先端技術とその周辺

ITなどの先端技術サーベイとそれを支える諸問題について思う事をつづっています。

インド、熱波で死者100人超す 温暖化進めば生存の限界に到達も

2019年07月09日 19時35分37秒 | 日記

異常気象で、インド各地で45度以上い達し、CNNによると「インド、熱波の死者100人超す 温暖化進めば生存の限界に到達も」と言う。

(CNN) インドでこの夏の猛烈な熱波のために死亡した人が100人を超えた。今後数年で猛暑は一層の過酷化が予想され、人道危機を招く可能性や、国土の相当部分が暑すぎて居住不可能になる可能性も指摘されている。

インドは例年、3月~7月にかけて熱波に見舞われ、モンスーンの雨季が到来すると猛暑は和らぐ。しかしここ数年で猛暑は一層過酷化し、頻度も増して長期化する傾向が続いていた。

国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)によると、インドは気候変動による最悪の影響が予想される国のひとつ。

マサチューセッツ工科大学(MIT)の専門家によれば、たとえ世界が二酸化炭素の排出削減に成功し、世界の平均気温上昇を抑えることができたとしても、インドの一部では気温の上昇によって人が生存できる限界に近付くことが予想される。

インド政府は各地の気温が平年を4.5度以上上回る日が2日以上続くと熱波を宣言する。平均気温を6.4度以上上回る日が2日以上続けば「猛烈な」熱波になる。

熱波の基準は地域によって異なり、首都ニューデリーでは45度以上の日が2日続くと熱波宣言が出る。

昨年、熱波宣言が出された回数はインド全土で484回を数え、2010年の21回に比べて激増した。この期間の死者は5000人を超えた。

猛暑は今年も続き、ニューデリーでは6月として過去最高の48度を観測。首都西部のラジャスタン州チュルでは50.6度の記録的な最高気温を観測した。

貧困層の多いビハール州では猛暑のために100人以上が死亡、学校や大学などが5日間にわたって休校になった。気温の高い日中は屋内にとどまるようにという警報は、生計のために屋外で働かなければならない何百万人もの住民にとって、非現実的な指示だった。

こうした事態は一層悪化する見通しだ。インド熱帯気象研究所の専門家は、「今後の熱波はインド全体をのみ込むだろう」と予測する。

MITの研究チームは、南アジアの生存可能性に対する熱波の影響を調べる目的で、IPCCが描いたシナリオに基づき、世界の平均気温が2100年までに4.5度上昇した場合と、2.25度上昇した場合の影響を予測した。いずれも、気温上昇を2度以下に抑えるというパリ協定の目標を超えている。

 

6月10日には各地で45度を超える気温が観測された/NASA Earth Observatory image by Joshua Stevens

その結果、気温の上昇が2.25度にとどまった場合、南アジアで2100年までに生存可能性の限界を超える場所はないという見通しが示された。

一方、世界で現状のままの二酸化炭素排出が続き、世界の気温が4.5度上昇した場合、インド北東部チョタナグプル高原の複数地域とバングラデシュでは、生存可能性の限界を超えるとの結論に達した。

さらに、ガンジス川の流域やインド北東部と東部の沿岸、スリランカ北部、パキスタンのインダス川流域では、生存可能性の限界に近付くと予想している。

生存可能性の判断は、湿度と屋外の気温を組み合わせた「湿球温度」に基づく。

インドで生存が難しくなると予想される地域は、人口密度が高く漁業や農業に依存する経済的に貧しい地域と重なる。そうした地域に含まれるインド北東部のパトナやラクナウの人口は、合計で400万人を超える。

MITの研究に参加した香港科学技術大学のエウン・スーン准教授は、「我々が現在のままのペースで地球温暖化ガスを排出し続ければ、世界でも有数の人口密集地が、致命的な熱波の高リスクを避けられなくなる」と警鐘を鳴らしている。

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サイバー戦争は、止まるところがない!

