TBS安東アナ、タクシー追突 事故で分かった大の車好き

TBS安東アナ、タクシー追突　 事故で分かった大の車好き



2017年8月5日 16時13分

J-CASTニュース


TBSの安東弘樹アナウンサー(49)がタクシーに追突する事故を起こしたと報じられ、安東アナの車好きぶりを含め、ネット上で様々な話題が飛び交っている。

安東アナは、バラエティ番組「アッコにおまかせ！」の進行役を長く務めるなどした後、現在は情報番組「ひるおび！」に出演している。
19歳で免許、乗り換えた車は40台

事故が起きたのは、東京都港区六本木の路上で8月4日正午前のことだ。前を走るタクシーが急停車したところに安東アナの車が追突した。運転手は首が痛いと訴えているという。安東アナにけがはなかった。この事故で、タクシーのトランクなどが破損した写真もニュースで流れた。安東アナは、黒い外国製の高級SUVに乗っていたという。

安東アナは、大の車好きとしても知られ、報道によると、19歳で免許を取ってから約40台も車を乗り換えたといい、日本カー・オブ・ザ・イヤーの選考委員も務めているほどだ。また、ネット上で車のコラムも書いて安全運転を呼びかけている。

TBSの広報部は4日、「物損事故を起こしたことは事実です。運転には、十分気をつけるように伝えました」などとマスコミ各社にコメントした。

事故を伝えるニュースのコメント欄などには、「適切な車間を保ってない安東が悪いな」「結構ガッツリ追突してるね」といった指摘が出ている一方で、急停車したというタクシーについても、「客見つけると周りの状況関係なく急ブレーキかける運転手けっこういるよね」などとも書き込まれている。

また、安東アナが事故から1時間後にTBSラジオ「たまむすび」に生出演し、今回の事故に触れなかったと一部で報じられた。しかし、「ちゃんと事故処理して仕事したんでしょ？何故ラジオで事故りました。って言う必要があるのか分かりません」「騒ぎすぎ」といった声が上がっている。

実業家・与沢翼氏が現在の総資産を告白…不動産、金融商品ふくめ約43億円

実業家・与沢翼氏が現在の総資産を告白…不動産、金融商品ふくめ約43億円


2017年8月5日 16時15分

トピックニュース

5日放送の「ウラマヨ！」（関西テレビ）で、実業家の与沢翼氏が、保有する現在の総資産を明かした。

番組には与沢氏が1年ぶりに登場し、現在の悠々自適な生活ぶりを打ち明けた。与沢氏は、“秒速で億を稼ぐ男”から一転して無一文になるも、シンガポールで再び財を成す。番組では今回さらに、アラブ首長国連邦・ドバイに移住して手に入れた優雅な生活を紹介した。

現在、与沢氏は株とFX取引をメーンに収入を得ているほか、従来のネットビジネスも合わせて、ドバイに移住してから1年で20億円を稼いだそうだ。なおドバイは、石油の恩恵によって所得税といった諸税金のほか社会保障費がゼロだそう。つまり、20億円の稼ぎがすべて収入になるためドバイに移住したということだった。

そんな与沢氏は、世界で最も高い高層ビルであるバージュ・カリファの住居フロアを2億5千万で購入し、家具やインテリアなど一級品に囲まれて妻子とともに暮らしている。さらにスタジオでは、与沢氏の総資産の内訳も公開され、不動産27室30億円、現金10億、株3億の総額43億円だと明かし、共演者を驚かせていた。

左翼の島田裕巳氏が指摘「靖国神社が消える日は遠くない」

島田裕巳氏が指摘「靖国神社が消える日は遠くない」



2017年8月5日 16時0分

NEWSポストセブン


　元靖国神社ナンバー3（禰宜）の宮澤佳廣氏が書いた『靖国神社が消える日』（小学館）が、発売早々、波紋を呼んでいる。「靖国神社は宗教法人であってはならない、国家護持として国が責任を持って英霊を祀るべきだ」「宗教法人として宮司ら一部の判断で行われたA級戦犯合祀の手続きは不適切だった」などの主張が、沈静化していた靖国問題に再び火をつけようとしているのだ。宗教学者で『靖国神社』（幻冬舎新書）などの著作を持つ島田裕巳氏は、この本を読んで新たな危惧を抱いたと語る。

　＊　＊　＊
　この本で宮澤氏が主張する、「靖国神社は国家護持の形に戻した方がいいのではないか」という問題提起それ自体は、私は筋の通った、まっとうなものだと感じます。

　そもそも靖国神社は戦前、陸海軍の管理の下で、戦没者慰霊という国家事業を行っていた施設です。そのほかの普通の神社は内務省の管轄で、海の神様、山の神様、また古事記に出てくる神様などを祀っていて、靖国とは実は戦前においても、非常に独特な立ち位置にあった神社なのです。

