イスラム世界に吹き荒れるすさまじい春の嵐。
豊かだった大地も、一陣の風のあとには草木一本見当たらない。
西側世界は不況の嵐におおわれている。
中産階級は荒れ狂う暴風雨に根こそぎ引き抜かれつつある。
憎悪、そして無関心
いま、世界の憎悪を最も集めている人物は、シリアのアサド大統領だろう。
彼さえいなくなれば、またひとつ地上に自由と民主主義がもたらされる……と。
世界はそう信じて疑わない。
はたして、本当にそうだろうか。
イラクやアフガニスタン、リビアのときも同じだ。
サダム・フセインさえいなくなれば、タリバーンさえいなくなれば、カダフィ大佐さえいなくなれば、かの地に自由と民主主義がもたらされ、すべてが劇的に改善される……と信じたはずだ。しかしその割には、たいていの人はその後の変化にはあまり興味を持っていないように見える。
まるであとは自動的に自由と民主主義がもたらされるとでもいうように、急速に関心を失う。現状がかつてとは比べものにならないほど悪化し、かえって自由も民主主義も制限される過酷な社会になったと知らされたとしても、何の感慨も起こらない。
どうやら、フセインやタリバーン、カダフィ大佐という憎悪の対象が抹殺されれば、それでよかったようだ。
映画の観客が画面の中のヒーローと同化し、ヒールの打倒を今や遅しと待ち望むのと同じ心理だ。
世界のメディアには、「フリーダム・ファイター」や「自由シリア軍」という、子供にも分かりやすいネーミングのヒーローが登場する。一方で、フセインやカダフィ大佐、アサド大統領は、お決まりのようにヒトラーにたとえられる。ニュースの中でヒーローとヒールの戦いが展開されれば、そのとき読者や視聴者が期待するものはひとつだ。ヒールの抹殺以外にない。そして、その目的が達成されたとき、熱い感情は完全燃焼して燃え尽きる。憎悪の対象がいなくなれば、憎悪はきれいに消滅する。そこで物語は完結する。したがって、その後の出来事には興味を持ちようがない。
本当はその後が重要なはずだ。
『民主化』された現在のイラクやアフガニスタン、リビアはかつてよりも悪くなったどころか、そこはもはや国家でさえない。民主主義の欠片もなく、人権と呼べるものも存在しない。医療や教育は痕跡しか残っていない。国内は細かく分断され、恒常的に争い合っている。大量の武器が氾濫し、治安は極度に悪化している。些細なもめごとの解決にも武器が用いられる。
これが欧米がもたらした『民主化』の本性だ。
『民主化』後におとずれたのは、終わりのない悪夢のような物語だ。
標的
『民主化』の標的となった国家には類似点がある。
フセイン時代のイラクは中東随一の高度な医療と教育制度を誇る近代的国家だった。シーア派とスンニ派がよき隣人として暮す穏和な社会でもあった。アフガニスタンは伝統的に異邦人に寛容な穏やかな社会だった。タリバーン治世下の目を見張る治安の良さはもともとの国民性にも由来している。リビアは豊富なオイルマネーを医療、教育、福祉政策にふんだんに注ぎ込む福祉大国だった。カダフィ政権下のリビアの正式な国名は、大リビア・アラブ社会主義人民ジャマーヒリーヤ国だ。その名のとおり、国民福祉を重視する社会主義国だった。
これらの国々は、欧米が放っておいてさえくれれば、必然的に国民サービスをより充実させ、さらに安定した国家になっていたことは間違いない。
どうやらそうなっては都合が悪かったようだ。
イラクはアメリカの最恵国待遇を与えられた西側の友好国であったが、アメリカ政府の罠にはまり世界の敵にされ、湾岸戦争で叩きのめされ、そしてイラク戦争で破壊された。
カダフィ大佐が「中東の狂犬」と呼ばれ、西欧との対決姿勢を堅持していた頃は、リビアはほとんど爆撃されなかったが、欧米との協調路線に転換し、その友好姿勢が本気だと分かると、爆撃され破壊された。
アフガニスタンはソ連軍撤退後、軍閥による三つ巴、四つ巴の内戦状態に陥り、治安は最悪になった。タリバーンが登場し、破竹の勢いですべての軍閥を討伐すると、アフガニスタンは類まれな治安のよい地域に変貌した。しかし、米軍の爆撃でタリバーンが排除されると、軍閥はまたもや国土を好き勝手に分割支配し、大規模な麻薬栽培を再開し、治安は再び最悪になった。
アサド政権のシリアは、モデルになるような他民族・多宗教による平和共存社会を実現した。したがって、中東の専門家は最も何も起こりそうにない国と考えてきた。『アラブの春』がシリアに「飛び火」したとき、彼らは少なからず混乱した。
中東地域に安定した国家が誕生しそうになると、なぜか標的にされ、破壊される。