2019年07月09日 12時49分07秒 | 日記

ニューズウィークによると、新時代サイバー戦争は国家のトップも把握できず、暴走してしまうと言う。


<トランプが米サイバー軍に与えた裁量が「第5の戦場」をこれまでになく予測不可能に変える>

アメリカとロシアとサイバー攻撃、という3つの言葉が並ぶと、「ああ、ロシアがアメリカの選挙に介入した話か」と、思いがちだ。ドナルド・トランプ米大統領が、16年の米大統領選中に、「ロシアよ、(対立候補であるヒラリー・クリントンの)3万通の消えたメールを見つけてくれ」と冗談とも本気ともつかぬ呼び掛けをしたのは有名な話だ。

ところが今、アメリカがロシアに対するサイバー攻撃を強化しているという。6月15日付ニューヨーク・タイムズ紙(NYT)は、米サイバー軍がロシアの電力網に不正侵入し、マルウエアを埋め込んでいると報じた。もちろんロシアもアメリカの電力網に侵入している。

一体これは何を意味するのか。1つはっきりしているのは、今やサイバー空間は、陸、海、空、宇宙と並ぶ主戦場の1つになったことだ。ただしそこで行われる戦いは、従来の戦争とは違って目に見えない上に、作戦の機密レベルが極めて高いために、実際に何が起きているかを知る人間は一握りしかいない。このため、予告もなく突然、一気に激化する危険がある。

この25年間に、多くの国の基幹インフラ(電力網、金融システム、運輸システム、水道網など)は、コンピューターネットワークを通じて制御されるようになってきた。そしてアメリカやロシア、中国、イスラエルなどのサイバー大国は、こうした重要インフラに互いに不正侵入して、マルウエアやウイルスを埋め込むことに成功してきた。相手の機先を制して優位に立ちたければ、これらのウイルスを起動すればいいだけだ。

サイバー戦争にはほかにも気掛かりな側面がある。それはその計画や作戦実行が、文民政治指導者の監視や承認を受けずに進められるようになっていることだ。これはトランプが18年夏、「国家安全保障大統領覚書第13号」に署名して、米サイバー軍に独自の裁量でサイバー攻撃を開始できる権限を与えたためだ。

トランプへの説明はなし

ジョージ・W・ブッシュ元大統領やバラク・オバマ前大統領の時代は、サイバー兵器はまだ新しい技術であり、その影響は予測不可能で、制御不能になり得るという認識から、慎重に方針が練られていた。だが今は、こうした懸念は払拭されたと米政府は考えているらしい。

その結果、米サイバー軍は今、以前ほど制約を感じることなく攻撃開始の決断を下せるようになった。それどころか、NYTによると、トランプは米軍の最高司令官であるにもかかわらず、これらの作戦について十分な説明を受けていない。

それはトランプが作戦を撤回したり、外国政府高官にうっかり漏らしたりしてしまうのではないかと、国防総省や情報機関の高官らが恐れているためだという。実際、ロシアの電力網に不正侵入する作戦の詳細は、トランプに一切説明されていないと、NYTは報じている。

12年にアメリカとイスラエルがイランの核施設に感染させたコンピューターウイルスである、「スタックスネット」で、ウランの遠心分離機数千基を破壊して、イランの核開発計画を少なくとも3年遅らせたと考えられている。そして対ロシアに対するサーバー攻撃もこの「スタックスネット」だと言う。

 

このスクープは、実際にスタックスネットが使われた2年後に報じられたが、今回のロシアの電力網に対するサイバー攻撃は、現在も進行中だ。トランプはこの記事に対して、「事実上の反逆行為だ」とツイートして、怒りをあらわにした。

だが、米国家安全保障会議(NSC)関係者はNYTの取材に対して、ロシアの電力網を攻撃していることが報じられても、「国家安全保障上の懸念は一切ない」と語ったという。ということは、米政府高官らはむしろ、米サイバー軍の活動が公表されることを望んだと考えることができる。「その気になれば、アメリカは敵のインフラに打撃を与えることができる」という警告を送っているのだ。