　それが戦後、ほかの神社と一律に宗教法人になったわけですが、そもそも宗教法人法の枠内ではできない事業をやってきた場所ではないか、やはり国家管理の形にしないといろいろ無理が生じるのではないか、とはずっと言われてきていたこと。その指摘自体は、たしかに筋は通った話なのです。

　けれども一方で、日本国憲法は政教分離を定めている。今の日本政府が神社という宗教法人を抱えて運営することは無理です。ですから靖国神社を国家で護持するためには、戦前のように、まず神道全体を日本国政府として「宗教ではない」と再規定する必要がある。そんなことはもう現実的に無理です。つまり現実的な方法論が見当たらない。

　そういうあいまいな状況を戦後70年も放置してきてしまった結果としての、ある種の歪みが靖国神社には存在していて、この本の出版自体が、まさにその歪みの象徴なのかもしれません。

◆「歪み」は修正できない状況に陥っている

　遺族会など、戦争の記憶を直接持つ世代がどんどん退場していって、靖国神社内部にさえも、靖国神社が本来持っていた性格というものがわからなくなってきているのではないか。たとえばこの本には、みたままつりの露店が廃止された経緯の解説が載っていて、「厳粛な神社の空間を取り戻すべきだ」と徳川康久宮司が主張、廃止を決断したといいます。

　これに対し、「多くの国民が戦没者のことを思いながら、楽しく靖国神社に集まるのはいいことだ」というロジックで宮澤氏は反論している。実際の歴史を考えれば宮澤氏の言うことの方に分があり、靖国には実は「国民が楽しく集まれる場所」という性格が存在していました。けれども、それは「靖国には自分のお父さん、お兄さんたちがいるんだ」という、戦争の記憶を直接に知る世代だからこそ感じられた「親しみやすさ」だったのです。

　そういう世代が消えて、靖国にいるのは単に漠然とした、イメージとしての「戦没者」なのだという風にしか感じない国民が増えれば、「靖国神社は厳粛な慰霊の場であるべきだ」という徳川宮司側の主張の方に説得力が出てくる。

　この本は宮澤氏が現状を憂いて、何とかうまい形で靖国神社を存続させていく道筋はないかという思いで書いたものだとは思います。しかし逆に戦後70年、靖国神社が本来あるべき形と異なる宗教法人として歩んできて、内部においてさえすごい歪みが出てきており、もう容易にはそれを修正できない状況に陥っているという状況をまざまざと教えてくれる一冊だと、私には感じられました。

　本当に「靖国神社が消える日」はそう遠くないのかもしれない。私はそんな感慨をさえ抱いています。

落ち目のアッコ 斉藤由貴の釈明会見に「何言ってるか全然分からへん」

落ち目のアッコ　斉藤由貴の釈明会見に「何言ってるか全然分からへん」



2017年8月5日 13時0分

スポニチアネックス

　歌手(タレント)の和田アキ子（６７）が５日、ニッポン放送「ゴッドアフタヌーン　アッコのいいかげんに１０００回」（土曜前１１・００）に出演し、不倫疑惑が報じられた女優・斉藤由貴（５０）についてコメント。３日に行った斉藤の釈明会見を振り返り「何言ってるか全然分からへんかった」と率直な感想を述べた。

　週刊文春が斉藤と５０代医師とのダブル不倫疑惑を報道。斉藤は３日夜に開いた会見で、男性に対して好意があることは認めたものの、男女関係については「ない」と否定していた。

　途切れることのない不倫報道。最近は新刊新潮で自民党の今井絵理子参院議員と神戸市議の橋本健氏との疑惑が報じられたばかりで、和田も「不倫とか飽きちゃった。何なの、みんな…」とあきれた様子。その上で、斉藤の会見については「何言うてるか、全然分からへんかった」と振り返った。

　また、会見の内容で「嫌だなと思った」こととして挙げたのが、斉藤と医師が夜に映画を観ていたという点。「両方とも結婚して、子どももおるのに、２人だけで映画観る？その方が不思議」と話すと、その後もあらためて「はっきりしない。なんの会見だったか分からない」。不可解さを指摘しつつ、最後は「人の不倫なんかどうでもいいわ」と、不倫だらけの風潮を嘆いた。

情報漏洩に取り締まり強化、訴追を徹底 報道締め付け図る？ 米司法長官

情報漏洩に取り締まり強化、訴追を徹底　報道締め付け図る？　米司法長官

8/5(土) 9:07配信

産経新聞

　【ワシントン＝加納宏幸】セッションズ米司法長官は４日の記者会見で、米政府から機密情報の漏洩が激増していると懸念を示し、関与した人物に対する訴追を徹底する考えを示した。メディアの取材活動に関する証拠提出の要求も辞さない構えで、報道に対する取り締まりを強化する構えだ。

　トランプ大統領はロシアの米大統領選干渉疑惑をめぐる情報漏洩が相次いだことを問題視し、セッションズ氏に対策の実施を求めていた。しかし、３日にはトランプ氏が就任から間もなくメキシコ、オーストラリア両国首脳とそれぞれ行った電話会談の記録が米紙に報じられた。

