【東京五輪】危機！新型ウイルス！IOC【延期や中止もあり得る】スポーツ界にも深刻影！ボランティア大量辞退の可能性も！世界中から1000万人を超える人々が集結する東京五輪は『マスギャザリング』感染者が増える条件が揃っている【空気感染】
東京五輪 ウイルス感染拡大でボランティア大量辞退の懸念も｜NEWSポストセブン（記事は下記に）
ＩＯＣ、東京五輪“新型肺炎”で重大決断！？ 感染７０００人超、スポーツ界にも深刻影響で… 識者「延期や中止もあり得る」（記事は下記に）
東京五輪 ウイルス感染拡大でボランティア大量辞退の懸念も｜NEWSポストセブン
東京五輪 ウイルス感染拡大でボランティア大量辞退の懸念も
2020年2月12日 7時0分
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、7月24日に開幕する東京五輪への影響が懸念されている。ウイルス感染爆発が五輪開催中の東京を襲ったら、選手だけでなく観客にも大きな影響を及ぼす恐れがある。
【写真】リオ五輪「ジカ熱」対策に出動する部隊
グローバルヘルスケアクリニック院長の水野泰孝医師（輸入感染症）が指摘する。
「新型コロナウイルスのような感染症は、一定期間、限定された地域に大勢が集まる『マスギャザリング』と呼ばれる状況で拡大しやすい。世界中から1000万人を超える人々が集結する東京五輪は『マスギャザリング』の典型例で、感染者が増える条件が揃っている」
マスギャザリングとは、一定期間、限定された地域に大勢が集まることだ。選手や観客だけではない。東京五輪では5万人の警備員と8万人のボランティアが大会運営に携わる予定だ。それとは別に会場周辺や駅などで案内役を担う都市ボランティアとして東京都は2万人を確保している。
「ボランティアは多めの人数を確保していますが、感染爆発によってこれらの人員から大量の辞退者が生じる可能性もあるでしょう。
そうなれば、会場の座席案内などの大会運営がスムーズに行かないだけでなく、地震などの災害時の避難誘導ができなくなる。パニックによる観客同士のトラブルも起こり得る。そうした想定がなされているのか疑問が残ります」（スポーツ紙五輪担当デスク）
◆キャンセル続出の「宿泊業」は大赤字
新型コロナウイルスの拡大を受け、中国政府は春節（旧正月）期間の途中から「団体旅行客の渡航禁止」を決定した。感染を防ぐための措置とはいえ、宿泊業ではキャンセルが相次いだ。
五輪期間中は「ホテル不足」が叫ばれており、みずほ総研の試算によれば、最大で1万3700室程度の客室が不足するという。
「逆にいえば、感染拡大時にキャンセルが続出すれば、それだけ宿泊業への打撃は大きくなります」（前出・スポーツ紙五輪担当デスク）
◆ホストタウンが抱える不安
感染爆発の影響は、東京にとどまらない。東京五輪では、参加国との交流を図る「ホストタウン」が全国に登録されている。東京都の元職員として五輪の招致活動の推進担当課長を務めた経験を持つ、国士舘大学客員教授の鈴木知幸氏が語る。
「ホストタウンは47都道府県、478の自治体に及ぶので、海外からの選手・観光客が訪れるのは、東京や競技会場周辺だけとは限りません。海外で感染が拡大した場合、その国を受け入れるホストタウンには動揺が懸念されます。逆に、ウイルスの流行でホストタウンへの訪問を見送る国が出てくれば、受け入れを進めてきた自治体の施設や宿泊業などに影響が出ることになりかねない」
※週刊ポスト2020年2月21日号
ＩＯＣ、東京五輪“新型肺炎”で重大決断！？ 感染７０００人超、スポーツ界にも深刻影響で… 識者「延期や中止もあり得る」
ＩＯＣ、東京五輪“新型肺炎”で重大決断！？ 感染７０００人超、スポーツ界にも深刻影響で… 識者「延期や中止もあり得る」
1/31(金) 16:56配信
中国湖北省武漢市で発生した、新型コロナウイルスによる肺炎の感染拡大が、半年後に迫った東京五輪・パラリンピックを直撃しそうだ。「パンデミック（感染爆発）」寸前といえる現状を受け、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が、世界保健機関（ＷＨＯ）と協議しているというのだ。中国メディアによると、中国本土での死者は１７０人で、感染者は７０００人を超えた。世界各国で感染が確認されており、武漢から２９日にチャーター機で帰国した日本人３人にも感染が確認された。スポーツ界にも影響が出てきており、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）も情報収集を進めている。「感染症対策」を重視するＩＯＣが、重大決断を下す可能性があるのか。
