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>メールによる関係の悪化を防ぐ方法

2010年04月30日 05時09分45秒 | ナマステ!!
いつも感じていることが記事になっておりました・・。

>以下抜粋

>メールによる関係の悪化を防ぐ方法

4月26日10時49分配信 ITmedia エンタープライズ

 電子メールは手軽なコミュニケーションツールとして、仕事には欠かせなくなっている。特にIT業界の方は、システムの仕様確認などで社外の人と頻繁に電子メールをやりとりするだろう。電話では直接話しにくいことも、電子メールだと伝えられるという人も多いはずだ。

 一方、電子メールには誤解を生みやすい一面もある。ちょっとした表現で人を傷付けたり、内容について思わぬ受け取り方をされたりするからだ。電子メールで議論を重ねているうちに、ささいな意見の食い違いで感情がもつれ合い、関係の悪化につながってしまうこともある。

 コミュニケーションに重要な電子メールだが、普段から送信内容を意識している人は少ないはずだ。今回は、電子メールの送受信における誤解を防ぎ、意思疎通を図りながら情報を共有するためのポイントをお話ししよう。

●電子メールでのやりとりが誤解を生みやすい理由

 なぜ、電子メールでのやりとりは誤解を生みやすいのだろうか? 原因の1つとして、電子メールによるやりとりは、対面でのコミュニケーションよりも伝達できる情報量が大幅に少ないことが挙げられる。

 例えば、あなたが作った書類にミスがあり、それに気付いた同僚が「この書類にミスがありますよ」と話し掛けてきたとしよう。この時、あなたは同僚の言葉に加えて、表情も確認するはずだ。そして、相手が笑顔なら「冗談交じりの指摘」であり、真剣なら「相手が怒っている」と感じるだろう。

 このように、われわれのコミュニケーションでは、言葉に加え、相手の表情や声のトーンといった情報を、五感を活用して集め、相手が何を言おうとしているかを理解するのだ。

●電子メールに不足している情報

 「メラビアンの法則」をご存知だろうか? これは、人との情報交換で伝わる情報は、「顔の表情が55%」「声の質や大きさやテンポが38%」「話す言葉の内容が7%」の割合になるというコミュニケーションの法則である。

 ここで大切なのは、細かな数値ではない。相手に伝わる情報の多くは、言語に加え、非言語の情報も大きな役割を担っているということだ。先ほどの同僚とのやりとりにおいて注目すべきは、「冗談を言っている」「怒っている」という判断は、言語情報ではなく非言語情報によるところが大きい。

 これを踏まえて、電子メールのコミュニケーションを考えてみよう。電子メールでは表情や声のトーンは伝えられない。電子メールの読み手は、言語情報のみで情報を判断し、不足情報を解釈しなければならない。また、文字には「表情」の要素が含まれていない。否定的な文面を読んだ人は、それを言葉として耳で聞くよりも、より強く否定されているように感じるだろう。

 情報不足――。これが電子メールによるやりとりで誤解が生じる大きな理由である。

●電子メールで誤解を生まない方法

 電子メールで誤解が生まれるのは、多くの場合、やりとりの内容がネガティブである時だ。そこで、ネガティブな電子メールを送信する時に、わたしが意識している方法を紹介しよう。

<「電子メールは誤解を招きやすい」という前提で使う>

 電子メールは誤解を招きやすいという前提があるだけで、送信する時の心構えが違ってくる。相手が誤解を抱きそうな点はできるだけ具体的に記述したり、ネガティブな内容を避けるために、冒頭にねぎらいや感謝の言葉、期待している気持ちを意識的に書き添えるといったことに、注意を払えるようになるはずだ。

<感情的になっている時は、しばらく時間を置く>

 電子メールを読んで感情的になった時は、少し時間を置いてみよう。すぐに返信すると感情任せの文面になってしまう恐れがあり、誤解が生じやすい。時間を置くことで、気持ちも落ち着いてくる。また、相手からの電子メールを冷静に読み直すことで、相手が本当に伝えたかった内容に気付くこともある。