　記者会見には情報機関を統括するコーツ国家情報長官も同席。セッションズ氏は１月のトランプ政権発足後に、情報漏洩に関する捜査件数がオバマ前政権末期に比べ３倍以上になったことを明らかにし、「ここ数カ月で劇的に増えている」と述べた。

　米政府は連邦捜査局（ＦＢＩ）が捜査のため記者の通信を傍受していたことで批判を浴びたのをきっかけに、前政権下の２０１５年、指針を策定して取材活動を保護した。セッションズ氏は指針を見直し、メディアに証言を求めるため召喚状を出す可能性に触れ、「報道機関の重要な役割は尊重するが、無制限ではない」と述べた。

　また、機密情報の漏洩は国家安全保障や米情報機関の活動を阻害すると指摘し、レイ連邦捜査局（ＦＢＩ）長官らに個別案件の捜査を厳重に監督するよう命じたことを明らかにした。

次期指導部人事で重要会議＝党大会にらみ駆け引き―中国

次期指導部人事で重要会議＝党大会にらみ駆け引き―中国

8/5(土) 14:23配信

時事通信

　【北戴河（中国河北省）時事】中国の習近平国家主席（64）＝共産党総書記＝ら最高指導部メンバーは5日までに河北省の避暑地、北戴河に集まり、重要な非公式会議を開いているもようだ。

　5年に1度開かれる党大会を秋に控え、2期目の習指導部の人事をめぐる調整が最大のテーマとなる。

　北戴河会議に関する発表は一切行われていない。地元住民によると、党や政府の宿泊施設が集まる地域周辺は7月以降、厳重な警備が行われている。今年は通行者のチェックなどが例年よりも厳しく、特に今月2日から警戒態勢が強化されたといい、習主席や李克強首相（62）のほか、引退した長老らが現地入りし、党大会に向けた意見交換を行っているとみられる。

　第19回党大会の焦点は最高指導部を構成する政治局常務委員の人事。「68歳定年」の慣例に従えば、7人の常務委員のうち、習、李の両氏を除く5人が交代する。

　前回の党大会で、49歳の若さで政治局員に就き、広東省党委員会の胡春華書記（54）と共に習主席や李首相の後継候補と目されていた孫政才前重慶市党委書記（53）が7月に失脚。「党大会は習氏のペースで進んでいる」（党関係者）との見方が強まっている。このため、胡錦濤前国家主席が推す胡春華書記の常務委員昇進が実現するかは微妙との説もある。

　最近の重要ポスト人事では、北京市や重慶市のトップを務める党委書記に、習主席の側近とされる蔡奇（61）、陳敏爾（56）の両氏がそれぞれ起用された。両氏は政治局入りが確実。習主席はさらに、党中央政策研究室の王滬寧主任（61）ら自らに近い幹部を登用し、「習派」が常務委の過半数を占めることを目指しているようだ。

　中でも関心が集まるのは、反腐敗闘争を指揮し、習氏の一強体制づくりに貢献してきた王岐山党中央規律検査委書記（69）の去就だ。「習氏は王書記の続投を望んでいる」（党関係者）との見方は根強く、党大会で王書記が定年の対象外になるという観測が出ている。

　ただ、今年に入り、米国在住の富豪、郭文貴氏がインターネットを通じて、王書記周辺の「不正」について発信を続けている。また、常務委入りが有力視される栗戦書党中央弁公庁主任（66）に関しても、香港紙が最近、親族の不正蓄財疑惑を報じた。習主席に反発する勢力が巻き返しを図っているとみられ、北戴河での議論に影響する可能性もある。　

核・ミサイル開発続ける北朝鮮 中国が制裁に及び腰なのはなぜか？

核・ミサイル開発続ける北朝鮮　中国が制裁に及び腰なのはなぜか？



2017年8月5日 13時30分

THE PAGE


　北朝鮮は7月28日深夜、大陸間弾道ミサイル（ICBM）を発射しました。今年に入って、弾道ミサイルの発射は11回目になります。米トランプ大統領は翌29日「中国にとても失望した」と発言。米中首脳会談以来、トランプ大統領は中国に制裁強化を含む北朝鮮への働きかけを求めてきただけに、米本土を射程に収めるICBMの発射によって米国でも危機感が募っています。

　トランプ大統領の発言の背景には、国連安保理で北朝鮮への経済制裁が決議されてからも、中国が北朝鮮との貿易を中止していなかったことがあります。中国の貿易は「経済制裁を骨抜きにする」と批判される一方、「北朝鮮に中国が大きな影響力をもつ」ことの根拠と捉えられてきました。

　それでは、なぜ中国は北朝鮮への制裁に及び腰なのでしょうか。取り引きを続けることで北朝鮮に影響力をもつことは、中国にとってどんなメリットがあるのでしょうか。中国と北朝鮮の関係をまとめます。（国際政治学者・六辻彰二）
北朝鮮にとって9割占める中国との貿易