『民主化』と反米
標的にされた国家には、『民主化』後に共通した現象が起こる。
欧米の資金と武力で『民主化』されたにもかかわらず、国民の大半は反米になる。
まるで反米になって欲しいかのような残虐な事件が、駐留米軍自身の手で引き起こされるからだ。
イラクやアフガニスタンに駐留する米軍は、市民に対して理不尽極まりない暴虐を加え続けた。米軍部隊は真夜中に民家を襲撃し、住民を理由もなく連れ去ると、アブグレイブ収容所やグアンタナモ基地に監禁した。そうした人々のほとんどは普通の市民だ。収容された人々がいつ出られるかは分からず、死体となって帰ってくることもあれば、そのまま行方不明になることもあった。
米軍による常軌を逸した暴虐の数々を克明に記録すれば何十冊もの分厚い報告書になるだろう。イラクやアフガニスタンに駐留する米軍の任務は、市民に対して徹底した暴虐を加えることだったと言える。それは理不尽であればあるほどよい。そうすれば、駐留軍は憎悪され、報復を受ける。イラクでは頻繁に路肩爆弾が炸裂し、駐留軍の車両が吹き飛ばされた。駐留軍に犠牲者が出れば、ますます市民への虐待がエスカレートする。そして、反米感情もさらに高まる。
イラクやアフガニスタンで米軍が引き起こした無数の残虐行為は、広範な反米感情を作るために、意図的に引き起こされたものだ。つまり、政治政策だ。
イラクやアフガニスタンで任務についた米軍兵士の多くが帰還後にPTSDを発症している。戦闘はとっくの昔に終わっているので、戦闘の恐怖に起因するものではない。通常任務として、罪のない市民に理不尽極まりない残虐行為を繰り返し、呵責もなく多くの命を奪ううちに、自分自身の精神の重要な部分が深く抉り取られたのだ。占領地の住民を反米に導くという異常な任務が招いた当然の結果と言える。
アブグレイブ収容所での虐待を告発する画像は有名だが、あの一連の画像もイスラム世界を反米に導くために仕組まれたものだ。つまり、虐待の画像はやらせだ。そこには虐待という凄惨な現場の臨場感が欠如している。全体的に「再現写真」のような無機質な雰囲気が漂っている。それはセッティングされた撮影であることを示している。米軍がアブグレイブで行った実際の虐待はあんなものではない。軍法会議で裁かれた兵士たちは、セッティング撮影用に抜擢されたスケープゴートだ。画像流出の経緯も極めて不自然だ。義憤に駆られた一人の兵士が画像をCD-ROMに焼いて、セイモア・ハーシュという高名なカメラマンに手渡し、かくして世界の知るところとなる。まるで三流映画のプロットだ。
このやらせ画像のやらせ流出によって、世界のイスラム教徒を、米軍と米国政府への激しい憎悪に導いたことは明白だ。一方、この一連の画像によって欧米内部からも米軍の行為に批判が集中したが、臨場感のないやらせ画像の印象はいつしか人々の記憶から消えた。
アフガニスタンでは米軍がコーランをトイレに流したり、焼き捨てたりした。そのたびにイスラム圏では抗議デモや暴動が発生した。しかし、こうした出来事がメディアの自主検閲をすり抜けて世界に配信されたというのは不自然すぎる。それが都合の悪い事実であれば、メディアが勝手に報じることはないのだ。アブグレイブの虐待画像も同じだ。それが欧米のメディアで報じられたということは、すなわち非常に「都合のよい事実」であることを物語っている。
最も神聖なものを汚物のようにトイレに流されたというニュースによって、全イスラム教徒が修復不可能な反米感情を抱いたことは間違いない。
『アラブの春』の熱狂も過ぎ去った昨年の9月、預言者ムハマンドを侮辱する映画がアメリカで製作され、インターネット上で公開された。エジプトで抗議デモが発生すると、すぐにイスラム圏全体に反米デモが拡大した。アメリカ大使館が襲撃されるなど抗議行動はエスカレートした。リビアのベンガジでは、アメリカ領事館に暴徒がなだれ込み、アメリカ大使ら４人の米外交官が殺害された。この映画の製作者は逮捕されたが、その素性はポルノ映画の監督と報じられている。また、抗議行動の発端となったエジプトでは、報酬を払ってデモ隊が動員されていた。
映画の製作からその結果引き起こされる重大な事件に至るまで、すべてが事前に準備されていたことをうかがわせる。
似たような出来事や事件が適度な間隔をおいて繰り返されている。イスラム世界の怒りが収まり、忘れかけた頃に、また類似の事件が発生するのだ。なぜなら365日24時間途切れることなく反米感情を持続できる者はいないからだ。誰しも仕事や家族を抱えている。要するに、定期的にイスラム世界の怒りに着火しておかなければ、日常生活の比重が大きくなるのだ。
