以下は今しがた発見した門田隆将氏のツイートからである。
@KadotaRyusho
米のキャンベル・インド太平洋調整官がシドニーで「中国は豪に激しい経済戦争で豪を“壊す”試みを行ってきた。米はAUKUSやクアッド等、インド太平洋地域で新たな枠組みにコミットし、ここから離れる事はない」と講演。
安倍氏の台北講演と併せ自由主義陣営の固い決意を示す日に。
jp.reuters.com
中国、オーストラリアを「壊す」試み＝米高官
米国のキャンベル・インド太平洋調整官は１日、シドニーで講演し、中国はオーストラリアに「激しい経済戦争」を仕掛けており、同国を「壊
https://pbs.twimg.com/card_img/1465871289499877377/BQLYv0Su?format=jpg&name=small
以下は今しがた発見した門田隆将氏のツイートからである。
@KadotaRyusho
台北でのリモート講演で安倍晋三氏が「台湾有事は日本有事であり日米同盟の有事でもある。中国が国益を第一に考えるなら、両岸関係には平和しかない事を繰り返し説いていかねばならない。普遍的価値を重視する私達にとって台湾こそキーストーンだ」と。
岸田政権も日本のこの思いを国際社会に伝えよ。
引用ツイート
Mi2
@mi2_yes
【習近平、見誤るな】台湾の研究機関が主催するイベントでオンライン講演した、安倍晋三元総理「台湾有事は日本有事だ。すなわち日米同盟の有事でもある。この認識を、北京の人々、とりわけ習近平国家主席は断じて見誤るべきではない。」
https://twitter.com/i/status/1465878238593679360
A small number of leftists have been at the center of the concessions,
その結果、敗戦から75年、左翼でなければ大学に残ることができないほど、日本の学界は左翼の巣窟として腐敗してしまいました。
「学問の自由」という自分たちだけの聖域で傲慢な態度をとってきた左翼学者たちの欺瞞も、ディープステートの悪事同様、
そのうえ、特別職の国家公務員であるにもかかわらず、何かにつけて政府を批判しつつ、その政府から支援を受けて懐を肥やしてきました
私の知人が勤めていた国立大学では、日本史を韓国人の教授が教えていましたし、
学問、テレビ、新聞、ネット、映画……あらゆる媒体で反日洗脳工作が行われているのです。
Top 10 real-time searches 2021/12/1 on 19:55
Top 10 real-time searches 2021/12/1 on 21:25
世界に対して損害賠償金を払うどころか、天文学的な金額を軍備増強に投入している国である中国
A small number of leftists have been at the center of the concessions,
その結果、敗戦から75年、左翼でなければ大学に残ることができないほど、日本の学界は左翼の巣窟として腐敗してしまいました。
「学問の自由」という自分たちだけの聖域で傲慢な態度をとってきた左翼学者たちの欺瞞も、ディープステートの悪事同様、
そのうえ、特別職の国家公務員であるにもかかわらず、何かにつけて政府を批判しつつ、その政府から支援を受けて懐を肥やしてきました
私の知人が勤めていた国立大学では、日本史を韓国人の教授が教えていましたし、
学問、テレビ、新聞、ネット、映画……あらゆる媒体で反日洗脳工作が行われているのです。
Top 10 real-time searches 2021/12/1 on 19:55
Rakovinové médiá proti národnému záujmu
Syöpämedia kansallista etua vastaan
Media rakowe wbrew interesowi narodowemu
アフリカは、近年、中国の進出が著しかった。
オミクロン株が南アフリカで発生…まともな国の全てから総スカンを食っている中国が、生物化学兵器に依る戦争の継続で密かにばら撒いたのではないか。
それは穿ち過ぎだとは言えないだろう。
武漢ウイルスの発生源について、国際社会からの調査を異常な程に、頑なに拒んでいる中国である。
今に至るも、ただの一言の謝罪も無い国である中国。
世界に対して損害賠償金を払うどころか、天文学的な金額を軍備増強に投入している国である中国。
人権蹂躙の酷さは史上最悪の、共産党の一党独裁、否、習近平の独裁国家である中国。
そもそも、こんな国にオリンピック開催の資格があるんですか？
本欄は、6月20日にNHKのサンデースポーツに登場して、今、この状況では、人間の尊厳も平和も十分に守り切れていない中で、（東京オリンピックを）何故やるのか、と公言した東京女子体育大学準教授・笹生心太と、IOCのバッハ会長に、先ず、問うものである。
今日は日本国民のみならず世界中の人たちが必読の月刊誌の一つである「正論」が発行された日である。
これだけの本物の論文が満載されていながら900円（税込み）なのである。
活字が読める日本国民は全員が最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
以下は今しがた発見したツイートからである。
NHKニュース
@nhk_news
静岡県 川勝知事 女性の学力と容姿結び付ける発言 6月の集会で #nhk_news
nhk.or.jp
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211201/k10013369871000.html
静岡県 川勝知事 女性の学力と容姿結び付ける発言 6月の集会で | NHKニュース
【NHK】静岡県の川勝知事が、ことし6月の県知事選挙期間中の集会でみずからが学長を務めていた大学の学生について、「8割ぐらい女の子…
＊こんな人間が、日本が世界に誇る技術の結晶…それも長年の研鑽を経て完成、施工に漕ぎつけたリニア新幹線の工事を、県民の水源云々などとの、環境に絡めた、「まことしやかな嘘」で、JRの工事開始を遅らせている。
彼は、自ら「マオイスト（毛沢東信奉者）である」と公言している、親中派の頭目の様な人物である。
政府は、こんな人間に、いつまでも国益を損なわせていてはいかんだろう。
「まことしやかな嘘」を弄する人間が、静岡県知事の分際で、「まことしやかな嘘」の国である、中国が、JRから盗んだ技術で、中国にリニア新幹線をJRよりも早く竣工するのを手助けしている態様。
岸田首相以下の政治家達よ。
それは「文明のターンテーブル」が回っている国である日本の態様では全くないぞ。
即刻、この男の邪な決定と言うだけではなく、これ以上ない程に国益を損なっている態様を、改める事。
それこそが、米国と並ぶ世界のリーダーである日本の政治家が為すべき事だ！
2021/11/29 at Arashiyama Jyojyakkoji
アメーバでの公式ハッシュタグランクイン記事一覧 2021/12/01
Top 10 real-time searches 2021/12/1, 14:20
その結果、敗戦から75年、左翼でなければ大学に残ることができないほど、日本の学界は左翼の巣窟として腐敗してしまいました。
A small number of leftists have been at the center of the concessions,
「学問の自由」という自分たちだけの聖域で傲慢な態度をとってきた左翼学者たちの欺瞞も、ディープステートの悪事同様、