　まず、中国と北朝鮮の経済取り引きの状況を確認します。表1は、北朝鮮の貿易額を示しています。北朝鮮に対する経済制裁が国連安保理で決議されたのは、弾道ミサイル発射と核実験が実施された2006年からです。それ以降、多少の増減を続けながらもその貿易額に大きな変化はありません。

　ところが、そこにおける中国の割合は、2009年ごろから目立って上昇。これは北朝鮮の非核化をめぐる「六者会合」（日米韓朝中ロ）が行き詰まり、経済制裁が強化された時期にあたります。北朝鮮の主な輸出品は石炭で、中国からは石油・ガソリンなどが主に輸入されているとみられますが、2010年代半ばには輸出、輸入とも中国が全体の90パーセント前後を占めるに至っています。

　さらに、取り引きされているものには、エネルギーなど民生品だけでなく、核・ミサイル開発に関連する物資・技術も含まれているとみられます。日本を含む西側先進国で監視の対象となっている北朝鮮のフロント企業の多くは香港を含む中国を拠点にしており、これらを通じて北朝鮮は核・ミサイル開発に必要な物資などを調達しています。

　つまり、中国との経済交流は、北朝鮮に対する経済制裁の効果を弱め、金正恩体制が生き残ることを、結果的に可能にしてきたといえます。それは「北朝鮮に中国が大きな影響力を持つ」という見方につながるのです。
朝鮮戦争、そして「血の同盟」

　中国が北朝鮮への制裁に積極的でない背景には、その歴史的関係や地政学的条件があります。しばしば中国と北朝鮮の間には「血の同盟」関係があるといわれますが、それは朝鮮戦争（1950-53年）にさかのぼります。

　第二次世界大戦後、日本軍の撤退とともに「力の真空」が生まれた朝鮮半島では、北部にソ連の支援を受けた北朝鮮が、南部に米国の支援を受けた韓国が成立。東西冷戦のもと、1950年に北朝鮮が韓国に侵攻するや、米軍を中心とする国連軍がこれに介入。当初、押され気味だった韓国軍が国連軍とともに国境である北緯38度線を超えて進撃するなか、中国が北朝鮮を支援して介入してきたのです。

　中国の支援を受け、膠着状態となったことで、1953年に双方は休戦協定に調印（終戦ではない）。中国の支援がなければ、現在の北朝鮮の体制はなかったかもしれません。

　一方、中国にとっても、朝鮮戦争への介入には差し迫った事情がありました。伝統的に、中国を中心とする国際秩序である「華夷（かい）秩序」のもとで、朝鮮半島の各王朝は「宗主国」中国の「属国」という扱いでした。つまり、中国からみた朝鮮半島は自らの「勢力圏」。米国主導の国連軍が勝利し、朝鮮半島が韓国によって統一されることは、中国にとって「敵国」と隣り合わせになることを意味するため、北朝鮮を守る必要があったのです。

　その結果として生まれた「血の同盟」は、少なくとも公式には、中朝関係の基盤と位置付けられてきたのです。
中国からみた北朝鮮問題のリスク

　その一方で、中国にとって北朝鮮は、あまり信用できない「厄介な身内」でもあります。特に朝鮮戦争後、北朝鮮が核・ミサイル開発に強い関心を持ち始めたことは、中国にとっても安全保障上の問題となるものでした。

　核兵器不拡散条約（NPT）で「合法的な核保有国」と認められる中国にとって、核保有国が増えること自体、特権を脅かすものです。それが自分の勢力圏と捉える北朝鮮なら、なおさらです。そのため、中国は北朝鮮に関して「冷静な対応」を各国に求める一方、「朝鮮半島の非核化」も求めています。

　中国が北朝鮮の核武装を望まなかったことは、その開発過程からも見て取れます。中朝間では1980年代半ば、ウラン濃縮に必要な超高速遠心分離機に関する技術交流が行われていました。しかし、北朝鮮の核開発に関する情報が各国に伝わり始めていた1991年、共同研究は中断。これに関して、中国は「北朝鮮の事情」と述べるにとどめています。

　核・ミサイル開発そのものだけでなく、それに起因する経済制裁で金正恩体制が崩壊することも、中国にとっては大きな懸念です。「兵糧攻め」で金正恩体制が崩壊すれば、多くの難民が中国に押し寄せるからです。

　2017年3月の国連の報告書によると、北朝鮮では全人口約2490万人の約5分の2にあたる約1050万人が栄養不足の状態にあるといわれます。北朝鮮では自然災害が相次いでおり、2016年8月にも咸鏡北道（ハムギョンブクドウ）で洪水のため6万9000人が土地を追われました。

　食糧危機が広がる中、軍事予算を拡大させる北朝鮮政府は国民の窮状を放置しており、経済制裁の中で西側からの人道支援も減少。しかし、国外に逃亡を図れば厳罰に処されます。このような状況のもと、金正恩体制が崩壊すれば多くの難民が発生することは明らかです。

