グリフォンの日記

時事のニュースについて書いていきます

DQNな人々

2010-10-17 00:56:05 | 中国

日本には、2ちゃんねると言う巨大掲示板があります。何時の頃だったか、掲示板でしか、「見かけない」「使用しない」「通用しない」言葉と言うものが、出来てきました。DQN(ドキュン)と呼ばれる言葉も、そうした言葉遊びから派生した言葉の一つです。意味は、「クレイジーでおかしな人々」の事を指して使うものです。(何処から出てきたのかは、よく知りません。目撃ドキュンと言う番組から出てきたのかもしれませんが・・・不明です。)

 

さて、最近の政界も財界もテレビも可笑しな人間だらけ。それらのニュースをまとめて、お送りしようと言うのが、本日の企画なわけです。(古いニュースもありますけどね)もちろん不要な情報は削って。それでは、お隣のDQN国家から行ってみましょう。

 

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■9/25 時事ドットコムより「中国はDQN国家です」

 

中国外務省は25日、尖閣諸島(中国名・釣魚島)沖での漁船衝突事件で処分保留のまま釈放された中国漁船の(簷の竹かんむりを取る)其雄船長(41)が帰国した後、「日本側は船長らを違法に拘束し、中国の領土と主権、国民の人権を侵犯した」と強く抗議する声明を発表し、日本側に謝罪と賠償を求める方針を明らかにした。

 

(以下略)
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■9/29 MBSニュースより「経団連の馬鹿は、国益と企業利益の違いが分からない」

 

(ソースは毎日系のため、速攻で消した模様です)

 

(前略)

 

 「(釈放した時期について早いとか)中国側のおどしというか、いろんな圧力に屈した、だからおかしいんじゃないかという国内的な批判がありますが、それはそれで、政府としての沈静化させようとする努力の結果だと思います」(日本経団連 米倉会長)

 

 米倉会長はこのように述べて、日中関係という国益を優先することが最も重要だという考えを示しました。その上で、野党などから強い批判が出ていることについては「政争の具に使わないでほしい」と求めました。

 

(以下略)

 

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9/29 Zakzakより「ドブに捨てる金があるなら、自国民へ」

 

(前略) 

 

 このほかにも中国は、

 

(1)東シナ海ガス田の共同開発交渉中断

 

(2)円買い占めによる円高促進

 

(3)日中環境保護協力協定の停止

 

(4)戦闘能力のある漁船の尖閣海域への定期派遣

 

(5)同海域での軍事訓練

 

-といった強攻策を練っているという。こうした横暴に対抗する手立てはないのか。親日的な華字紙の中国人編集長は次のようにアドバイスする。

 「中国ルートが皆無の菅政権としては、

 

1.中国向けODA(政府開発援助)の無期限凍結

 

2.環境技術撤退

 

3.あらゆる著作権問題を国際司法裁判所に提訴する

 

などして、外堀を固めるべきです」

1979年以降、多国間援助も含めた中国への援助(ODA)総額は6兆円にも達している。しかし、中国政府は少なくとも2004年まで日本からの援助を国民に一切伝えず、現在も6割超の中国国民が日本のODAの存在を知らないという。

 その後の急速な経済発展に伴い、日本は08年の北京五輪以降、新規の資金協力援助を中止した。だが、アジア開発銀行経由の対中援助は現在も続き、こちらの総額は約2兆8000億円にものぼっている。このパイプを止めることは相当な効果をあげそうだ。

 「そのうえで、すでに開発に成功しているレアアースの代替素材を1日も早く汎用化してエネルギー面の依存を脱却する。駐留米軍も外交カードにして、したたかに渡り合うべきです」(華字紙編集長)

 中国科学院によると、日韓は2005年までに高品質レアアースを20年分購入、貯蔵したという。観光経済効果もまだまだ日本のほうが上だ。フジタ社員の安全についても、国連人権委を巻き込めば決して無茶はできない。

(以下略)

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とりあえず、中国と経団連のアフォとODAを無駄に配っている人間をDQNと認定致します。さて、お次は、お待ちかね、革マル派で有名な”売国奴”仙谷君です。

 

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9/29 産経MSNより「中国に敬語。日本人には、恫喝、仙谷!」

 

仙谷 由人は、沖縄・尖閣諸島沖の中国漁船衝突事件で、日本政府の予想に反して中国側が強硬姿勢を強めてきたことについて「中国は司法権の独立、政治・行政と司法の関係が近代化され、随分変わってきていると認識していたが、あまりお変わりになっていなかった」と述べた。

 

 仙谷氏は13日に船長以外の船員14人と漁船を中国に戻す際、「14人と船がお帰りになれば、違った状況が開けてくるのではないか」と述べ、中国の姿勢軟化を予想していた。

 

(中略)

 

  仙谷氏は28日には、東シナ海・白(しら)樺(かば)ガス田付近を航行中の中国の海洋調査船について「周辺にいらっしゃることは確認している」と述べていた。

 

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10/1 サンスポより「嘘つき 仙谷」

 