見えない攻撃の「歯止め」

ビル・クリントン大統領時代にホワイトハウスのサイバーセキュリティー政策を担当したリチャード・クラークは、「トランプ政権は、冷戦時代の核抑止論である相互確証破壊に似た状況をつくり出そうとしているのではないか」と語る。つまり、「対立する2カ国のどちらかが核(サイバー兵器)を使えば、相手も核(サイバー兵器)で報復し、結果的に双方が確実に破壊される」状況をつくることで、先制攻撃を防ごうというのだ。

だが、「サイバー戦争は多くの点で核戦争とは異なる」と、クラークは指摘する。第1に、専門家が「危機の不安」と呼ぶ問題がある。すなわち簡単に火ぶたが切られるサイバー戦争では、当事国は攻撃を控えるよりも、不安に駆られて先制攻撃に走る可能性が高いというのだ。

サイバー攻撃は、「犯人」が分かりにくいという問題もある。犯人が別人に成り済ます場合もある。このため誤った相手に報復攻撃を仕掛けて、意図せぬ戦争を引き起こす恐れがある。

米サイバー軍は09年の設置以来、規模も範囲もミッションも大きく拡大してきた。そして昨年の大統領覚書以来、独自の判断を下す裁量も拡大した。

そのサイバー軍司令官は、サイバー攻撃の技術を開発してきた米国家安全保障局(NSA)の長官を務める大将が兼務することになっている。現在その任務に当たっているのは、ポール・ナカソネ陸軍大将だ。

とはいえ、サイバー戦争の戦略は、他の「戦場」に比べてまだ原始的な段階にある。米サイバー軍の兵士たちは、コンピューターウイルスには精通しているかもしれないが、戦略や歴史の知識はさほど豊富ではない。

 

広島に人類初の原爆が投下されたとき、アメリカの文民政治家や官僚や学者は、この新しい兵器の影響を徹底的に分析し始めた。原爆は戦争の性質を変えるのか。未来の戦争で敵が原爆を使うのを阻止するためにはどうすればいいか。そもそも、そのような戦争に「勝つ」ことが可能なのか――。

これに対して、サイバー戦争の詳細は、ごく最近まで超極秘扱いだったため、原爆のときのような議論を引き起こしていない。だから、多くの問いには答えが出ていないし、そもそも問い掛けもなされていない。

 

その一方で、サイバー戦争の技術は急ペースで進歩してきた。そしてトランプの大統領覚書により、政治指導者の管理と監視なしで、その技術を使うことが可能になった。しかもその決定を下すのは、その技術を開発した組織のトップだ。彼らが問い掛けるのは、「この技術を使うべきか」ではなく「この技術は使えるか」になりがちだ。

サイバー戦争は間違いなく新しい時代に突入した。

 
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海底に真水を含んだ巨大な帯水帯がある?

2019年07月09日 12時12分18秒 | 日記

ニューズウィークが報じていたが、大洋の海底に真水を含んだ帯水帯があると言う。帯水層はアメリカ大西洋岸で350キロメートル以上に伸び、2800立方キロメートルの低塩分地下水を擁しているとみられる。氷河期に大量の水が地下の地層に蓄えられたと考えられている。水不足に希望!? それにしても、地球にもまだまだ未知の分野があるのだなあ!

 

アメリカ北東岸沖に巨大な帯水層が見つかった Adapted from Gustafson et al., Scientific Reports, 2019

<アメリカ大西洋岸で350キロメートル以上にわたって、巨大な帯水層(地下水を含んでいる地層)があるらしいことがわかった......>

アメリカ北東岸沖の海底下で巨大な帯水層(地下水を含んでいる地層)が見つかった。この帯水層の長さはマサチューセッツ州からニュージャージー州にわたる50マイル(約80.5キロメートル)以上にわたり、これまでに見つかった帯水層の中で最大級のものだ。

米コロンビア大学の博士課程に在籍するクロエ・グスタフソン氏らの研究チームは、ニュージャージー州沖からマサチューセッツ州の島マーサズ・ヴィニヤードまでの90キロメートルにわたって海底下の帯水層を測定し、2019年6月18日、一連の成果をまとめた研究論文を科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」で発表した。