　こうしてみたとき、中国が経済制裁に慎重であり続けたことには、「朝鮮半島の非核化を中国のペースで進めること」と「中国にとってダメージの大きい金正恩体制の崩壊を防ぐこと」の両方の目的があったといえます。

　中国にとって「朝鮮半島の非核化」は望ましいのもですが、大規模な戦闘や金正恩体制の転覆など、大きな変動をもたらしかねない米国主導のハードランディング（硬着陸）によって多くの難民が発生するのも避けたいところ。この観点から、中国が経済制裁に消極的なことには、自らが主導権をとり、「金正恩体制の維持」と「朝鮮半島の非核化」を両立させるソフトランディング（軟着陸）のために、北朝鮮を自分の引力圏に引き込むものだったといえます。
北朝鮮が反発強めるというリスク

　しかし、中国による「からめ手」は、逆に北朝鮮の反発を強める結果にもなっています。

　中国からみて北朝鮮が「厄介な身内」であるのと同様、北朝鮮からみても中国は「朝鮮半島の非核化」を掲げる、油断のならない同盟国です。米朝間の緊張が高まった4月以降、トランプ政権による「米中間の貿易問題の棚上げ」の引き換えに、中国が北朝鮮からの石炭輸入を停止し、英字新聞『グローバル・タイムズ』など中国国営メディアで北朝鮮に批判的な論評が出てきたことは、平壌の危機感を強めることになりました。

　その結果、5月4日付けの朝鮮労働党の機関誌『労働新聞』は、「中国は米国に踊らされている」など、異例ともいえる中国批判を展開しています。

　これに対して、6月には中国の巨大国営企業、中国石油集団（CNPC）が北朝鮮への燃料輸出を停止。この燃料輸出の停止に関して、CNPCは「支払いをめぐる商業上の問題」とだけ発表しており、期間などについては不明です。また、中朝いずれの政府もコメントしていません。

　とはいえ、これが少なくとも結果的に、自らへの批判を展開した北朝鮮に中国が存在感を示したことは確かです。ロイター通信は中国からのエネルギー輸出の停止により、平壌周辺でのガソリン価格が4月と比べて6月には50パーセント上昇したと伝えています。北朝鮮にとって原油は生命線ともいわれています。

　ただし、仮にこの輸出停止が「忍耐が切れた」ことによる脅しだったとしても、中国がそれを長く続けるかは不明です。北朝鮮が安全保障面だけでなくエネルギー面でもロシアと急速に接近しているからです。中国にとって、冷戦期以来の同盟関係にあるロ朝の接近は予想外でないにせよ、そのスピードは目を見張るものです。

　ボイス・オブ・アメリカによると、2016年に74万ドルだったロシアの対北朝鮮石油輸出額は、2017年の1～4月だけで230万ドルにまで急伸。ロシア産エネルギーの輸入の急増は、北朝鮮にとって日米などによる経済制裁への対抗手段であるだけでなく、中国の引力から逃れるための手段でもあります。一方、欧米との関係が悪化するロシアにとって、北朝鮮への影響力を増すことは、ひいては米国に対する影響力につながります。

　しかし、中国からみて、ロシアはソ連時代から公式には盟友であっても、黒竜江（アムール川）の珍宝島（ダマンスキー島）の領有権をめぐる軍事衝突（1969年を含め、因縁のある「油断できない仲間」です。そのロシアが隣接する北朝鮮で影響力を伸ばすことは、中国にとって必ずしも望ましくありません。そのため、北朝鮮向けエネルギー輸出を制限し続けることは困難といえるでしょう。

　以上から、中国にとって北朝鮮への制裁の強化は「痛しかゆし」の状態にあります。
「ソフト」でも「ハード」でも……

　仮に中国が「しびれを切らして」ハードランディングに転換した場合、北朝鮮は日干しになるか、自暴自棄になる危険性が膨らむかのいずれかですが、「国家」より「体制」を優先させる現在の北朝鮮政府が、後者に向かう可能性は大きいといえます。

　その一方で、中国がソフトランディングにこだわる場合でも、北朝鮮は中国に懐柔されるか、その引力圏から逃れるために、これまで以上に核・ミサイルによる「問題行動」をエスカレートさせるかしかありません。ロシアという「代わりのスポンサー」を得たことは、北朝鮮政府に「おとなしくする」という選択肢を取る必然性を低下させます。

　つまり、いずれに転んでも、北朝鮮の行動がエスカレートする可能性は大きいといえるのです。

　2003年に始まった六者会合に北朝鮮は、中国の働きかけもあって参加しました。しかし、米本土に届くICBMが開発され、さらにロシアが関与を深めるなか、北朝鮮問題のステージは「中国の方針で北朝鮮の行動が大きく左右される」段階を超えてしまったといえます。その意味で、現段階で他国より中国が北朝鮮に影響力をもっていることは確かとしても、その対応一つで状況が改善するとは考えにくいといえるでしょう。

