トランプ経済革命！来てる！まもなく米株式市場に続き米国債も大暴落する！米国の金融政策を司る中央銀行FRBは株式市場のコントロール放棄した！日本は米国債保有世界一！ディープステート哀れ！
まもなく米株式市場に続き米国債も大暴落する（JBpress） - Yahoo!ニュース（記事は下記に）
2020年1月の世界の国の米国債保有額、日本はトップを維持(久保田博幸) - 個人 - Yahoo!ニュース
まもなく米株式市場に続き米国債も大暴落する（JBpress） - Yahoo!ニュース抜粋引用
まもなく米株式市場に続き米国債も大暴落する
3/29(月) 6:01
JBpress
今回の危機では、米株式市場の大暴落が米国債の大暴落につながる危険性が高い（写真はニューヨーク証券取引所）
■ 株式市場のコントロール放棄したFRB
3月16～17日に、米国の金融政策を司る中央銀行FRBは、「2023年末までFF金利を上げない」と発表した。
私には「FRBはマーケットのコントロールを放棄します」あるいは、「さらに株式バブルを発生させます。後は知りません」とも聞こえた。
図1を見てもらいたい。2015年、今よりはるかに米国株が安かった時、すでにFRBはFF金利を引き上げ始めた。
「米国株は過熱になった。冷やさなくては」という正常な判断が働いたのだ。
しかし、2020年のコロナ以降の米国株は、FRB自身がFF金利を一気にゼロにすることでバブルを加速させた。2016年よりはるかに過熱だと分かっていながら。
つまり、FRBは株式市場のコントロールを放棄したのだ。
それだけ、コロナ克服のための景気刺激の必要性、そしてジョー・バイデン新政権の超大型の財政拡大を賄うために戦後最大の規模で発行される国債の消化のために、ゼロ金利政策を継続することが至上命題となったとも言える。
■ FRBは万能という共同幻想は終わった
前回説明したように、FRBはボルカー議長時代（1979～87年）に信用を回復し、マエストロと呼ばれたアラン・グリーンスパン議長時代（1987～2006年）に米国の経済と株式市場の長期成長を実現して、「FRBは万能」という評価を高めた。
しかし、3月16～17日の決定をそのまま実行すれば、これからのFRBは、株式市場はもちろん、国債市場と金利のコントロールを失うだけではない。
最後には、FRB自身のバランスシートの深刻な悪化によって、FRBそのものの信用、すなわち、ドルの信用を失うだろう。
「共同幻想」が終わろうとしている。
■ 米国株の大いなる錯覚
このシリーズのこれまでの2回では、
(1)コロナが始まった2020年から米国株は恐ろしく割高の水準まで上がってきたこと（特にGAMFAが所属するナスダック=NASDAQ）
(2)米国株を引き上げたのはFRBのゼロ金利政策（図1のFF金利、2020年にゼロになった）
(3)リーマンショックまでは「ゼロ金利になったら買い」が勝利の方程式だった（この報告は後で説明）
(4)ところが、今回のゼロ金利はコロナ対策のためで、コロナがなければ金利は「引き上げ」のはず
ということを説明してきた。つまり、今回のゼロ金利に基づく米国株高は「大いなる錯覚」である。この錯覚に気がついた時に、米国株式市場の興奮は去り、逆に我先に売りに走る。
■ 米国株大暴落の法則
特に、逃げ足が速いのが、ヘッジファンドや投資銀行のトレーダーたちである。
彼らに巨額の投資資金を貸している銀行も我先に、追加保証金（「追証=おいしょう」とも言う）を投資家に求め、払い込んでくれなければ担保に取っている株式を強制売却する。
これが大規模になれば、下げ→売り→下げ→売りが連鎖し、その中で投資家や金融機関の破綻が起き、津波のような下げを繰り返す連鎖反応が市場全体に広がり、数日間で大暴落する。
5年、10年かけた値上がり益は3～4日でなくなる。米国株の大暴落の法則である。
1929年の米国の大恐慌は4日間の株式大暴落で始まり、2008年のリーマンショックでは3日間で大暴落した。
〜中略〜
まもなく米株式市場に続き米国債も大暴落する（JBpress） - Yahoo!ニュース
改めて断っておくが、私は悲観論者ではない。また常に「大恐慌が来る」と脅かしてきたわけではない。
2009年2月に出版した「太陽経済」（「日本経済復活のシナリオー太陽経済を主導せよ」）の中では、2008年9月に起きたリーマンショックから「戦前型大恐慌が起きない理由」を説明した。
事実、大恐慌が起きるどころか、今年までに米国株式市場は最高値を更新してきた。
しかし、アフターコロナが見えてきた株式市場は大暴落すると想定せざるを得ない。しかも、リーマンショックとは違って、米国の債券とドルも大暴落するリスクが高い。
さらに、リーマンショックに際しては瞬時に形成された国際協調体制は、今は機能不全だ。そうなると、第2次世界大戦後初めての事態であり、マーケットの大暴落から「21世紀型大恐慌」に至るリスクが高い。
どうしても警告しなくてはいけないと思い、2020年11月に「21世紀型大恐慌」（PHP出版）を書いた。詳しくはこちらを参照してほしい。
山﨑 養世
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2020年1月の世界の国の米国債保有額、日本はトップを維持(久保田博幸) - 個人 - Yahoo!ニュース