ＩＯＣとＷＨＯの協議は、ドイツのＤＰＡ通信が２９日、報じた。感染症対策が、東京五輪・パラリンピックの重要な要素というもので、ロシアのタス通信も同日、「ＩＯＣが安全な大会開催を懸念している」と伝えた。
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の広報担当者は３０日朝、「事実関係は分からないが、私たちはあくまで安心・安全な大会の実現に向け、すべての感染症に対して監視などで国などと連携し、必要な対策を講じていく」と、夕刊フジの取材に語った。
トーマス・バッハ会長率いるＩＯＣは五輪開催について絶対的権限を持っている。昨年１０月にも、東京の夏の猛暑を問題視して、「選手の健康を守る」との理由で、東京五輪のマラソンと競歩の会場を「札幌市に移すことに決めた」と一方的に通告してきた。東京都や大会組織委員会は、ただ従うしかなかった。
現在、日本の隣国・中国で、新型肺炎が猛威を振るっている。人口約１１００万人の武漢市など、１０以上の都市が封鎖される異常事態となっている。共産党独裁国家ゆえに、感染者数や死者数も単純には信用できない。「湖北省での感染者数は推定１０万人」という指摘・報道もある。
日本をはじめ、世界各国で感染者が次々に確認されている現状を見て、ＩＯＣが不安を抱くのは、当然でもある。
２００３年に流行したＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）は発生から流行の収束までに半年以上を要した。今回の新型肺炎はすでに、ＳＡＲＳの感染者数（５３２７人）を上回っている。
香港メディアによると、香港大の梁卓偉・医学院長は、新型肺炎の感染者について、今後、重慶や北京、上海、広州などで急増した後、４、５月ごろにピークを迎え、６月ごろから減少するとの見方を示した。
東京五輪の開会式は７月２４日なので、ギリギリのタイミングといえる。
新型肺炎の制圧については、米医薬品大手ジョンソン・エンド・ジョンソン（Ｊ＆Ｊ）など、世界の製薬会社がワクチン開発に乗り出している。だが、米国立アレルギー感染症研究所は「テスト開始まで早くて３カ月」といい、五輪前のワクチン完成は期待できない。
中国への忖度（そんたく）なのか、「対応の遅れ」が批判されているＷＨＯは３０日午後（日本時間同日夜）、新型肺炎が「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」に当たるか検討するため、専門家委員会による緊急会合を開く。
ＩＯＣとＷＨＯの協議とは別だが、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の籾井圭子常務理事は２９日、東京五輪へ向け「厚労省が注意喚起のレベルを引き上げているので、情報収集をしっかりしていく」として関係機関と連携する考えを示している。
新型肺炎の感染拡大は、スポーツ界にもすでに影響している。
アジア・サッカー連盟は、アジア・チャンピオンズリーグの１次リーグ前半戦は中国国内では試合を実施せず、対戦相手の本拠地で試合を行うと変更した。Ｊリーグの横浜Ｆ・マリノスと上海上港の試合も３月４日が横浜、４月７日が上海に入れ替わる。
日本レスリング協会によると、３月に予定されている東京五輪アジア予選（西安＝中国）を、カザフスタンや韓国などで代替開催する可能性があるという。このほか、サッカー女子、バスケットボール女子、ボクシングの東京五輪予選が中国国外で開催されることが決定している。
想像したくないが、東京大会の延期や中止もあり得るのか。
「平和の祭典」である五輪は、ギリシャのアテネで１８９６年に第１回大会が始まってから、これまでに３回中止になっている。
１９１６年のベルリン大会は、第１次世界大戦で取りやめになった。
４０年大会は、日中戦争の影響で東京が大会を返上後、いったんフィンランドの首都ヘルシンキでの開催地変更が決まったが、第２次世界大戦の戦乱の拡大で中止になった。４４年のロンドン大会も同様に見送られた。
今回のＩＯＣとＷＨＯの協議をどう見るべきか。
スポーツライターの小林信也氏は「新型肺炎がどれほど深刻なのか、まだ分からない点も多い。（第２次世界大戦以降は）五輪延期や中止の例はなかった。ただ、さらに感染が拡大した場合、延期や中止もあり得るかもしれない」と語っている。
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マスギャザリングとは、一定期間、限定された地域に大勢が集まることだ。選手や観客だけではない。東京五輪では5万人の警備員と8万人のボランティアが大会運営に携わる予定だ。それとは別に会場周辺や駅などで案内役を担う都市ボランティアとして東京都は2万人を確保している。