ミサイルよりも怖い北朝鮮の攻撃 バルーンで化学兵器散布も

ミサイルよりも怖い北朝鮮の攻撃　バルーンで化学兵器散布も



2017年8月5日 7時0分

NEWSポストセブン

　7月28日、北朝鮮が大陸間弾道ミサイル（ICBM）の2度目の発射実験を行った。射程距離の延伸だけでなく命中精度の向上が進む北朝鮮の弾道ミサイルは、日本にとっても大きな脅威である。しかし、「北朝鮮から飛んでくるのはミサイルだけではない」と警鐘を鳴らすのは、朝鮮半島問題研究家の宮田敦司氏だ。

　＊　＊　＊
　北朝鮮は米軍による軍事的圧力に対抗するため、日本に対して威嚇攻撃を仕掛けてくるとしたら、最初の攻撃は法律のグレーゾーンを狙って行われるだろう。つまり、自衛隊法第76条で規定されている「武力攻撃」とは言い切れないような攻撃を行うのである。

　グレーゾーンを突いてくる攻撃には、特殊部隊員やすでに日本に潜伏しているともいわれる工作員によるテロも考えられるが、日本には過去に北朝鮮のバルーンが大量に飛来していることから、バルーンを使用した攻撃も考えられる。

◆大量に飛来している北朝鮮のバルーン

　今年は（北朝鮮のものとは特定されていないが）、山梨、福島、秋田、山形などで朝鮮半島から飛来したバルーンが発見されている。北朝鮮からのバルーンの日本への飛来は1990年代がピークで、1度に80個以上飛ばされることもあった。日本海上空を飛ぶ大量のバルーンは自衛隊機からも確認されている。

　バルーンの大半は韓国・北朝鮮双方が政治宣伝のビラを散布するために飛ばしているものだが、日本に飛来したバルーンの中にはタイマーが10時間にセットされていたものもあった。ビラを散布する場合はタイマーの時間は4時間以内であるため、このようなバルーンは日本を対象にしていると考えるのが自然だろう。

　タイマーが10時間にセットされていたバルーンには2つのタイプがある。

（1）時間が来ると液体の内容物を落下させるなどの仕掛けを持つポリ容器がつり下げられているもの。

（2）容器がペットボトル型で、時間が来ると口が下向きとなり、中身が少しずつ漏れる構造となっているものである（「産経新聞」1997年1月10日）

　構造からみて（1）は化学兵器、（2）は生物兵器の散布を目的としているものと思われる。

◆化学兵器保有量世界第3位の北朝鮮

　韓国『国防白書』などによると、2014年までに北朝鮮の化学兵器の保有量は米ロに次ぐ世界第3位となったとみられている。保有量はVXガスやサリンを含む25種類の神経ガスなど2500トンから5000トンと推定されている。

　北朝鮮は、1960年代初めから化学戦の重要性を認識した金日成の「化学化宣言」にもとづき、研究および生産施設を建設し、化学兵器の開発を本格化させた。その後、1980年代から「毒ガスと細菌兵器を生産して戦闘に使用するのが効果的である」という金日成の教示により、生物兵器の生産にも力を注ぐこととなった。

　韓国『国防白書』（1999年版）は「1980年代までに生物兵器の生体実験が完了した」と指摘している。脱北者の証言によると生体実験は強制収容所で行われたという。

　韓国国防部（国防省）は、北朝鮮との全面戦争になった場合、北朝鮮は開戦後3日間で北朝鮮に近い地域に740トンの化学兵器を使用、その場合、1か月間で軍人29万人、民間人190万人の死傷者が発生すると予想している。

　また、ソウルを中心とした首都圏には70トンの化学兵器が使用され、民間人の死傷者は120万人に達するとみている。なお、化学兵器は「化学兵器禁止条約」の対象で製造や保有、使用が禁じられているが、北朝鮮、エジプト、南スーダンの3か国は同条約に署名していない（2015年現在）。

　北朝鮮は生物兵器も大量に保有している。

「微生物研究所」などに炭素菌、ペスト、コレラ菌など約10種類の菌と細菌培養施設を保有しており、有事にはこれを培養して細菌兵器として使用する計画であることが確認されている。

◆生物・化学兵器の特徴

　化学兵器の特徴は大量殺戮が可能ということである。その規模は核兵器にも匹敵する。

　例えば、20メガトンの水爆で直接被害を受ける面積と5トンのサリンによる被害面積は同等である（広島に投下された原爆は15キロトン）。理論的には、核兵器の100分の1程度の費用で、同等の効果の兵器の製造が可能である。

　今年2月13日にマレーシア発生した金正男暗殺事件で使用されたVXガスの致死量は約4ミリグラムで、第二次世界大戦後にイギリスで開発された人類が作った最も毒性が強い物質である。

　一方、生物兵器の特徴は、製造が容易で核兵器や化学兵器よりさらに安価で製造でき、致死性が高いことである。

　例えば、ボツリヌス菌が作り出すボツリヌス毒素の毒性は、VXガスの1000倍～1万倍といわれており、ボツリヌス毒素1グラムは約100万人の致死量に相当するといわれている。