イスラム教を侮辱し、イスラム世界の怒りを誘発するような出来事や事件は、すべて事前に計画され、周到に準備されているのだ。
『民主化』という破壊は、反米感情と反米地域をできるだけ拡大することを目的とした政治政策だ。
双方向性
安定的国家建設を実現しそうなイスラム国家を武力で破壊し、憤懣に満ちた混沌へと放り込む。
その憤懣を、イスラムを侮辱することで、欧米に対する憎悪へと転換する。
そういう手順になっている。
これは一方通行ではない。
欧米圏では、不自然の塊のような911事件や存在しない「アルカイーダ」による数々のテロ事件が発生している。ロンドン、マドリッド、バリでは爆弾が炸裂した。バリ島の爆弾事件での犠牲者は大半がオーストラリア人観光客だ。こうした事件により、欧米文化圏ではイスラムに対する反感と憎悪が渦巻いている。
イスラムと西欧の双方が、互いを激しく憎悪するような事件や出来事が実に都合よく発生している。
それだけではなく、イスラムと西欧は奇妙にシンクロしている。安定的なイスラム国家が破壊されたように、経済的に安定していた先進諸国も破壊された。イスラム圏は外側から武力で破壊されたが、欧米圏は内側から金融財政的に破壊された。住宅バブルやサブプライム、リーマン・ショックでほぼ一撃だ。
金融経済の破綻によって、先進国では、リストラや倒産による失業が増大している。株価や住宅価格の下落により投資に失敗し、老後の貯蓄資金を失った者も多い。その結果、先進国の中産階級の多くが貧困層へと転落している。学資ローンで、働く前からすでに貧困化が決定している学生も大勢いる。同時に、財政削減で社会福祉や公共サービスはどんどん縮小している。しかしその一方で、金融機関には優遇措置が設けられるなど、富裕層はますます豊かになっている。格差が急拡大し、欧米社会には憤懣が充満している。人々は攻撃的で排外的になり、雇用を奪う移民は排斥対象になっている。特にイスラム・コミュニティは政治的ターゲットにされている。
ヨーロッパのいくつかの国では、公共の場でのブルカの着用を禁じる法律が成立している。フランスでは公立学校でのスカーフの着用が禁止された。あるいはモスクやその尖塔の建設を禁じる法案を検討している国がいくつかある。こうした法案に正当性があるとは到底思えない。しかし、理不尽であることにこそ意味があるのだ。ヨーロッパ内部での対立構造を生むことができる。
イスラム圏、欧米圏ともに混沌とした社会状況の中で生じる憤懣が、双方への憎悪・対立へと誘導されている。それを維持、拡大するような出来事や事件が実に都合よく発生しているのだ。
湾岸戦争以来、こうした出来事や事件が巧みに歴史の時間軸の中に配置されてきた。
もちろん、今後の時間軸にも、さまざまな事象が予約済みだ。
平和は富を生まない
湾岸戦争（1991年1月17日～2月28日）が、東欧の『民主化』とソビエト連邦の崩壊という歴史的大事件の狭間で起きているのも偶然ではない。
世界は『冷戦』の終結によって、「赤い脅威」と「核戦争の恐怖」から開放されようとしていた。世界が待ち望んだ平和が手の届くところまできていた。しかし、湾岸戦争でその願いはお預けとなり、『対テロ戦争』ではかなく消えた。平和ほど都合の悪いものはないのだ。
なぜなら、平和は富を生まないからだ。逆に、対立は富の源泉になる。対立が大きければ、それだけ富みも増大する。
『冷戦』という東西を二分する巨大な対立は、アメリカに絶大な覇権をもたらした。世界は「赤い脅威」から逃れるために、アメリカの核の傘下で身をすくめた。それは、アメリカの発言権の増大を意味する。また世界の富は安全なアメリカに向かった。脅威が大きければ大きいほど、アメリカの覇権と富は増す。アメリカは「赤い脅威」と「核戦争の恐怖」を過剰に演出するだけでよかった。
しかし、体力のないソビエト連邦は、軍拡競争の罠の中で足元がふらつき始めた。デタントで負担を軽くしてやったが、持ちこたえられずに崩壊してしまった。ソ連邦の消滅は、覇権と富の源泉を失うことを意味する。ソ連邦に匹敵する巨大な脅威を新たに生まなければ、アメリカは没落する。ソ連邦が崩壊する直前に、サダム・フセインを罠にはめ、湾岸戦争を仕組んで急場をしのいだ。このときサダム・フセインが打倒されなかったのは、「大量破壊兵器」の脅威をできるだけ長引かせるためだ。その間に、新たな脅威の準備を進めることができる。