「ボランティアは多めの人数を確保していますが、感染爆発によってこれらの人員から大量の辞退者が生じる可能性もあるでしょう。
そうなれば、会場の座席案内などの大会運営がスムーズに行かないだけでなく、地震などの災害時の避難誘導ができなくなる。パニックによる観客同士のトラブルも起こり得る。そうした想定がなされているのか疑問が残ります」（スポーツ紙五輪担当デスク）
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五輪期間中は「ホテル不足」が叫ばれており、みずほ総研の試算によれば、最大で1万3700室程度の客室が不足するという。
「逆にいえば、感染拡大時にキャンセルが続出すれば、それだけ宿泊業への打撃は大きくなります」（前出・スポーツ紙五輪担当デスク）
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1/31(金) 16:56配信
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ＩＯＣとＷＨＯの協議は、ドイツのＤＰＡ通信が２９日、報じた。感染症対策が、東京五輪・パラリンピックの重要な要素というもので、ロシアのタス通信も同日、「ＩＯＣが安全な大会開催を懸念している」と伝えた。
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の広報担当者は３０日朝、「事実関係は分からないが、私たちはあくまで安心・安全な大会の実現に向け、すべての感染症に対して監視などで国などと連携し、必要な対策を講じていく」と、夕刊フジの取材に語った。
トーマス・バッハ会長率いるＩＯＣは五輪開催について絶対的権限を持っている。昨年１０月にも、東京の夏の猛暑を問題視して、「選手の健康を守る」との理由で、東京五輪のマラソンと競歩の会場を「札幌市に移すことに決めた」と一方的に通告してきた。東京都や大会組織委員会は、ただ従うしかなかった。
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日本をはじめ、世界各国で感染者が次々に確認されている現状を見て、ＩＯＣが不安を抱くのは、当然でもある。
２００３年に流行したＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）は発生から流行の収束までに半年以上を要した。今回の新型肺炎はすでに、ＳＡＲＳの感染者数（５３２７人）を上回っている。
香港メディアによると、香港大の梁卓偉・医学院長は、新型肺炎の感染者について、今後、重慶や北京、上海、広州などで急増した後、４、５月ごろにピークを迎え、６月ごろから減少するとの見方を示した。
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中国への忖度（そんたく）なのか、「対応の遅れ」が批判されているＷＨＯは３０日午後（日本時間同日夜）、新型肺炎が「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」に当たるか検討するため、専門家委員会による緊急会合を開く。
ＩＯＣとＷＨＯの協議とは別だが、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の籾井圭子常務理事は２９日、東京五輪へ向け「厚労省が注意喚起のレベルを引き上げているので、情報収集をしっかりしていく」として関係機関と連携する考えを示している。
新型肺炎の感染拡大は、スポーツ界にもすでに影響している。
アジア・サッカー連盟は、アジア・チャンピオンズリーグの１次リーグ前半戦は中国国内では試合を実施せず、対戦相手の本拠地で試合を行うと変更した。Ｊリーグの横浜Ｆ・マリノスと上海上港の試合も３月４日が横浜、４月７日が上海に入れ替わる。
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「平和の祭典」である五輪は、ギリシャのアテネで１８９６年に第１回大会が始まってから、これまでに３回中止になっている。
１９１６年のベルリン大会は、第１次世界大戦で取りやめになった。
４０年大会は、日中戦争の影響で東京が大会を返上後、いったんフィンランドの首都ヘルシンキでの開催地変更が決まったが、第２次世界大戦の戦乱の拡大で中止になった。４４年のロンドン大会も同様に見送られた。
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