Syöpämedia kansallista etua vastaan
Kræftmedier mod national interesse
そのうえ、特別職の国家公務員であるにもかかわらず、何かにつけて政府を批判しつつ、その政府から支援を受けて懐を肥やしてきました
I am sure that subscribers have read some of the chapters and have realized that this column and Mr. Mabuchi are in sync with each other.
As a representative of the cases that prove the correspondence between this column and Mr. Mabuchi, the following chapters I sent out to the Japanese people and people all over the world.
P204 - Emphasis in the text other than headings is mine.
The Defeating Interest of Postwar Democracy
Although Prime Minister Yoshihide Suga has made the mistake of using David Atkinson heavily, it is good to see that he is beginning to take a scalpel to the vested interests of postwar democrats.
For example, there is the issue of the Science Council of Japan.
Not only is this organization useless, but it is also an anti-Japanese organization that opposes military research for Japan's defense. At the same time, it is willing to help China's "Thousand Person Plan" attract talented foreign engineers and develop Chinese military technology, thereby undermining the national interest.
In addition, even though they are exceptional national government employees, they have been criticizing the government at every turn while at the same time lining their pockets with support from the government.
Time is running out, but one of the vested interest groups that need to be dealt with in the future is the Japan Society for the Promotion of Science, which is even more vicious than the Science Council.
The Japan Society for the Promotion of Science (JSPS) has been distributing tens of billions of yen in blood money (Grants-in-Aid for Scientific Research, KAKENHI) to many left-wing academics and using the money to produce plausible research results to carry out anti-Japanese activities and relentless criticism of the Abe administration.
I believe that the deceptions of the leftist academics, who have been arrogant in their own sanctuary of "academic freedom," will be revealed little by little, as will the evil of the Deep State.
Their true identity is that of a handful of "war profiteers" who, like the globalists who have determined the postwar international order, have maintained the postwar system in Japan.
A small number of leftists have been at the center of the concessions, defending their status and privileges by allocating scientific research funds.
As a result, 75 years after the defeat in the war, the academic world in Japan has become so corrupted as a den of leftists that only leftists can remain in universities.
It is another after-effect of the GHQ's expulsion from public office, and the reason why it has not been corrected until today because it is part of the Deep State's plan to weaken Japan.
There is a reverse relationship with the Frankfurt School's efforts to destroy the cultural order, which has made the takeover of education a critical target leading up to the communist revolution.
At the national university where one of my acquaintances worked, Japanese history was taught by a Korean professor. Korean and Chinese are also mixed into the production staff of TV programs such as NHK's historical dramas.