この測定データを分析したところ、帯水層はアメリカ大西洋岸で350キロメートル以上に伸び、2800立方キロメートルの低塩分地下水を擁しているとみられる。氷河期に大量の水が地下の地層に蓄えられたと考えられている。

海底下の帯水層の研究は、1970年代に石油を求めて海岸線を掘削した際、石油の代わりに水が見つかったことがきっかけとなって始まった。掘削穴は海底にごく小さく刺した程度のものであったため、偶然その場所に水があったにすぎないのか、実際はもっと大きな水たまりなのか、議論されていた。

淡水は海底下に広がっている

研究論文の共同著者でもあるコロンビア大学のケリー・キー准教授は、20年ほど前から、石油企業とともに、電磁波イメージングを活用した石油探査技術の開発に取り組んできたが、淡水と塩水の電磁波の伝導性の違いに着目し、この仕組みを海底下での淡水の探査に応用。塩水は淡水よりも電磁波の伝導率が高いので、淡水は低コンダクタンス帯として識別できるのだ。

研究チームは、2015年、コロンビア大学ラモント・ドハティ地球観測研究所の探査船で10日間にわたり、ニュージャージー州南部からマサチューセッツ州のマーサズ・ヴィニヤードまで、海底下の電磁場を測定した。測定データを分析したところ、淡水は点在しているのではなく、つながっており、そのほとんどが海底下600フィート(約182.9メートル)から1200フィート(約365.8メートル)までに広がっているという。

Surface Towed EM on the R.V. Langseth

水不足地域で、貴重な水資源となる......

2018年に南アフリカ共和国のケープタウンで深刻な水不足となり、2019年6月以降、インド南東部のチェンナイでも水不足が続いている

今回アメリカ北東岸沖で見つかった海底下の帯水層から取水する場合、ほとんどの用途で淡水化する必要はあるものの、キー准教授は「淡水化に要する費用は、海水の淡水化に比べてずっと少ない」と指摘。「カリフォルニア州南部やオーストラリア、中東など、水不足の課題を抱える他の国や地域で大きな帯水層が発見できれば、貴重な水資源となるだろう」と期待感を示している

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無能呼ばわりされてツイッターで取引停止宣言!

2019年07月09日 11時50分48秒 | 日記

BBCによると、イギリスの駐米大使による無能呼ばわりで、トランプ大統領は、イギリスのダロック駐米大使とメイ首相を批判するツイートを投稿したとのこと。外国駐在大使が滞在国の首脳を無能呼ばわりしたのは、後を引きそうな感じがしているが、どうなるだろうか?

アメリカのドナルド・トランプ大統領は8日、イギリスのサー・キム・ダロック駐米大使(65)について、「米国内で好かれていないし、評判もよくない」と批判した上で、今後は「取り引き」はしないだろうと述べた。同大使が本国への極秘公電の中で、米政権を「無能」と酷評していたと報じられたことを受け、反発した格好だ。

トランプ大統領はこの日、ツイッターに、ダロック大使に対する痛烈なコメントを連続で投稿した。

また、先月7日に与党・保守党の党首を退任し、次期党首が決まるまで首相の職に留まっているイギリスのテリーザ・メイ首相に対しても食ってかかった。

「私は、イギリスやテリーザ・メイ首相のブレグジットへの対処方法について、ずっと非常に批判的な立場だ。首相や閣僚が生み出した混乱はメチャクチャだ。私は首相にどうすべきかを伝えたが、彼女は別の道を辿る決断を下した。私は、駐米大使のことは知らないが……」

「……彼はアメリカ国内で好かれていないし、評判もよくない。もはや我々は、同大使と取り引きはしないだろう。素晴らしいイギリスにとって朗報なのは、近々、新しい首相が誕生するということだ。先月、壮大な国賓訪問を徹底的に楽しんだが、その間、私が最も感銘を受けたのはエリザベス女王だった!」