<ネガティブな電子メールを本人以外に送らない>

 チームで仕事をしていると、「ほかの人にも状況を知らせたい」「相手にプレッシャーを掛けたい」という気持ちが働き、ネガティブな内容の電子メールをほかの仲間にCC(カーボンコピー)で送りがちだ。だが、情報が不足している電子メールは、さらなる誤解や人間関係の悪化を招く恐れがあるので、避けておこう。

 電子メールのやりとりで誤解が生じ始めたら、電話や対面によるコミュニケーションに切り替えることを検討しよう。実際に話をすることで、実はささいな意見の食い違いだったと分かるのはよくあることだ。

<「You are OK, I am OK」を意識する>

 自分の意見を訴えたい時は、「あなたの意見は間違っています。わたしの意見は○○です(You are not OK, I am OK)」という表現になりがちだ。相手の言いたいことを否定して自分の意見を主張するのは、新たな誤解を生みやすい。

 人の意見は千差万別だ。そこで、「あなたの意見は○○なのですね。わたしの意見は○○です(You are OK, I am OK)」という表現を意識的に使ってみよう。相手の考えに理解を示した上で、自分の主張をする。誤解を防ぎながら、自分の主張を伝えることができるだろう。相手の言いたいことを考えることで、主張にも一理あると気付く場合もある。

 一度に多数の人に配信でき、情報の伝達時間も短縮できる電子メールは、仕事に大きなメリットをもたらす。その半面、誤解が生じた時の影響も大きくなってしまう。

 もしあなたの電子メールにネガティブな内容が含まれているのなら、それを少し意識して見直してみよう。こうした気遣いは、意見の食い違いによる誤解を防ぎ、相手と意思疎通を図ることにつながっていく

>ホーキング博士「エイリアンと接触すべきでない」

2010年04月28日 04時42分22秒 | 社会
そろそろそういう心配が・・。

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>ホーキング博士「エイリアンと接触すべきでない」

 【ワシントン=山田哲朗】車いすの天才物理学者として有名なスティーブン・ホーキング博士が25日、宇宙についての米テレビ番組で「人類はエイリアンとコンタクトすべきでない」と発言し、話題を呼んでいる。

 ホーキング博士は、発達した科学文明を持つ異星人がいる可能性は高いとしたうえで、異星人の地球訪問は「コロンブスがアメリカ大陸に到着したのは、アメリカ先住民にはよくなかった。同様の結果になる」と指摘。人類は異星人と接触を試みるべきではないとの見解を披露した。自らの資源を使い果たした異星人は、「遊牧民となって、征服して移住できる惑星を探すだろう」とも述べた。宇宙論の権威による悲観論に、専門家の間では「一方的な推測だ。友好的な異星人に出会える確率も同じぐらいでは」などと、戸惑いの声も上がっている。

(2010年4月27日18時23分 読売新聞)

>ファッション輸出強化、3年以内に8千億円台

2010年04月27日 09時50分41秒 | 社会
クール・ジャパン、良いところはあるはず・・。

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>ファッション輸出強化、3年以内に8千億円台

 経済産業省は26日、東京・渋谷や原宿のストリートファッションがアジアなどで人気を集めていることを受け、繊維・ファッション産業の輸出額を、2009年の約6900億円から3年以内に8000億円台に増やすとの目標を掲げた研究会の報告書を発表した。

 将来は1兆円に増やすことを目指すという。

 具体策として、東京の若者のファッションの展示会をアジア全域で開いて取引機会を設けたり、中国・上海に常設のビジネス拠点を置いたりすることを提案している。海外展開を目指す複数の中小企業がチームを作った場合に、資金や人材面で支援することなども盛り込んだ。

 日本文化はファッションのほか映画やゲームなども「クール・ジャパン(かっこいい日本)」として海外で支持されており、経産省は、これを輸出の増加につなげていきたい考えだ。