Anti-Japanese brainwashing is being carried out in all media, including academia, TV, newspapers, the Internet, and movies .......
The object lesson would be a Hollywood movie.
Many of the heads of movie companies, directors, actors, etc., in Hollywood are Jewish. If you look at the movies that have been made so far, you will see that many of the storylines feature sensible black people, white people playing the bad guys, and the Jews are the ones who end the crisis in the end.
In short, they are making films following PC (Political Correctness).
If you watch Hollywood movies, you may be unconsciously brainwashed and indoctrinated with communist ideas.
Leftist Jewish universal values are hijacking America's founding spirit.
The same thing is being done by the global anti-Japanese forces nestled in the Japanese media and academia, and we are unwittingly being implanted with an anti-Japanese mindset.
Needless to say, this will lead to the advancement of the Deep State's domination of Japan.
馬渕睦夫さんは京都大学で学ぶ為の頭脳を授かって生まれた人で私たちの先輩である。
私が言及して来た月刊誌を購読している慧眼の士は皆、馬渕さんが本物の知識人である事、真の愛国者である事を知っているはずである。
ただ彼が彼の人生として到達した視点である「ディープステート」について、少し引いてしまう感覚を持っていた人達は、私を含めてだが少なくないと思う。
彼が2021年11月1日に、元駐ウクライナ大使、馬渕睦夫が読み解く2022年世界の真実、静かなる第三次世界大戦がはじまった、と題して出版した最新著作の購読者は、皆、上記の「引いてしまう」感覚が一掃されたはずである。
同時に、馬渕さんに対して大きな感謝を抱いているはずである。
本書は日本国民のみならず世界中の人たちが必読。
活字が読める日本国民は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
世界の人達には、私が出来るだけ知らしめる。
P204―見出し以外の文中強調は私。
戦後民主主義という敗戦利権
菅義偉総理は、デイビッド・アトキンソン氏を重用するという間違いを犯しましたが、戦後民主主義者の既得権益にメスを入れ始めたのは喜ばしいことです。
たとえば、日本学術会議問題がそうです。
この組織は役に立たないどころか、日本の防衛を担う軍事研究に反対しながら、一方では外国の優秀な技術者をかき集める中国の「千人計画」や中国の軍事用技術開発に喜んで手を貸して国益を棄損している反日組織です。
そのうえ、特別職の国家公務員であるにもかかわらず、何かにつけて政府を批判しつつ、その政府から支援を受けて懐を肥やしてきました。
時間切れになりましたが、今後メスを入れるべき既得権益層の一つが学術会議よりさらに悪辣な日本学術振興会です。
何百億円という血税（科学研究費補助金・科研費）を多くの左翼学者にばら撒き、その資金でもっともらしい研究成果を作って、反日活動や執拗な安倍政権批判を続けました。
「学問の自由」という自分たちだけの聖域で傲慢な態度をとってきた左翼学者たちの欺瞞も、ディープステートの悪事同様、これから少しずつ明らかにされると思います。 彼らの正体は、戦後の国際秩序を決めてきたグローバリストと同じく、戦後日本の体制を維持してきた一握りの少数者「敗戦利得者」です。
少数の左翼が利権の中枢にいて、科研費を配分することで自分たちの地位・特権を死守してきたのです。
その結果、敗戦から75年、左翼でなければ大学に残ることができないほど、日本の学界は左翼の巣窟として腐敗してしまいました。
これもＧＨＱの公職追放の後遺症で、今日まで是正できなかった理由はディープステートによる日本弱体化計画の一環を占めているからです。
教育乗っ取りを共産主義革命に至る重要ターゲットとしているフランクフルト学派の文化秩序破壊工作と裏腹の関係にあります。
私の知人が勤めていた国立大学では、日本史を韓国人の教授が教えていましたし、ＮＨＫ大河ドラマなどＴＶ番組の制作スタッフにも韓国人・中国人が紛れ込んでいます。
