災害に耐える建物

１０月６日（旧暦９月６日　干支＝辛酉　九星＝九紫　六曜＝友引）


おはようございます。横手市増田町の工務店、千葉建築です。

台風１８号が温帯低気圧へ変わり、ここ秋田県南では強烈な暴風雨とはならなかったようです。

ただ、今朝は強風が朝から吹き、木々も大きく揺れています。

新たに台風１９号も発生し、今後の進路も気になるところです。

果樹や稲刈りに影響が出ないことを、心より願いたいと思います。


岩手や北海道に大きな被害をもたらした、台風１０号の記憶は新しいところですが、台風の多い年、少ない年にはどんな違いがあるのかと、疑問に思います。

気象庁の統計によると、１９６７年の３９個が最多で、２０１０年の１４個が最小となっているようです。

近年で多かった年は、２０１３年の３１個で、１９８１年から２０１１年までの３０年平均では、年間２５．６個の台風が発生し、うち接近（３００㎞以内）数は１１．４個、上陸数は２．７個だそうです。

気象庁　発生数

発生数が多くても、日本に上陸する数が少なかったり、あるいは少なくても強大な台風が上陸したりと、その年によって様々なケースがあります。

台風ではなく、冬には爆弾低気圧と呼ばれる猛吹雪も発生したりと、地震のみならず、台風の脅威にも日本は常にさらされています。


建築基準法において、建物の構造強度を考える際には、地震と風にたいして、どのくらいの耐力を持つかを計算します。

現代の木造住宅の場合ですと、「耐力壁」というものが一般的に用いられています。

耐力壁には、合板を釘で打ち付けたもの、斜め材（筋交い）を金物で固定したもの、板状の木ずりや伝統的な土壁などが、耐力壁の種類としてそれぞれ数値化され、壁の長さを掛け算して、「壁量」のトータルを算出します。

「必要壁量」よりも「存在壁量」が多ければ、地震や台風に対して耐えられるという解釈となりますが、それに加えて壁の位置が、平面的・立体的に偏りがないかも重要になってきます。


近年では、津波や洪水など、水の力がかかることの想定も重要なことと考えられます。

建築基準法では、低層住宅において、短期で水の力がかかることへの技術的な対処は、正直規定されていません。

水の力に関しては、基礎と柱が金物で緊結されていて、引き抜きの力に耐えられることがそれだとは思いますが、例えば流されてきた物体にぶつかった時などはどうしようもないかと思います。


原発を安全面で支える免震棟、想定を超える範囲で発生する災害、河川の決壊からの避難…、こういったことを考えていると、全ての災害に耐えられる建物を建てる、というのは、果てしない課題かと思います。

建物にかかわる一人として、そのテーマを常に意識したいと思います。

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