(2010年4月27日00時55分 読売新聞)

>最優秀は激辛「国民にたっぷり仕分けされる夏」

2010年04月26日 05時56分04秒 | 社会
地元の方も大活躍しております・・。

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>最優秀は激辛「国民にたっぷり仕分けされる夏」

 読売新聞気流欄「よみうり時事川柳」の投句者でつくる「時事川柳研究会」主催の第27回愛好者大会が25日、東京都内で開かれた。


 参加者の互選の結果、最優秀作品に、福島県会津若松市の開業医遠藤八舞さん(56)の「国民にたっぷり仕分けされる夏」が選ばれた。

 2位には神奈川県横須賀市の無職井上弘さん(67)、3位には千葉県勝浦市の会社員加藤義秋さん(63)の作品が選ばれ、それぞれに読売新聞東京本社からカップが贈られた。

(2010年4月25日21時52分 読売新聞)

>民主党、日銀へ圧力強める インフレ目標や雇用配慮

2010年04月21日 05時57分31秒 | 社会
分かっていてもなかなか難しいのか・・。

>以下抜粋

>民主党、日銀へ圧力強める インフレ目標や雇用配慮

 民主党が財政難のなかでの経済成長の実現に向け、日銀への圧力をじわりと強め始めた。この春に設立したデフレ脱却議員連盟が主導し、インフレ目標の設定や金融政策の目標に「雇用の最大化」を加えるよう提言。日銀法の改正も視野に入れる。先に日銀との定期協議を始めた政府と足並みをそろえた動きとの憶測も呼んでいる。今は共同歩調をとる政府・与党と日銀だが、将来の摩擦を懸念する声も出始めた。

 「思い切った金融緩和を実行、継続」「物価の適正水準を政府が設定」――。民主党内で130人の議員が参加する「デフレから脱却し景気回復を目指す議員連盟(デフレ脱却議連)」がまとめた提言には、日銀への要望と期待があらわになっている。

 デフレ脱却議連は20日も会合を開き、リフレ政策を唱える駒沢大の飯田泰之准教授から意見聴取した。今後は、物価上昇率に目標数値を定めて金融政策を運営するインフレ目標の導入を夏の参院選公約に明記するよう働き掛ける方針で、議連内には「独立性も大事だが、日銀はもっと政府の成長戦略と歩調を合わせるべきだ」(財務省出身の北神圭朗衆院議員)といった意見が多い。

 インフレ目標と並ぶ提言の柱は雇用問題。これには民主党の有力支持団体である連合の意向が強く働いている。同議連の6日の会合では連合の古賀伸明会長が出席し「日銀は雇用にも責任を負うべきだ」と発言。その後、公表された議連の提言にはほぼ同じ内容が盛り込まれた。

 議連会長の松原仁氏は首相を支える鳩山グループでは古参幹部。顧問の池田元久氏は1998年の金融国会で枝野幸男行政刷新相らと「政策新人類」と呼ばれた金融通だ。白川方明日銀総裁も池田氏の事務所に足を運ぶ。民主党関係者によると、政府・日銀による3カ月に一度の定期協議の舞台裏では、鳩山由紀夫首相と連絡を取り合う池田氏の存在があったという。

 デフレ局面では、インフレ目標も雇用配慮規定も、日銀に金融緩和を促す方向に働く。議連は日銀法改正も検討課題としているが、活発な活動ぶりを誇示することで、日銀に自発的な対応を促す狙いもありそうだ。

 日銀側は警戒の色を隠せない。20日、衆院財務金融委員会に出席した白川総裁は「金融政策だけで需要をつくり出すのには限界がある」と、デフレの主因である需要不足の解消には政府や民間も含めた努力が必要と訴えた。

 デフレ克服という目標を共有する政府・民主党と日銀は今のところ、表立った摩擦はない。ただ、民主党内に「今の日銀の取り組みは不十分」との意見も根強い。経済情勢次第では、金融政策を巡る不協和音が起きる可能性を指摘する向きもある。