学問、テレビ、新聞、ネット、映画……あらゆる媒体で反日洗脳工作が行われているのです。
他山の石となるのは、ハリウッド映画でしょう。
ハリウッドは映画会社のトップや監督、俳優などの多くがユダヤ系で占められていますが、これまでの映画を見ると、良識的な黒人が登場し、白人は悪人役、最後の危機を収めるのがユダヤ人というストーリー展開が多い。
要するにＰＣ（ポリティカル・コレクトネス）に則った作品づくりをしている。
ハリウッド映画を観ていると、無意識のうちに洗脳され、共産主義的な思想を植え付けられてしまいかねません。
アメリカの建国精神が左派ユダヤ系の普遍的価値観に乗っ取られつつあるのです。
それと同じことを、日本のメディアや学界に巣くうグローバルな反日勢力が行っていて、われわれは知らず知らずのうちに反日的なマインドを埋め込まれている。
それがディープステートによる日本支配を進めることにつながっていくのは、いうまでもありません。
馬渕睦夫さんは京都大学で学ぶ為の頭脳を授かって生まれた人で私たちの先輩である。
私が言及して来た月刊誌を購読している慧眼の士は皆、馬渕さんが本物の知識人である事、真の愛国者である事を知っているはずである。
ただ彼が彼の人生として到達した視点である「ディープステート」について、少し引いてしまう感覚を持っていた人達は、私を含めてだが少なくないと思う。
彼が2021年11月1日に、元駐ウクライナ大使、馬渕睦夫が読み解く2022年世界の真実、静かなる第三次世界大戦がはじまった、と題して出版した最新著作の購読者は、皆、上記の「引いてしまう」感覚が一掃されたはずである。
同時に、馬渕さんに対して大きな感謝を抱いているはずである。
本書は日本国民のみならず世界中の人たちが必読。
活字が読める日本国民は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
世界の人達には、私が出来るだけ知らしめる。
P204―見出し以外の文中強調は私。
戦後民主主義という敗戦利権
菅義偉総理は、デイビッド・アトキンソン氏を重用するという間違いを犯しましたが、戦後民主主義者の既得権益にメスを入れ始めたのは喜ばしいことです。
たとえば、日本学術会議問題がそうです。
この組織は役に立たないどころか、日本の防衛を担う軍事研究に反対しながら、一方では外国の優秀な技術者をかき集める中国の「千人計画」や中国の軍事用技術開発に喜んで手を貸して国益を棄損している反日組織です。
そのうえ、特別職の国家公務員であるにもかかわらず、何かにつけて政府を批判しつつ、その政府から支援を受けて懐を肥やしてきました。
時間切れになりましたが、今後メスを入れるべき既得権益層の一つが学術会議よりさらに悪辣な日本学術振興会です。
何百億円という血税（科学研究費補助金・科研費）を多くの左翼学者にばら撒き、その資金でもっともらしい研究成果を作って、反日活動や執拗な安倍政権批判を続けました。
「学問の自由」という自分たちだけの聖域で傲慢な態度をとってきた左翼学者たちの欺瞞も、ディープステートの悪事同様、これから少しずつ明らかにされると思います。 彼らの正体は、戦後の国際秩序を決めてきたグローバリストと同じく、戦後日本の体制を維持してきた一握りの少数者「敗戦利得者」です。
少数の左翼が利権の中枢にいて、科研費を配分することで自分たちの地位・特権を死守してきたのです。
その結果、敗戦から75年、左翼でなければ大学に残ることができないほど、日本の学界は左翼の巣窟として腐敗してしまいました。
これもＧＨＱの公職追放の後遺症で、今日まで是正できなかった理由はディープステートによる日本弱体化計画の一環を占めているからです。
教育乗っ取りを共産主義革命に至る重要ターゲットとしているフランクフルト学派の文化秩序破壊工作と裏腹の関係にあります。
私の知人が勤めていた国立大学では、日本史を韓国人の教授が教えていましたし、ＮＨＫ大河ドラマなどＴＶ番組の制作スタッフにも韓国人・中国人が紛れ込んでいます。
学問、テレビ、新聞、ネット、映画……あらゆる媒体で反日洗脳工作が行われているのです。
他山の石となるのは、ハリウッド映画でしょう。
ハリウッドは映画会社のトップや監督、俳優などの多くがユダヤ系で占められていますが、これまでの映画を見ると、良識的な黒人が登場し、白人は悪人役、最後の危機を収めるのがユダヤ人というストーリー展開が多い。
要するにＰＣ（ポリティカル・コレクトネス）に則った作品づくりをしている。
ハリウッド映画を観ていると、無意識のうちに洗脳され、共産主義的な思想を植え付けられてしまいかねません。
アメリカの建国精神が左派ユダヤ系の普遍的価値観に乗っ取られつつあるのです。
それと同じことを、日本のメディアや学界に巣くうグローバルな反日勢力が行っていて、われわれは知らず知らずのうちに反日的なマインドを埋め込まれている。
それがディープステートによる日本支配を進めることにつながっていくのは、いうまでもありません。
馬渕睦夫さんは京都大学で学ぶ為の頭脳を授かって生まれた人で私たちの先輩である。
私が言及して来た月刊誌を購読している慧眼の士は皆、馬渕さんが本物の知識人である事、真の愛国者である事を知っているはずである。
