留者の集団帰国は1956年に終了し、ソ連政府は1958年12月に「日本人の送還問題は既に完了したと考えている」と発言した。
だがソ連占領下の南樺太で逮捕されるなどしてソ連崩壊後まで帰国が許されなかった民間人もおり、ソ連政府は日本政府による安否確認や帰国の意向調査を妨害し続けた。
「シベリア抑留」という用語が使われるようになったのは、1979年の「全国抑留者補償協議会」発足の時だとされる。
重労働 ー抑留中の生活ー
抑留者は氷点下を下回る環境の中、森林の伐採や炭鉱の採掘、鉄道の建設といった重労働に強制的に従事させられました。食料事情や衛生状況も劣悪で、身体中にノミやシラミが湧き、赤痢やコレラといった伝染病が発症し、5万5000人を超える多くの犠牲者が出ました。
ただし、重労働ではない役務を課した収容所もあり、ソ連国民との交流が芽生えた例もありました。
抑留者はソ連全土の１２００か所のラーゲリに送り込まれており、ラーゲリはシベリアだけでなく、カザフスタン、ウズベキスタンなど中央アジア、さらにヨーロッパに区分されるウラル山脈の西にもあった。短期間に６０万人もの人を割り振るのは簡単ではなく、抑留計画は対日参戦のかなり前から計画されていた可能性が高い。
ソ連は形ばかりの審理で抑留者の一部を戦争犯罪人とし、強制労働という刑罰を科しているという理屈をつけて抑留を続けた。
昭和２５年（１９５０年）には、ソ連側が「戦犯関係で調査中の者などを除いて、昨年で捕虜の送還は完了した」と一方的に発表する。日本は国際連合に実態調査を求めるが、同じ年に朝鮮戦争が勃発すると、抑留者の問題は脇に追いやられてしまう。サンフランシスコ講和条約に反対したソ連は、日本の独立後も国連加盟に拒否権を発動するなど厳しい対日姿勢を崩さなかった。
昭和２８年（１９５３年）には朝鮮戦争が休戦となり、抑留を命じたスターリンが死去した。
止まっていた引き揚げも日ソの赤十字社によって再開されたが、戦犯とされた抑留者の「総ざらい引き揚げ」は実現しなかった。
昭和３０年（１９５５年）には日ソ国交正常化交渉が始まり、日本側は抑留者の早期帰還を求めたが、その交渉も暗礁に乗り上げてしまう。ソ連側が「残っている抑留者はすべて戦犯で、特赦を受けないと出国できない。特赦の決定には平和条約の締結が必要だ」と主張した（『戦後強制抑留史』）からだ。