『冷戦』に替わる巨大な対立を生むためには、安定志向の世界を、極度の不安定な状態に移行する必要がある。そこから生まれる漠然とした不安や憤懣を具体的な憎悪や対立に導くのだ。
『冷戦』時代には、西側世界は資本主義の優位性を演出するために、共産主義の東側よりも自由で豊かでなければならなかった。しかし、『冷戦』終結以降は、もはや自由や豊さを維持拡大する必要性はなくなった。
日本のバブル崩壊は、湾岸戦争やソ連邦の崩壊と歩調を合わせるように起こった。以来、20年におよぶ経済低迷が続いている。日本には豊富な金融資産と高い技術力がありながら不況から脱出できないのは、おかしくはないだろうか。アジア諸国は金融危機の大ダメージからたった2年ほどで回復した。成長経済の見本であった日本は、決して回復させてはならないのだ。20年も低迷させておけば、もはや誰も手本などにはしない。
アメリカ自身もヨーロッパも、住宅バブルやサブプライム、リーマン・ショックで、中産階級の豊かさを根こそぎ奪いつつある。どこか一国が財政破綻すればユーロ圏全体が崩壊する。ユーロ圏住民は金融的将棋倒しの不安の中で暮らしている。「1％の富裕層と99％の貧困層」は、いずれ誇張ではなくなる。かくして欧米社会には巨大な不安と憤懣が充満することとなった。
イスラム圏、欧米圏ともに、政治経済社会的に極めて不安定な状態の中で、互いに憎悪し、対立し合うような事件や出来事に次々と遭遇している。
憤懣を溜めた二つの陣営が全面的に衝突すれば、『冷戦』に替わる富の源泉が生まれるだろう。
アメリカは、「テロの脅威」を演出することで、それに対抗できる唯一のスーパーパワーとして復活する。
しかし、いまだ世界を二分するほどの対立構造にはいたっていない。
オーダーメイド
世界にとって幸いなことに、シリアはまだ『民主化』されていない。
この2年で『アラブの春』という嵐は勢いを弱めたように見える。
しかし、その一方でまたも憎悪と対立を助長するような事件が発生した。
アルジェリアのガスプラント施設が武装集団に襲撃され、大勢の民間人が殺害された。
この事件もまた不自然さに満ちている。
巨大なプラント施設の内部情報を事前に得ていた襲撃部隊は、居住区域の個々人の部屋割りを熟知し、やすやすと外国人を捕捉した。そして、有無を言わさずその場で射殺した。逆にアルジェリア人は殺さないと明言している。何かを要求したり、アピールするのが目的であれば、いきなり人質を殺害することはない。この襲撃は、外国人を殺害することそのものが目的だったと言える。こうした事例はほとんど聞いたことがない。
この事件で最も不可解なのは、襲撃部隊のメンバーが身分を示すものを所持して襲撃に臨んだことだ。事件後、死亡した襲撃部隊のメンバーの国籍が即座に発表されたのは、何らかの身分証明書を所持していたことを物語っている。この襲撃の立案者は、襲撃部隊が最終的に殺害されることを予定に入れ、その国籍をぜひ世界に知らせたかったように見える。
この事件の犠牲者は多国籍に渡っているが、同時に、襲撃者もなぜか多国籍だ。
犠牲者の国籍は、アメリカ、イギリス、フランス、ルーマニア、ノルウェー、フィリピン、日本。
襲撃者は、エジプト、モーリタニア、ニジェール、チュニジア、マリ、アルジェリア、そしてカナダ。
まるで、西欧対イスラムの対立の縮図になっている。
襲撃部隊のリーダーは、訛りのあるアラビア語を話すカナダ国籍の人物だった。おそらく土地勘もなく、戦闘経験もなかっただろう。こんな人物がリーダーとは、奇妙と言うしかない。しかし、この男の存在には重要な意味がこめられている。彼は欧米に居住する全イスラム教徒を象徴しているのだ。
この事件には明らかに具体的な目的が存在しない。これは、来るべきイスラム世界対西欧世界の全面対立を世界に向けて暗示するための象徴としての事件のように見える。
2年が過ぎてもアサド大統領が健在で、シリアを破壊できない西側世界の焦りを象徴する事件でもある。チュニジアとエジプトの政治的混乱で、『アラブの春』もすでに色あせ、熱狂はとっくに去り、世界の関心は希薄になっている。そこで世界の耳目を引く大事件を起こす必要があったのだ。
人々が日常生活に埋没しそうになると、こうした凶悪な事件が発生する。
歴史には偶然も必然も存在しない。
歴史とは、すなわちオーダーメイドなのだ。
『民主化』も『世界不況』も周到に仕組まれた歴史イベントにすぎない。
したがって歴史はわれわれの手でも変えることができる。
いますべきことは、シリアの破壊を食い止め、春の嵐を終わらせることだ。