ただ彼が彼の人生として到達した視点である「ディープステート」について、少し引いてしまう感覚を持っていた人達は、私を含めてだが少なくないと思う。
彼が2021年11月1日に、元駐ウクライナ大使、馬渕睦夫が読み解く2022年世界の真実、静かなる第三次世界大戦がはじまった、と題して出版した最新著作の購読者は、皆、上記の「引いてしまう」感覚が一掃されたはずである。
同時に、馬渕さんに対して大きな感謝を抱いているはずである。
本書は日本国民のみならず世界中の人たちが必読。
活字が読める日本国民は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
世界の人達には、私が出来るだけ知らしめる。
P204―見出し以外の文中強調は私。
戦後民主主義という敗戦利権
菅義偉総理は、デイビッド・アトキンソン氏を重用するという間違いを犯しましたが、戦後民主主義者の既得権益にメスを入れ始めたのは喜ばしいことです。
たとえば、日本学術会議問題がそうです。
この組織は役に立たないどころか、日本の防衛を担う軍事研究に反対しながら、一方では外国の優秀な技術者をかき集める中国の「千人計画」や中国の軍事用技術開発に喜んで手を貸して国益を棄損している反日組織です。
そのうえ、特別職の国家公務員であるにもかかわらず、何かにつけて政府を批判しつつ、その政府から支援を受けて懐を肥やしてきました。
時間切れになりましたが、今後メスを入れるべき既得権益層の一つが学術会議よりさらに悪辣な日本学術振興会です。
何百億円という血税（科学研究費補助金・科研費）を多くの左翼学者にばら撒き、その資金でもっともらしい研究成果を作って、反日活動や執拗な安倍政権批判を続けました。
「学問の自由」という自分たちだけの聖域で傲慢な態度をとってきた左翼学者たちの欺瞞も、ディープステートの悪事同様、これから少しずつ明らかにされると思います。 彼らの正体は、戦後の国際秩序を決めてきたグローバリストと同じく、戦後日本の体制を維持してきた一握りの少数者「敗戦利得者」です。
少数の左翼が利権の中枢にいて、科研費を配分することで自分たちの地位・特権を死守してきたのです。
その結果、敗戦から75年、左翼でなければ大学に残ることができないほど、日本の学界は左翼の巣窟として腐敗してしまいました。
これもＧＨＱの公職追放の後遺症で、今日まで是正できなかった理由はディープステートによる日本弱体化計画の一環を占めているからです。
教育乗っ取りを共産主義革命に至る重要ターゲットとしているフランクフルト学派の文化秩序破壊工作と裏腹の関係にあります。
私の知人が勤めていた国立大学では、日本史を韓国人の教授が教えていましたし、ＮＨＫ大河ドラマなどＴＶ番組の制作スタッフにも韓国人・中国人が紛れ込んでいます。
学問、テレビ、新聞、ネット、映画……あらゆる媒体で反日洗脳工作が行われているのです。
他山の石となるのは、ハリウッド映画でしょう。
ハリウッドは映画会社のトップや監督、俳優などの多くがユダヤ系で占められていますが、これまでの映画を見ると、良識的な黒人が登場し、白人は悪人役、最後の危機を収めるのがユダヤ人というストーリー展開が多い。
要するにＰＣ（ポリティカル・コレクトネス）に則った作品づくりをしている。
ハリウッド映画を観ていると、無意識のうちに洗脳され、共産主義的な思想を植え付けられてしまいかねません。
アメリカの建国精神が左派ユダヤ系の普遍的価値観に乗っ取られつつあるのです。
それと同じことを、日本のメディアや学界に巣くうグローバルな反日勢力が行っていて、われわれは知らず知らずのうちに反日的なマインドを埋め込まれている。
それがディープステートによる日本支配を進めることにつながっていくのは、いうまでもありません。
馬渕睦夫さんは京都大学で学ぶ為の頭脳を授かって生まれた人で私たちの先輩である。
私が言及して来た月刊誌を購読している慧眼の士は皆、馬渕さんが本物の知識人である事、真の愛国者である事を知っているはずである。
ただ彼が彼の人生として到達した視点である「ディープステート」について、少し引いてしまう感覚を持っていた人達は、私を含めてだが少なくないと思う。
彼が2021年11月1日に、元駐ウクライナ大使、馬渕睦夫が読み解く2022年世界の真実、静かなる第三次世界大戦がはじまった、と題して出版した最新著作の購読者は、皆、上記の「引いてしまう」感覚が一掃されたはずである。
同時に、馬渕さんに対して大きな感謝を抱いているはずである。
本書は日本国民のみならず世界中の人たちが必読。
活字が読める日本国民は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
世界の人達には、私が出来るだけ知らしめる。
P204―見出し以外の文中強調は私。
戦後民主主義という敗戦利権
菅義偉総理は、デイビッド・アトキンソン氏を重用するという間違いを犯しましたが、戦後民主主義者の既得権益にメスを入れ始めたのは喜ばしいことです。
たとえば、日本学術会議問題がそうです。
この組織は役に立たないどころか、日本の防衛を担う軍事研究に反対しながら、一方では外国の優秀な技術者をかき集める中国の「千人計画」や中国の軍事用技術開発に喜んで手を貸して国益を棄損している反日組織です。