英首相は大使を「信頼」

これに先立ち、メイ首相は、ダロック大使を「信頼」していると述べていた。一方で、大使の見解には同意していないともしていた。

メイ首相の報道官は、今回のリークは「完全に容認できない」とした上で、官邸がすでにホワイトハウスと連絡を取ったことを明かした。

「類を見ないほど機能不全」

英紙デイリー・メールが6日に報じたところによると、ダロック大使が2017年から現在まで英外務省へ書き送ったメールの中で、今のホワイトハウスは評判通り「内部対立と混沌(こんとん)」がひどく、「類を見ないほど機能不全に陥り」、トランプ大統領の下で「分裂している」、「米政権が今後(中略)今ほど外交的にぶざまで無能ではなくなるとは、あまり考えられない」と書いている。

英紙の報道を受け、トランプ大統領は翌7日、ニュージャージー州で記者団に対し、「我々は大使の大ファンではないし、彼はあまりイギリスの役に立っていない。だから、今回のことは理解できる。彼について話すことはできるが、そんなことにかまうつもりはない」と述べていた。

米国務省は、今回のトランプ大統領の発言についてコメントを避けた。

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カルフォルニアの大地震、超巨大火山の誕生の兆し?

2019年07月09日 11時30分48秒 | 日記
米国が独立記念日の祝日を迎えた7月4日、カリフォルニア州南部でマグニチュード(M)6.4の地震があった。現地では過去20年間で最大規模の地震で、少なくとも数人が負傷し、火災も発生した。
さらにその翌日の5日には同じくカリフォルニア州南部でM7.1の余震が発生。40秒以上も続いた揺れにより、ラスベガスで開催中のNBAのサマーリーグでは、一部の試合が打ち切られた。

現地の模様はSNSを通じて広く拡散され、ネット上では恐怖が広がった。その余波はインターネットユーザーの検索動向にも反映されている。グーグルトレンドでは、地震発生以降に「スーパーボルケーノ(超巨大火山)」関連の検索回数が急上昇したことが確認された。


スーパーボルケーノという言葉は、インターネットの利用時間が長い人々にはおなじみのワードだ。地震が引き金となり「イエローストーンのスーパーボルケーノ(超巨大火山)が噴火する」という説は、以前から繰り返し述べられてきた人類滅亡のシナリオだ。

米中西部の3州にまたがるイエローストーン国立公園は、かつて巨大な火山があった地域だ。イエローストーンが万が一噴火した場合、240立方マイル(約1000立方キロメートル)のマグマが噴出し、数十年間に渡って「火山の冬」が地球を覆い、複数の州にまたがるほどのクレーターが出現するとされる。

しかし、米地質調査所の発表によると近い将来、イエローストーンで巨大噴火が起きる確率は73万分の1(0.00014%)で、壊滅的な小惑星の衝突が起きる確率とほぼ同じだという。

つまりこの説は根拠のないデマとも呼ぶべきものだが、地震が起きる度に浮上している。その一例にあげられるのが、下記のようなツイートだ。

「カリフォルニアで大地震が発生した。この地震が引き金となりイエローストーンの巨大噴火が起こる。北米全土が壊滅し、世界の終わりがやってくる」

実際のところ、今回の地震がイエローストーンの巨大噴火につながる可能性はない。現地で常にイエローストーン火山の模様を監視している研究チームも、「噴火につながるいかなる兆候も観測されていない」と述べている。

今回のインターネット民たちの反応は、2つの心理学理論で説明できる。その1つは「アポフェニア(apophenia)」と呼ばれるもので、無意味なノイズや偶然の存在を信じてしまう心理状態のことだ。さらにもう1つが、「ダニング=クルーガー効果」と呼ばれるもので、能力の低い人物が自らの容姿や発言・行動などについて、実際よりも高い評価を行ってしまう錯覚を意味する。

これらの言説を信じてしまう人の多くは、過去に広まったツイートを繰り返し引用している。しかし、実際のところ世界の地理はもっと複雑で専門家たちも未来を予測することは不可能なのだ。人類滅亡説をつぶやく暇があったら、今後の余震に備え、防災グッズの購入などを検討したほうがいい。
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