TRAD HOUSE FUKIYAのTea Time

トラッドショップ店長の気ままなブログhttp://www.fukiya-aizu.com/

>昔、ジャンプのフィンランド代表選手に「アホネン」って強い

2008年12月31日 05時55分46秒 | 社会
ま、どうでも良いことですが・・・皆様、良いお年を!!

>以下抜粋

>昔、ジャンプのフィンランド代表選手に「アホネン」って強い選手がいましたが、
と言うことはアホヤネンとかナンデヤネンとかもフィンランドにはいるのでしょうか?

ソーシャルブックマークへ投稿: Yahoo!ブックマークへ投稿 はてなブックマークへ投稿 (ソーシャルブックマークとは) ベストアンサーに選ばれた回答glgl_nya_nさん

アホヤネンとかナンデヤネとかは知りませんが、
アホ、パーヤネンという名前はあります。

元首相はエスコ・アホさんです。
女性の名前でミンナ、ヘンナはよくある名前で、アホと繋げるとミンナ・アホ、ヘンナ・アホになります。
ヤーナ・アホという女性もいるそうです。

この質問は投票によってベストアンサーが選ばれました!

この質問・回答は役に立ちましたか? はい いいえ お役立ち度:35人中 32人が役に立つと評価しています

>ネットが通販市場の半数に…2010年予測

2008年12月29日 06時00分41秒 | ナマステ!!
これは・・頷けます。

>以下抜粋

>ネットが通販市場の半数に…2010年予測

 調査会社の富士経済は、2010年の通信販売市場が、03年(2兆6911億円)の約1・8倍にあたる4兆9444億円まで拡大するとの予測をまとめた。

 7兆円台で推移する全国百貨店の年間売上高や、5兆円台のドラッグストア市場に迫る規模だ。

 インターネットや携帯電話による通信販売が成長を主導する。特にネット通販は10年時点で2兆5097億円と全体の半数を超える見通しだ。03年に比べると4倍以上に増える。

 楽天やヤフーなどが、仮想商店街に出店する店舗数を増やして市場を先導するほか、カタログやテレビによる通販がコスト削減などでネットへの移行を加速しているという。

 携帯電話などのモバイル通販は4080億円と予測している。高速のデータ通信が可能となり、通信料の定額制が導入されたことを追い風に、10歳代後半から20歳代前半を中心に伸びるという。

(2008年12月28日20時15分 読売新聞)

>福島のセクハラ署長を処分、体触った女性署員は計十数人

2008年12月26日 12時43分20秒 | 社会
セクスィー署長?

>以下抜粋

>福島のセクハラ署長を処分、体触った女性署員は計十数人

 福島県警いわき中央署の大内隆署長(57)(警視正)が部下の女性署員に対してセクハラしたとして、国家公安委員会は26日、大内署長を減給処分(10分の1、1か月)にした。大内署長は同日付で辞職した。

 発表によると、大内署長は4~12月、福島県いわき市の飲食店などで、複数回にわたって計十数人の女性署員の体を触るなどした。

 同署は、警視正が署長を務める県内3署の一つ。大内署長は、郡山北署長や県警の警務課長などを歴任してきた。今回のセクハラに関し、県警監察課の調査を受けるため、15日から無期限の休暇をとっていた。

(2008年12月26日11時45分 読売新聞)

>過熱するNY年末商戦…134時間連続営業、テレビ半値も

2008年12月24日 10時07分13秒 | 社会
笛吹けど、ですか・・。

>以下抜粋

>過熱するNY年末商戦…134時間連続営業、テレビ半値も

 【ニューヨーク=小谷野太郎】年末商戦の終盤を迎えたニューヨークでは、小売店が営業時間を延長したり、値引きを拡大したりと売り上げ増に知恵を絞っている。

 タイムズスクエアにある大手玩具店「トイザラス」は、19日午前6時から24日午後8時まで134時間連続で店を開き、クリスマス前の贈答品需要を少しでも取り込もうと懸命だ。

 安売り合戦も激しい。今夏前は800ドル(7万2000円)以上していた日本製の32型液晶テレビは、12月に入り400ドル台とほぼ半値近い水準まで急落している。

 ブロードウェー地区のミュージカルは空席が目立ち、ウォルト・ディズニー系の会社では23日まで同伴の子供を無料とするてこ入れ策をとった。

 しかし、株や不動産の値下がりで家計の資産価値が減る「逆資産効果」が厳しく、商戦は不発に終わるとの見方が濃厚になっている。

 全米小売業協会(NRF)によると、12月第2週までに年末用の買い物を済ませた人は47・1%と昨年同期を5・5ポイントも下回り、年末商戦の低調ぶりを示している。

 米連邦準備制度理事会(FRB)の統計では、家計が保有する住宅・金融資産は今年9月末時点で約71兆ドルで、昨年同期に比べた減少幅は7兆ドル(630兆円)に迫る。

 みずほ総合研究所の試算によると、この逆資産効果による米消費の下押し圧力は、個人消費の2・5%にあたる約2600億ドルにのぼる。雇用情勢の悪化やローンの貸し渋りで家計の状況は厳しさを増しており、「個人消費は氷河期を迎えている」という。

(2008年12月24日09時10分 読売新聞)