そのうえ、特別職の国家公務員であるにもかかわらず、何かにつけて政府を批判しつつ、その政府から支援を受けて懐を肥やしてきました。
時間切れになりましたが、今後メスを入れるべき既得権益層の一つが学術会議よりさらに悪辣な日本学術振興会です。
何百億円という血税（科学研究費補助金・科研費）を多くの左翼学者にばら撒き、その資金でもっともらしい研究成果を作って、反日活動や執拗な安倍政権批判を続けました。
「学問の自由」という自分たちだけの聖域で傲慢な態度をとってきた左翼学者たちの欺瞞も、ディープステートの悪事同様、これから少しずつ明らかにされると思います。 彼らの正体は、戦後の国際秩序を決めてきたグローバリストと同じく、戦後日本の体制を維持してきた一握りの少数者「敗戦利得者」です。
少数の左翼が利権の中枢にいて、科研費を配分することで自分たちの地位・特権を死守してきたのです。
その結果、敗戦から75年、左翼でなければ大学に残ることができないほど、日本の学界は左翼の巣窟として腐敗してしまいました。
これもＧＨＱの公職追放の後遺症で、今日まで是正できなかった理由はディープステートによる日本弱体化計画の一環を占めているからです。
教育乗っ取りを共産主義革命に至る重要ターゲットとしているフランクフルト学派の文化秩序破壊工作と裏腹の関係にあります。
私の知人が勤めていた国立大学では、日本史を韓国人の教授が教えていましたし、ＮＨＫ大河ドラマなどＴＶ番組の制作スタッフにも韓国人・中国人が紛れ込んでいます。
学問、テレビ、新聞、ネット、映画……あらゆる媒体で反日洗脳工作が行われているのです。
他山の石となるのは、ハリウッド映画でしょう。
ハリウッドは映画会社のトップや監督、俳優などの多くがユダヤ系で占められていますが、これまでの映画を見ると、良識的な黒人が登場し、白人は悪人役、最後の危機を収めるのがユダヤ人というストーリー展開が多い。
要するにＰＣ（ポリティカル・コレクトネス）に則った作品づくりをしている。
ハリウッド映画を観ていると、無意識のうちに洗脳され、共産主義的な思想を植え付けられてしまいかねません。
アメリカの建国精神が左派ユダヤ系の普遍的価値観に乗っ取られつつあるのです。
それと同じことを、日本のメディアや学界に巣くうグローバルな反日勢力が行っていて、われわれは知らず知らずのうちに反日的なマインドを埋め込まれている。
それがディープステートによる日本支配を進めることにつながっていくのは、いうまでもありません。
馬渕睦夫さんは京都大学で学ぶ為の頭脳を授かって生まれた人で私たちの先輩である。
私が言及して来た月刊誌を購読している慧眼の士は皆、馬渕さんが本物の知識人である事、真の愛国者である事を知っているはずである。
ただ彼が彼の人生として到達した視点である「ディープステート」について、少し引いてしまう感覚を持っていた人達は、私を含めてだが少なくないと思う。
彼が2021年11月1日に、元駐ウクライナ大使、馬渕睦夫が読み解く2022年世界の真実、静かなる第三次世界大戦がはじまった、と題して出版した最新著作の購読者は、皆、上記の「引いてしまう」感覚が一掃されたはずである。
同時に、馬渕さんに対して大きな感謝を抱いているはずである。
本書は日本国民のみならず世界中の人たちが必読。
活字が読める日本国民は今すぐに最寄りの書店に購読に向かわなければならない。
世界の人達には、私が出来るだけ知らしめる。
P204―見出し以外の文中強調は私。
戦後民主主義という敗戦利権
菅義偉総理は、デイビッド・アトキンソン氏を重用するという間違いを犯しましたが、戦後民主主義者の既得権益にメスを入れ始めたのは喜ばしいことです。
たとえば、日本学術会議問題がそうです。
この組織は役に立たないどころか、日本の防衛を担う軍事研究に反対しながら、一方では外国の優秀な技術者をかき集める中国の「千人計画」や中国の軍事用技術開発に喜んで手を貸して国益を棄損している反日組織です。
そのうえ、特別職の国家公務員であるにもかかわらず、何かにつけて政府を批判しつつ、その政府から支援を受けて懐を肥やしてきました。
時間切れになりましたが、今後メスを入れるべき既得権益層の一つが学術会議よりさらに悪辣な日本学術振興会です。
何百億円という血税（科学研究費補助金・科研費）を多くの左翼学者にばら撒き、その資金でもっともらしい研究成果を作って、反日活動や執拗な安倍政権批判を続けました。
「学問の自由」という自分たちだけの聖域で傲慢な態度をとってきた左翼学者たちの欺瞞も、ディープステートの悪事同様、これから少しずつ明らかにされると思います。 彼らの正体は、戦後の国際秩序を決めてきたグローバリストと同じく、戦後日本の体制を維持してきた一握りの少数者「敗戦利得者」です。
少数の左翼が利権の中枢にいて、科研費を配分することで自分たちの地位・特権を死守してきたのです。
その結果、敗戦から75年、左翼でなければ大学に残ることができないほど、日本の学界は左翼の巣窟として腐敗してしまいました。
これもＧＨＱの公職追放の後遺症で、今日まで是正できなかった理由はディープステートによる日本弱体化計画の一環を占めているからです。
教育乗っ取りを共産主義革命に至る重要ターゲットとしているフランクフルト学派の文化秩序破壊工作と裏腹の関係にあります。