仙谷由人官房長官は1日午後の記者会見で、中国漁船衝突事件の状況を撮影したビデオ映像の国会提出に関し「刑事事件の証拠だから捜査当局が責任を持って判断することになる」と述べた。

 

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10/1 読売ONLINEより「仙谷の判断で、ビデオ提出持ち越し。上の記事を食い違う」

 

(前略)

仙谷官房長官は1日、民主党の鉢呂吉雄国会対策委員長や羽田雄一郎参院国対委員長らと国会内で会談し、ビデオの国会提出を先送りする方針で一致した。仙谷氏はこれに先立ち、前原外相、馬淵国土交通相、柳田法相の3閣僚とも首相官邸で協議し、政府の対応について一任を取り付けた。

 

(以下略) 
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サンスポの記事と読売の記事を見比べて判るのは、国会提出は、検察判断と言っているのに、提出する期限は、自分で決めている点だ。嘘つき 仙谷!

 

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10/4 産経MSNより「仙谷 キングDQNぶりを発揮」

 

 仙谷由人官房長官は4日の記者会見で、民主党の枝野幸男幹事長代理が沖縄・尖閣諸島沖で起きた中国漁船衝突事件をめぐり、中国を「悪(あ)しき隣人だ」などと批判したことに反論。戦前の日本が「侵略によって中国に迷惑をかけた」ことを理由に中国を擁護した。「対中観」で不一致が露呈した形だ。

 

 仙谷氏はこの中で「古くから中国から伝来した文化が基本となり日本の文化・文明を形成している」と歴史を説きおこし、「桃太郎などの寓話(ぐうわ)も中国から取ってきたようなものが多い」と中国の文化的優位性を強調した。

 

(中略)

  そして「返す刀」で日本の戦争責任論に触れ、「日本も後発帝国主義として参加して、戦略および侵略的行為によって迷惑をかけていることも、被害をもたらしていることも間違いない」と日本の侵略を強調して中国を擁護した。

 

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小泉元総理が、「アメリカのポチ」なら仙谷は、差し詰め「中国の猿」だな。しかも、歴史感まで持ち出す薄汚れた、汚い猿。中国からいくら貰っているのか、美人局されているのか知らんけれど、いい加減、嘘で塗り固められた歴史は崩壊しているのだよ。

 

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10/8 産経MSNより「仙谷 キレる」

 

「体が2つないんだから、できないじゃないですか。政治家でないと記者会見は必要ないというのなら、やらないということで処理してもらえばいい」

 

(以下略)

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10/15 産経MSNより「仙谷 遂にキャリア官僚を恫喝!」

 

 菅直人内閣で異様な存在感を放つ仙谷由人官房長官が、15日の参院予算委員会で、政府参考人として菅内閣の天下り対策に批判的な答弁をしたキャリア官僚に対し「彼の将来が傷つき残念だ」と発言し、審議が一時紛糾した。批判的な官僚に対する人事権の発動とも受け取れ、「公衆の面前で官僚を恫(どう)喝(かつ)した仙谷氏の罷免を求める」(自民党中堅)との声も出てきた。

 

(以下略)

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結局、仙谷がまともに仕事したのは、コンニャクゼリーの固さだけと言うお粗末な結果だった。

 

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10/2 産経MSNより「レンフォーは、元々日本人の幸せなんて考えていない」

 

蓮舫行政刷新担当相(41)が1日、報道各社のインタビューに応え、沖縄・尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件について、「内閣の一員として、今回の対応策はベストだった」と語った。菅直人内閣は、中国の理不尽な恫喝にビビり、検察に政治判断を丸投げ。中国人船長を釈放する前代未聞の醜態を演じた。それが「ベスト」とは…。

 

(以下略)

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そもそも、レンフォーなる議員を信用して投票したのか?投票した馬鹿な都民さんよ。国民目線の政治なんて、今の政治家に、やれるわけがない。パフォーマンスに載せられて、仕分けした結果、産業の衰退を招いても、東京本社で働いているから関係ないのか?物造り日本が、経済だけで食っていける程、世界経済の情勢は安定しているとでも言うのか?あまり上から目線で物事を選ぶのではなく、現場や産業あっての日本を感じる事が大切だ。

 

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10/5 産経MSNより「売国DQN度120% 反日集会にも参加の岡崎トミ子」

 

(前略)

 

【従軍慰安婦問題】

 

 菅内閣の一員として、その方針に沿って職責を果たすことが私の務め。従軍慰安婦問題には国を超えた人権という意味で大切と思って取り組んできた。戦後補償問題は議員連盟の研究会が立ち上がっているが、研究や調査をすることが趣旨。こうした問題に取り組むことで多くの人が日本に信頼を持つ。さまざまな意見があるという現実はちゃんと受け止めている。

 

 【こんにゃくゼリーなど窒息事故防止の法規制】

 

 食品の物性に関する法律がないすき間事案で、さまざまなデータを集めている最中。法制化はその次の段階だ。現在の知見では事故の要因、因果関係を具体的に明確にすることは大変困難な状況だと思っている。

 

(以下略)

 

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中国の食品衛生よりこんにゃくゼリーだとよ。呆れた売国奴ですね。

 

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