　バルーンの短所は、風向きなど天候による影響が大きく、タイマーを使ってもどこに落下するか分からないという点だが、長所として安価で大量に製造することが可能であることが挙げられる。つまり、精度の低さを量でカバーするわけだ。

　筆者は実物のバルーンを手に取ってみたことがあるが、バルーン本体はビニールハウスで使うようなビニールで、特殊な工具も必要なく手製で製造でき、材料も簡単に調達できるものであった。

◆「地下鉄サリン事件」の教訓

　弾道ミサイルは迎撃ミサイルで破壊できるが、レーダーにほとんど映らないバルーンを日本海上で撃ち落とすことは困難である。

　北朝鮮が弾道ミサイルによる先制攻撃を行うことは考えにくい。「東京を核ミサイルで攻撃する」と脅すかもしれないが、言葉での脅しに過ぎない。弾道ミサイルの使用は、金正恩体制崩壊に直結するような米軍による大規模な報復攻撃を招く危険があるためだ。

　しかし、弾道ミサイルの使用に踏み切る前に、バルーンやテロによる「攻撃」を行うことは十分に考えられる。

　ソウルの地下鉄駅のホームには、防護マスクなど、駅構内で化学兵器が使用された場合の装備が常備されている。韓国は1995年3月20日に発生した日本の「地下鉄サリン事件」の教訓から、当事者である日本よりも真剣に対策を講じており、韓国軍による地下鉄駅での除染訓練なども行われている。

◆日本の対応

　VXガスを世界で最初に使用したのは日本のオウム真理教である（1995年1月4日に東京都港区で発生したオウム真理教信者による殺人未遂事件）。金正男暗殺事件は世界で二例目となる。

　金正男暗殺の実行犯の女性2人の裁判がマレーシアで行われているが、暗殺に関与した北朝鮮の関係者は事実上、無罪放免となっている。このため、VXガスをマレーシアに持ち込んだ方法など、事件の全容解明は不可能となった。まさに北朝鮮の思惑通りに進んでいるわけである。

　日本で北朝鮮による要人暗殺事件が起きることは考えにくいとしても、VXガスが何らかの形で持ち込まれる可能性はある。

　2012年に北九州市内の暴力団の「武器庫」から、対戦車攻撃などに使うロシア製のロケット・ランチャーがロケット弾付きで見つかったことがある（「日本経済新聞（電子版）」2017年4月13 日）。

　ばら積み貨物船の貨物の中に紛れ込ませる形で国内に持ち込まれたとみられているが、北朝鮮が第三国経由で少量の生物・化学兵器を持ち込むことは、対戦車ロケットよりも容易だろう。

　要人暗殺に使用するのなら貨物船で運搬することになるのだろうが、「無差別攻撃」に使用する場合の最も容易な手段はバルーンとなる。

　化学兵器によるテロに関しては、オウム真理教の例にみられるように日本はまさに当事者なのだが、自衛隊による都心での除染訓練を行っているわけでもなく、ほとんど無防備のままだ。

　生物・化学兵器の散布や、地下鉄での使用を未然に防ぐ手段がない以上、これらが使用された場合の対応策を確立しておく必要があろう。大袈裟に思われるかもしれないが、韓国で取られている対応策は日本でも必要となるのではないだろうか。

韓国車の米国での人気が急落、主力車種の販売も1年で半分に激減＝韓国ネットには「自業自得」と厳しい声

韓国車の米国での人気が急落、主力車種の販売も1年で半分に激減＝韓国ネットには「自業自得」と厳しい声



2017年8月5日 10時0分

Record China

2017年8月3日、韓国経済新聞によると、韓国の自動車大手・現代（ヒュンダイ）と傘下の起亜（キア）自動車の7月の米国での販売が、前年同期比で20％近く減少した。減少は7カ月連続となる。

米国を代表する自動車専門誌「Automotive News」などによると、現代・起亜車の7月の米国内販売台数は前年同月比18．2％減の11万466台。内訳は、現代車が27．9％減の5万4063台、起亜車が5．9％減の5万6403台だった。

米国市場全体の販売台数も141万台余りと前年同期比で6．9％減少しており、ゼネラルモーターズ（GM）は15．4％減、フォードは7．4％減、フィアット・クライスラーは10．3％減など、米ビッグ3も苦戦しているが、現代・起亜車がより厳しい状況であることが分かる。

現代・起亜では特に、主力車種の不振が目立つ。現代の主力セダン「ソナタ」の販売数は1万648台で、前年同期比で48．4％減少した。小型クロスオーバーSUV「ツーソン」は1万1257台（同45．7％増）で歴代最多販売記録を立てたものの、他の車種はすべて販売量が減少した。起亜は準中型セダン「K3」が16．7％増の1万2022台と善戦したが、他の車種は振るわなかった。