私の知人が勤めていた国立大学では、日本史を韓国人の教授が教えていましたし、ＮＨＫ大河ドラマなどＴＶ番組の制作スタッフにも韓国人・中国人が紛れ込んでいます。
学問、テレビ、新聞、ネット、映画……あらゆる媒体で反日洗脳工作が行われているのです。
他山の石となるのは、ハリウッド映画でしょう。
ハリウッドは映画会社のトップや監督、俳優などの多くがユダヤ系で占められていますが、これまでの映画を見ると、良識的な黒人が登場し、白人は悪人役、最後の危機を収めるのがユダヤ人というストーリー展開が多い。
要するにＰＣ（ポリティカル・コレクトネス）に則った作品づくりをしている。
ハリウッド映画を観ていると、無意識のうちに洗脳され、共産主義的な思想を植え付けられてしまいかねません。
アメリカの建国精神が左派ユダヤ系の普遍的価値観に乗っ取られつつあるのです。
それと同じことを、日本のメディアや学界に巣くうグローバルな反日勢力が行っていて、われわれは知らず知らずのうちに反日的なマインドを埋め込まれている。
それがディープステートによる日本支配を進めることにつながっていくのは、いうまでもありません。
Som si istý, že predplatitelia si prečítali niektoré kapitoly a uvedomili si, že tento stĺpec a pán Mabuchi sú navzájom synchronizovaní.
Ako zástupca prípadov, ktoré dokazujú korešpondenciu medzi týmto stĺpcom a pánom Mabuchi, som nasledujúce kapitoly rozoslal Japoncom a ľuďom po celom svete.
Rakovinové médiá proti národnému záujmu
Preambula vynechaná
Pretože návrat pána Trumpa znamená ústup amerického hlbokého štátu a japonských správcov, ktorí zozadu ovládali premiéra Sugu (okrem zostávajúcich nezmenených Richarda Armitagea, Michaela Greena a Josepha Nyea, duchovného dieťaťa pána Sugu, Davida Atkinsona , Heizo Takenaka a ďalší) budú musieť byť diskvalifikovaní.
Ľavicové médiá v Japonsku sa Abeho návratu extrémne obávajú.
Môžeme len predpokladať, že pokračujú v bití Abeho na základe príkazov ich japonských manipulátorov, aby zabránili jeho návratu za každú cenu.
Je to podobné tomu, ako mainstreamové médiá v USA pokračujú v bitke na Trumpa.
V tejto súvislosti sa médiá stále venujú témam strán sledujúcich Morikake a Sakuru.
V prípade problému „strana prezerania čerešňového kvetu“ tokijská komisia pre prvú skúšku verejného prokurátora odhlasovala, že rozhodnutie okresnej prokuratúry v Tokiu nezačať stíhať pána Abeho, ktorý bol obvinený z porušenia zákona o verejných voľbách a kontroly politických fondov zákona, bol čiastočne „nespravodlivý.
Pokiaľ ide o problém Moritomo Gakuen, dobrou referenciou sú monografie Masako Akagi („Môj manžel bol zabitý ministerstvom financií“, BUDE z októbra 2020).
Od začiatku napísala: "Reportér z Asahi Shimbun ma požiadal o rozhovor. "Čo si myslíte o Abeho administratíve?" ...Bola som znechutená tým jedným slovom. Cítila som, že používajú článok kritizovať administratívu. Tak som o tom odmietla napísať článok,“ napísala.