来てる！！！✨✨🛸まもなく米株式市場に続き米国債も大暴落する(JBpress)#Yahooニュースhttps://t.co/7n9WXxENas
— HiQ1717 (@yy197210) March 29, 2021
まもなく米株式市場に続き米国債も大暴落する（JBpress） - Yahoo!ニュース抜粋引用
まもなく米株式市場に続き米国債も大暴落する
3/29(月) 6:01
JBpress
今回の危機では、米株式市場の大暴落が米国債の大暴落につながる危険性が高い（写真はニューヨーク証券取引所）
■ 株式市場のコントロール放棄したFRB
3月16～17日に、米国の金融政策を司る中央銀行FRBは、「2023年末までFF金利を上げない」と発表した。
私には「FRBはマーケットのコントロールを放棄します」あるいは、「さらに株式バブルを発生させます。後は知りません」とも聞こえた。
図1を見てもらいたい。2015年、今よりはるかに米国株が安かった時、すでにFRBはFF金利を引き上げ始めた。
「米国株は過熱になった。冷やさなくては」という正常な判断が働いたのだ。
しかし、2020年のコロナ以降の米国株は、FRB自身がFF金利を一気にゼロにすることでバブルを加速させた。2016年よりはるかに過熱だと分かっていながら。
つまり、FRBは株式市場のコントロールを放棄したのだ。
それだけ、コロナ克服のための景気刺激の必要性、そしてジョー・バイデン新政権の超大型の財政拡大を賄うために戦後最大の規模で発行される国債の消化のために、ゼロ金利政策を継続することが至上命題となったとも言える。
■ FRBは万能という共同幻想は終わった
前回説明したように、FRBはボルカー議長時代（1979～87年）に信用を回復し、マエストロと呼ばれたアラン・グリーンスパン議長時代（1987～2006年）に米国の経済と株式市場の長期成長を実現して、「FRBは万能」という評価を高めた。
しかし、3月16～17日の決定をそのまま実行すれば、これからのFRBは、株式市場はもちろん、国債市場と金利のコントロールを失うだけではない。
最後には、FRB自身のバランスシートの深刻な悪化によって、FRBそのものの信用、すなわち、ドルの信用を失うだろう。
「共同幻想」が終わろうとしている。
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(1)コロナが始まった2020年から米国株は恐ろしく割高の水準まで上がってきたこと（特にGAMFAが所属するナスダック=NASDAQ）
(2)米国株を引き上げたのはFRBのゼロ金利政策（図1のFF金利、2020年にゼロになった）
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(4)ところが、今回のゼロ金利はコロナ対策のためで、コロナがなければ金利は「引き上げ」のはず
ということを説明してきた。つまり、今回のゼロ金利に基づく米国株高は「大いなる錯覚」である。この錯覚に気がついた時に、米国株式市場の興奮は去り、逆に我先に売りに走る。
■ 米国株大暴落の法則
特に、逃げ足が速いのが、ヘッジファンドや投資銀行のトレーダーたちである。
彼らに巨額の投資資金を貸している銀行も我先に、追加保証金（「追証=おいしょう」とも言う）を投資家に求め、払い込んでくれなければ担保に取っている株式を強制売却する。
これが大規模になれば、下げ→売り→下げ→売りが連鎖し、その中で投資家や金融機関の破綻が起き、津波のような下げを繰り返す連鎖反応が市場全体に広がり、数日間で大暴落する。
5年、10年かけた値上がり益は3～4日でなくなる。米国株の大暴落の法則である。
1929年の米国の大恐慌は4日間の株式大暴落で始まり、2008年のリーマンショックでは3日間で大暴落した。
〜中略〜
まもなく米株式市場に続き米国債も大暴落する（JBpress） - Yahoo!ニュース
改めて断っておくが、私は悲観論者ではない。また常に「大恐慌が来る」と脅かしてきたわけではない。
2009年2月に出版した「太陽経済」（「日本経済復活のシナリオー太陽経済を主導せよ」）の中では、2008年9月に起きたリーマンショックから「戦前型大恐慌が起きない理由」を説明した。
事実、大恐慌が起きるどころか、今年までに米国株式市場は最高値を更新してきた。
しかし、アフターコロナが見えてきた株式市場は大暴落すると想定せざるを得ない。しかも、リーマンショックとは違って、米国の債券とドルも大暴落するリスクが高い。
さらに、リーマンショックに際しては瞬時に形成された国際協調体制は、今は機能不全だ。そうなると、第2次世界大戦後初めての事態であり、マーケットの大暴落から「21世紀型大恐慌」に至るリスクが高い。
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— 復活マッジクアワー (@sohnandae) March 29, 2021
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