現代・起亜自は販売減の原因として、収益性の低い「フリート販売（レンタカー業者などへの販売）」を減らしている点を挙げた。同社の関係者は「フリート販売比率が昨年7月の半分以下となる10％を下回る水準になった」とし、「目先の販売量は減少したが、中古車残存価値の維持に役立つため、長期的にはプラスの効果がある」と説明した。

これについて韓国のネットユーザーからは寄せられた声をみると、販売低迷について、過激なストライキを繰り返し他社との競争力を失わせた労働組合が原因とする意見が大勢のようだ。コメント欄には、「自業自得だ」「会社がこんな状態でも組合員は裕福な暮らしをしている」「組合も責任を取れ」「組合のせいで会社の競争力が奪われている」「こんな状態でも、組合はストをやめない」「販売実績が上がろうが下がろうが、組合員の給与だけは上がり続ける」など、組合への厳しい意見が並んだ。

恋愛不器用女子がやりがちなミス5つ 片思いにつまづくキッカケにも…

恋愛不器用女子がやりがちなミス5つ　片思いにつまづくキッカケにも…



2017年8月5日 12時30分

モデルプレス

【恋愛コラム／モデルプレス】好きな人が出来ると距離の縮め方や男性と仲良くなる方法が分からず、毎回上手く恋愛を進展出来ない「恋愛不器用女子」は少なくないようです。そういう女性は男性との関わり方や恋愛の進め方で、何らかのミスをしてしまいがちなのです。そこで今回は恋愛不器用女子がやりがちなミスを5つご紹介します。

【他の記事を見る】他のヤツには絶対渡したくない！男が離れられない女の特徴5つ

♥男性の好みをリサーチしすぎる

男性が好きな物や趣味など、好きな相手の事をリサーチし過ぎるのも恋愛不器用女子がやりがちなミスです。

男性を調べる事で自分と合わない部分に気付いてしまったり男性から得られる情報がなくなったりしてしまうので、ワクワク出来なくなってしまうのですよ。

ある程度は知らない部分があった方が楽しい事が増え、男性への興味が薄れることがありません。

また何でも自分のことを知っている女性に不信感を抱く男性もいるので、男性とのコミュニケーションの中で知っていく事を大切にしましょう。

♥無言が怖くて喋りすぎる

気になる男性と二人きりで会話をしている際に、無言の時間があるとそれが怖くて喋りすぎてしまうのも恋愛不器用女子ならではのミスです。

無言の時間が長引くと気まずくなってしまったり盛り上げなければいけないと焦ってしまったりするため、自分から話そうとしてしまうのだとか。

楽しい話題を持っているなら良いですが、そうでない場合は逆に変な空気が流れてしまう場合や余計な一言を言ってしまう恐れがあります。

そうなると男性の気持ちを遠ざけてしまう可能性があるので、無言の時間も楽しめるよう気持ちに余裕を持つことが大切ですよ。

♥男性からの褒め言葉を素直に受け取らない

男性から「可愛い」とか「優しい」等の褒め言葉をもらっても、恋愛不器用女子はそれを素直に受け取る事が出来ません。

「からかっている」と思ったり「お世辞に決まっている」と決め付けてしまったりするので、どんどん卑屈になってしまうのです。

また褒めてくれた男性にそれを否定する言葉を掛けてしまうと、男性の気持ちを否定する事になり悪い印象を与えてしまいますよ。

褒め言葉はたとえお世辞だったとしても言葉通りに受け取る癖を付けて、自信を持てる状況をつくりましょう。

♥自分の気持ちを隠そうとする

例えば友達に男性のことを好きなのかと聞かれても否定する、好きなのは気のせいだと自分に言い聞かせる等自分の気持ちを隠そうとする恋愛不器用女子もいますよね。

気持ちを隠してしまうと徐々に好きだという事に自信がなくなってしまい、恋愛を発展させる前に冷めてしまう事があります。

また一度周囲に気持ちを否定するとその後「やっぱり好き」と言い辛くなり、相談できる相手がいなくなってしまう事も考えられるでしょう。

自分の気持ちを隠すのは自分自身を否定しているのと同じなので、まずは認めて素直になる事から始めてみることが大切なポイントです。

♥男性の反応を見すぎる

自分の発言や言動によって男性がどんな反応を示すか見すぎてしまうのも、恋愛不器用女子がしてしまうミスの一つです。

嫌われたくないという気持ちは分かりますが、男性に合わせすぎてしまうと自分を見失ってしまう事があるでしょう。

そうすると本当の自分を男性の前でさらけ出せなくなってしまい、男性は壁を感じてしまうのです。

もし男性が良くない反応をしたとしても一度で嫌われる事は無いはずなので自分らしい言動を忘れないようにして、そのままのあなたを知ってもらう努力をしましょう。

いかがでしたか？

恋愛不器用女子かもと思う方は、恋愛への向き合い方や考え方を見直す所から始めてみましょう。

素敵な恋愛をするためには、まず自分が変わることからスタートする事が大切ですよ