TRAD HOUSE FUKIYAのTea Time

トラッドショップ店長の気ままなブログhttp://www.fukiya-aizu.com/

>話できずじまい 片思いを後悔

2010年06月26日 05時48分40秒 | 社会
私もしょっちゅうですが・・?

>以下抜粋

>話できずじまい 片思いを後悔

 20歳の男子大学生。僕にはずっと気になる女性がいました。同じアパートに住み、同じ大学に通っていた方です。

 僕が引っ越してきた時にはもう住んでいて、廊下ですれ違った際にあいさつし、ちょっとした会話を交わしました。それ以来、気になり始めました。

 ただ、僕は恋愛はおくて。友達なら女性とも話せるのに、気になる女性とはうまくしゃべれません。大学で見かけても会釈程度しかできませんでした。彼女の学部も学年も知らないまま月日が流れ、今春、彼女は引っ越していきました。卒業だったのです。勇気を出して話しかければよかったのにと後悔の日々です。

 後悔しても時間は巻き戻せない。その後悔を今後の人生に生かしていくべきなのだと自分に言い聞かせています。でも、やはり自分がふがいなく、情けない。今後自分は変わっていくことができるのでしょうか。前向きになれるアドバイスをいただければ、ありがたいです。(茨城・N男)


 申し上げたいことは二つです。

 〈1〉片方が運命の人だと思い定め、もう一方はあまり意識もせず忘れてしまう――というのは、まことによくある例です。先方の彼女があなたのことを思っていたとしても、必ずしもあなたに連絡を取ってくるとは限りません。としたらこれは済んだことです。過去は過去で、SFみたいにはいきません。頭から消し去るべきで、万が一(あくまでも万が一)再会しても、そこから改めてスタートしなければなりません。

 〈2〉気になる女性相手ではなかなかうまくしゃべれないというのも、あなただけのことではありません。といって、黙っていても相手がこっちの気持ちを察してくれるというのは、ごくまれなことだと思ってください。こちらもそれなりに自分にできるかたちで働きかけ、相手が反応を見せればまた――という感じで距離を縮めるのがまともなやり方だと私は思うのですが。

 それと、人間、誰との関係でも、お互いが本当に相手を大切にしているかどうかが、結び付きの決定的要因であり、男と女もそうでありたい。その気持ちで。

 (眉村 卓・作 家)

(2010年6月23日 読売新聞)

>日本、決勝T進出…3─1でデンマークに快勝

2010年06月25日 07時40分44秒 | 社会
今日はこれしかありませんな・・。

>以下抜粋

>日本、決勝T進出…3─1でデンマークに快勝

決勝トーナメント進出を決め、全身で喜ぶ岡田監督=野本裕人撮影 サッカーのワールドカップ(W杯)南アフリカ大会第14日の24日(日本時間25日未明)、グループリーグE組の最終戦、デンマーク―日本戦が行われ、日本が3―1で快勝した。

 日本は、勝ち点3で並んでいたデンマークとの直接対決を制して2勝1敗の勝ち点6とし、E組2位で2002年日韓大会以来2大会ぶり2度目の決勝トーナメント進出を決めた。

 日本は17分、本田が右サイドからのFKを左足でゴール左隅に直接決め、先制した。

 さらに30分には、遠藤がゴール正面からのFKを右足でゴール右隅に直接放り込み、2点目を挙げた。

 これに対し、デンマークは81分、トマソンがPKのこぼれ球を自ら押し込み、1点を返した。

 しかし、日本は87分、ペナルティーエリア内で本田のパスを受けた岡崎が左足で落ち着いて流し込み、試合を決定づける3点目を奪った。

 E組では、オランダが3戦全勝の勝ち点9でグループリーグを1位通過。カメルーンは3戦全敗で同組最下位となった。

(2010年6月25日05時21分 読売新聞)

>阿久根市議、1万円の日当制に…市長が専決処分

2010年06月20日 07時26分21秒 | 社会
この人はスゴイ・・。

>以下抜粋

>阿久根市議、1万円の日当制に…市長が専決処分

 鹿児島県阿久根市の竹原信一市長は18日、市議報酬を日額1万円の日当制とする条例を、議会に諮らず専決処分した。


 7月1日に施行するという。反市長派市議12人は19日、地方自治法が定めた専決処分の実施要件に反するとして、鹿児島県知事に処分取り消しを求める審決を申請する方針を固めた。

 市によると、従来の市議報酬は月額制で、夏冬のボーナスを合わせ、年収360万円程度。専決処分された条例ではボーナスもなくなり、市議報酬は年間40万円程度に落ち込む見通し。

 地方自治法の規定では、専決処分は首長が議会を招集する時間的余裕がない場合などに限られる。竹原市長は例年6月上旬に開会する定例会を招集せず、議会側の臨時議会の招集請求にも応じていない。

 審決の申請は同法で認められている制度で、申請されれば、知事は専門家に調査させるなどして市町村の処分が妥当かどうかを判断する。

(2010年6月20日07時09分 読売新聞)