「非倫理的な人体実験」

昨日に続いて今日もよく晴れた日になったが、最高気温は昼に29度になり、その後は気温が下がって行った。今日も日陰では涼しい風が吹いた。職場のコロナ感染は内外での感染が続いている。内服が出来ない高齢の感染者に仕方なくレムデシビルを使ったが、やはり肝障害と血小板減少が確認されたために３回目は中止した。岩手県の沿岸部のような人口の少ないところにもコロナの発生が多くなって来た。感染者の受け入れ施設自体もクラスターが発生している。感染者のほとんどがワクチンを接種しており、ワクチン接種しても感染するようなワクチンをいまだにワクチンと呼ぶことに違和感を覚える。４回目のワクチンを接種した首相も接種から9日後に感染した。英国の４、5月のデータでは、コロナ感染後の死者の94％がワクチン接種者であり、そのまた90％は３、４回のワクチンを接種していた。英国はその後、ワクチン接種別のデータを発表しなくなった。19日の米国独立系メディアthe Defenderも、「After Data Show Vaccinated at Higher Risk of Dying From COVID, Canadian Province Ends Monthly Reports(ワクチン接種者がCOVIDで死亡するリスクが高いというデータを受けて、カナダの州は毎月の報告を終了した)」を報じた。不都合なデータは、国民には知られたくないのだ。知らせずに、ワクチン接種を続ける。欧州では、ワクチン接種率の高いスペイン(86%)とポルトガル(87%)で、欧州で最も超過死亡の多い国となっている。厚生労働省や首相は他人に感染させないためと称してワクチン接種を進めた。mRNAワクチンに効果があるのならば、何故、ワクチン接種が最も進んだこの第７波で、感染者も死者も過去最多となるのか。第７波前の1日の最多死亡者は、2月22日の第６波の277人であったが、今月16日にはそれを上回る281人の死者が出た。イベルメクチンが市中で簡単に手に入る フィリピン、インドネシア、インド、カンボジア、バングラディッシュなどでは、もう小波程度の発生となっている。昨年7月3日のNHK BS1スペシャル「市民が見た世界のコロナショック　5月〜6月編」でも、「インドのいくつかの州が独自にこの薬の使用を推奨すると、イベルメクチンを使わなかった州は感染者数が増えた一方で、使った州は5週間後に95%も減ったのです」と報じていた。19日の共同通信は、「厚労相、5類でワクチン有料化も　　感染者の全数把握見直しも急ぐ」を報じたが、5類への見直しは、イベルメクチンのような安全で有効で安価な薬剤の容易な入手とセットでなければ意味がない。単純な5類への変更だけであれば、むしろ医療施設での感染拡大になるだけだ。イスラエル最大の国立病院、シェバ・メディカルセンターは米国NEWSWEEKが選んだ世界トップ10の病院であり、Forbes誌が医療専門家からの推奨に基づいて選んだ2020年最高の医師に197人の専門医が入る病院だ。感染症のエリ・シュワルツEli Schwartz博士もその一人で、エリ・シュワルツ博士らは、昨年、5月31日、論文「The effect of ivermectin on the viral load and culture viability in early treatment of nonhospitalized patients with mild COVID-19 – a double-blind, randomized placebo-controlled trial(軽症COVID-19の非入院患者に対する早期治療におけるイベルメクチンのウイルス量および培養生菌に対する効果-二重盲検無作為プラセボ対照試験)」を発表したが、この論文がようやく査読済みで学術誌International Journal of Infectious Diseasesに掲載されたのは1年以上経った今年7月7日である。イベルメクチンの有効性を示すような論文は、簡単には認めない。欧米先進国主導のコロナ対策は、ワクチン接種だけが基本だ。しかし、そのワクチンはmRNAワクチンが主体であり、接種により免疫を低下させ、致死的な副作用すらある。ワクチンが免疫を低下させることを示す複数の論文があり、現実も、接種回数が増えるにつれて、感染者や死者が増えている。厚生労働省は、現実と矛盾するワクチン接種であっても、接種を中止せず、推進し続ける。75年前、ナチス政権による非倫理的な人体実験研究に対する裁判が開かれ、医療の基本的な倫理原則を定めるニュルンベルク綱領が作成された。今月20日、ドイツのニュルンベルクでは、この綱領に反した非倫理的な人体実験であるワクチン接種に抗議する大規模なデモが行われ、すでに医師や研究者による裁判も提起されている。米国議会でもCDC疾病対策センターのコロナ対策への批判が強まり、CDCも内部で行われた厳しい検証で、コロナ対策の失敗を認めた。CDCは、自然免疫を否定し、ワクチン以外の治療法を制限し、ワクチンの被害を無視し、若者に感染対策を強要し、マスクに関して非科学的なことを示すなど信頼を失った。20日にはオーストラリアのメルボルンでも「 DOCTORS LIE KIDS DIE(医者は嘘をつき　子供が死ぬ)」と書かれた横断幕を掲げて多くの人がデモに参加している。オランダの農民に発した、農民のトラックターによる畜産農家の削減反対運動はドイツ、イタリア、セルビアへと拡大したが、こうした運動は、mRNAワクチン接種反対運動の広がり同様に、日本のメディアは決して報じることがない。超巨大投資家が投資する巨大企業による政府政策への浸透と言う、まさに新自由主義的全体主義が世界を席巻している。メディアへの信頼度の高い日本が、現在、コロナ感染の世界最多を続けるのも、新自由主義的全体主義を早くから取り入れて来た国だからだろう。

By Trilliana 華さん

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