Musíme si dávať pozor na novinovú žurnalistiku, ktorá nakláňa výpovede ľudí a mení ich vo svoj vlastný prospech.
Je rozšírená tendencia vyvolávať dojem, že pán Abe a ministerstvo financií spôsobili falšovanie dokumentov bez toho, aby takéto veci nahlásili.
Za falšovanie môže byť zodpovedné ministerstvo financií. Faktom však je, že generálny riaditeľ Sagawa nechal urobiť falšovanie, aby vyhovovalo jeho vlastným odpovediam na sneme, a nemá to nič spoločné s pánom Abeom.
Na to sa však médiá nezameriavajú.
Médiá na čele s Asahi Shimbun sa snažia nasledovať svoj vlastný príbeh, ktorý je poburujúci.
Sú rovnako ako ľavicové médiá a demokrati v USA, ktorí si vymysleli, čo je a nie je vhodné poraziť Trumpa.
Jediný problém s Moritomom Gakuenom bol, že cena bola znížená, pretože pozemok bol plný odpadu.
Médiá to skreslili ako „prosili premiéra Abeho, aby znížil cenu“ a vrhli sa na to, aby Abeho potiahli, a opozičné strany zaútočili na pána Abeho.
Nakoniec to nevyšlo, ale koľko energie sa pri tom minulo?
V januári a februári 2020 opozičné strany aktívne zaútočili na vládu snemu v súvislosti s problémom čerešňového kvetu Morikake a opatrenia proti novému koronavírusu, ako napríklad „zastavenie toku ľudí zo zahraničia“, sa príliš neujali.
Mali by sme to výrazne kritizovať.
Nedisciplinované médiá prijali v týchto prezidentských voľbách také opovrhnutiahodné opatrenia, že sa každého kandidáta zámerne pýtali, či by znovu prešetrili problém Moritomo, a tlačili na nich, aby zaujali stanovisko k samoúčelnej otázke, o ktorej jednostranne rozhodli médiá bez ohľadu na záujem verejnosti. .
Zatiaľ čo páni Kono a Kishida postupne zmierňovali svoj postoj vzhľadom na pána Abeho, pani Takaichi bola jedinou kandidátkou, ktorá od začiatku jasne tvrdila, že opätovné preskúmanie je zbytočné.
V prvom rade väčšina ľudí už o probléme Moritomo nechce ani počuť.
Myslel som si, že prezidentské voľby opäť odhalili svojprávnosť médií.
Tento fenomén sa netýka iba japonských médií, ale je jednohlasným postojom veľkých svetových médií vrátane Spojených štátov amerických.
Smerovať verejnú mienku smerom, ktorý preferujú a nastoliť takú vládu, aká sa im páči, je zlozvyk, ktorý sa nezmenil ani celé storočie.
Japonské médiá sa skrátka riadia líniou, ktorú stanovili americké mainstreamové médiá.
Japonské médiá pokračovali v správach, že Kono je populárny, pretože si to želala Deep State za americkou tlačou.
Vyššie uvedené prieskumy verejnej mienky boli tiež použité ako technika vymývania mozgov na podporu tejto schémy.
Neskôr vysvetlí, že prieskumy verejnej mienky sú súčasťou „neviditeľnej vládnej štruktúry“ (deep state). Napriek tomu je potrebné zistiť, že prieskumy uskutočnené japonskými médiami nie sú výsledkom správneho výskumu, ale vymývania mozgov, aby sa Kono dostal na vrchol.
Japonské médiá sa tvária, že sú objektívne, no silne o tom pochybujem.
Napríklad uvádzajú, že telefonovali náhodne vybraným ľuďom a koľko z nich odpovedalo, ako keby sa prieskum skutočne uskutočnil, ale ak je to tak, mali by zverejniť telefónne záznamy respondentov (nežiadam o obsah hovorov, ale možno odhaliť aspoň dôkazy o telefonátoch).
Znepokojuje ma to kvôli mojej skúsenosti v USA, ktorú vysvetlím neskôr.
Kancelária, ktorú som navštívil v sídle slávnej americkej volebnej spoločnosti, mala len jednu miestnosť a nedostatok telefónov či iných komunikačných zariadení.
Bolo tam len pár stálych zamestnancov a bolo fyzicky nemožné počúvať tisíce ľudí.
Stručne povedané, účelom prieskumných spoločností je zostaviť prijateľné závery, ktoré sú vopred určené.
Ak by to verejnosť len vedela, prehliadla by klam hlasovania o parlamentných voľbách naplánovaných na koniec októbra.
