さて少しづつカスタマイズが進む、このblogだが、日に日に使いやすくはなってきた。そんな感じでまだ試行錯誤の毎日である。それでも慣れてきた。なのでなんとか形にはなってきた。場合によってはデザインの変更もあるが、結局は以前のサーバーで使い慣れた仕様にしたいだけだ。小生の趣味はレコード鑑賞だが、成り行きで枚数が増え、今やコレクター状態だ。本職は映像系だった。写真を生業にしていた時期もあり、それは長かった。しかしながら現在は休業状態。まるで定年後の第二の人生を歩んでいる感覚だ。話は趣味に戻るが、武漢肺炎ウイルス初期の【緊急事態宣言】等の自粛期間中に空いた時間で気紛れに直したカセットデッキをキッカケに知遇を得て、それも趣味になった。もう修理をしている業者は少ないのだ。てな訳で古い物ばかりを扱うが、オーディオ全盛期の製品は、どれも手が込んでおり、とても勉強になる。パーツが代用品ばかりなのは難だが仕方あるまい。現在は、Lo-D のデッキを手掛けているが、中国製のモーターしか入手出来ずに難儀した。(耐久性がイマイチなのだ。トルクも弱い。)値段が安いので壊れても、そのダメージが少ないのは良いのだが、やはり長く使いたいものだ。(その度の交換が面倒臭い。)てな感じなので、毎月のように電子パーツや、それに伴う工具を買っている。今月は映写機の駆動ベルトの代用として、ウレタンのバンコードやらDCモーター、キャプスタンベルトやら、プッシュスイッチ等の関連パーツを揃える予定だ。工具も然りで些か面倒な趣味だが面白い。現在は、そんな処だ。
さて米国のペロシ下院議長の台湾訪問を抗議し、日本のEEZ内に発射した中国軍の弾道ミサイルは計9発だった。結局、5発が着弾していた。これは【宣戦布告】に相当する事案だが、日本政府の対応は、見ての通りである。しかしながら米国の動きは早く、米海軍は太平洋上に於いて、原子力空母ロナルド・レーガンによる演習を日本の報道陣に公開だ。5日の事だった。台湾有事に備えてだろうが、その度に中共政府が日本政府に八つ当たりをする。これが「張子の虎」と揶揄される由縁だろう。そんな時に日本政府は親中政権だが、その政権は「旧統一教会問題」もあり、厄介なものだ。内閣改造の話もあるが、此処まで反日組織にべったりの自民党は「親中左派」やら「中道保守」との分裂よりも、【統一教会派】と【反統一教会派】も含めた解体再編を願いたい。肝心の与党が反日では、確かに洒落にならない。
そんな時にレッドチームから外れた国民民主党は気楽なものだ。その玉木雄一郎代表は4日に党の姿勢をTwitterで表明したのだが、それは次の通りである。
「国民民主党は、憲法が保証する信教の自由は尊重する。一方、社会通念とかけ離れた特異な主義・主張の具現化に向け、危機感や不安感を煽って勢力拡大を図り、その過程で不法事案を引き起こすようなカルトなど特異集団とは、今後、関係を持たないことを改めて確認します」と。その上で「国民民主党は信教の自由の尊重を大前提としつつも、反社会的な団体の活動を排除する『反カルト法』(仮称)の制定も視野に、党内に特別の調査会を設け、集中的な調査・検討を行うこととします」としている。exciteニュースによると「玉木代表は「フランスの反セクト法における10の判断基準など海外の法規制も参考に、調査・検討を進めます」と法制定への法案作成準備にかかる考えを示している」のだが、それはこれだ。引用すると。
【フランスの反セクト法】
(1)精神的不安定化
(2)法外な金銭的要求
(3)生まれ育った環境からの意図的引き離し
(4)身体への危害
(5)子どもの強制的入信
(6)社会に敵対する説教
(7)公共の秩序を乱す行為
(8)多くの訴訟問題
(9)通常の経済流通からの逸脱
(10)国家権力への浸透企て
等である。つまりこれを基準に法整備を目指す訳だ。どうも自民党は、喉元を過ぎるのを待っているようだが、衆議院選挙に於いては既に安泰ではあるまい。それは参議院選挙でも保守層が、岸田内閣を見限り、確実に議席を減らしたからだ。中共もそうだが、テレビを見ていても、国内感覚が狂う程に日本の媒体が特亜に占領されている。(特に韓流のゴリ押しが酷いが、)これが現状なのだ。北海道や沖縄もウクライナの弐の轍を踏まないように政府の対応を願いたいが、このままだと、どうなるか解らない不安がある。
「FA18スーパーホーネット」次々発艦…空母ロナルド・レーガン、日本近海での演習公開
https://www.yomiuri.co.jp/world/20220805-OYT1T50289/
中国ミサイル5発が日本のEEZに落下 政府が抗議
https://news.yahoo.co.jp/articles/0f84fc62ad2b627afbec55add11d4885534f2c26
岸田首相と米ペロシ下院議長 会談 台湾海峡平和維持で連携確認
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20220805/k10013754861000.html
反社団体活動排除へ法制定視野に検討 玉木代表
https://www.excite.co.jp/news/article/Economic_000097100/