中国の極悪行動を忘れない

日々繰り返される中国の極悪行動を記録

空軍の演習シーン報道に「トップガン」の映像を拝借? =中国国営テレビ

2011年01月31日 | Weblog
中国国営の中国中央テレビ(CCTV)が人民解放軍の空軍演習として報じた映像の中に、1980年代のハリウッド映画「トップガン」の映像が使われていた疑いが指摘され問題となっている。
 CCTVは23日の報道で問題の映像を放映した。映像では航空機が別の航空機に向かってミサイルを発射、目標となった航空機が激しく爆発して撃墜された。この劇的な映像は空軍将校たちへのインタビューに挟んで放映された。
 しかしインターネット利用者の一部が、この映像はトム・クルーズ主演の1986年の映画「トップガン」の最終戦闘場面のものではないかと指摘した。米紙ウォールストリート・ジャーナルは電子版で、問題のCCTV報道のビデオと「トップガン」の映像とを並べて掲載したが、まったく同じものだった。同紙は、CCTVはこの類似性の問題に関してコメントしなかったとしている。
 映像は「トップガン」からのものだとのニュースが広がる中で、CCTVのウエブサイトからは問題の報道が削除された。
(時事通信より引用)

国みずからがパクリ体質なもんで(汗)すみません

前回の記事のところで「そのステルス戦闘機を出来てしまう魔法的な破片は日本にも一枚位欲しいものですね。」という、日本人なら絶対間違えない「てにをは」を間違えているので中国人のコメントだと思うのですが、「ひろき」などと日本人を装ってコメントするのも中国人らしいです(爆笑)

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中国 ステルスもコピー? 米墜落機収集か

2011年01月24日 | Weblog
中国が開発した次世代ステルス戦闘機「殲(せん)20」には、墜落して流出した米空軍のステルス攻撃機の機密技術が使われているのではないか-。AP通信は23日、1999年3月の北大西洋条約機構(NATO)軍による旧ユーゴスラビア空爆の事情に詳しいクロアチア軍高官の指摘として報じた。

レーダーに捕捉されにくい米空軍のF117ステルス攻撃機だが、99年3月下旬の同空爆時に旧ユーゴ領内で墜落したことから作戦に参加していたことが明らかになった。クロアチア軍高官は、墜落した同機の残がいは地元農民らが回収していたと説明したうえで、「中国の外交関係者らが当時、農民から残がいを買い上げた。中国はこうした素材をステルス技術の解明と戦闘機開発のために使ったに違いない」と述べた。別のセルビア軍幹部も「ステルス機の破片は外国の軍の手に渡った」と説明しているという。

米空軍ステルス機が墜落した当時、多くの欧州メディアは同機の残がいが輸送機でロシアに運ばれたとも伝えていた。
(東京新聞より引用)

中国漁船 韓国警備船に突っ込み2人死亡

2011年01月15日 | Weblog
聯合ニュースによると、韓国中西部沖の黄海の同国排他的経済水域(EEZ)内で18日、不法操業中の中国漁船の取り締まりに当たっていた韓国海洋警察の警備船に漁船1隻が突っ込んで転覆し沈没、乗組員2人が死亡、1人が行方不明になった。

海洋警察官4人も負傷した。共同電によると、警備船は3000トン級で、漁船は約60トン。漁船の乗組員のうち7人は救助され無事。海洋警察官4人は中国漁船に乗り移ろうとした際に漁船の乗組員らに鉄パイプなどで殴られ、腕の骨を折るなどした。当時、約50隻の中国漁船が不法操業中だったという。
(スポニチより引用)

偽装留学 見抜けず 青森大

2011年01月07日 | Weblog
中国人による多数の偽装留学が見つかった青森大学(青森市)は14日、記者会見を開き、末永洋一学長が「偽装留学に利用され、審査が甘かった」と陳謝した。2008年度以降、県外に住み、通学実態がないなどとして除籍処分にした留学生は10日までに140人。昨年10月時点の122人からさらに増えたが、今回の問題では、少子化時代の地方大学の苦境ぶりも改めて浮き彫りとなった。

 「少子化で日本人学生が減る中、生き残りをかけ、留学生を増やしてきた」「向学心があるのか就労目的なのか、顔に書いてあるわけじゃないから見抜けない」――。会見で末永学長はうなだれた。

 同大では2006年度ごろから大勢の中国人留学生受け入れを始めたといい、採用担当の中国人3人を雇ったり、内モンゴル自治区や北京の日本語学校計3校と提携したりしてきた。

 10年度(5月1日現在)は全5学部と大学院の定数計2060人に対し、日本人学生は1129人にとどまり、272人が留学生だった。

 だが、年55万円の学費の一部と入学金10万円を払い、半年は授業に出たものの、アルバイトのため首都圏や中京圏に移り住む留学生が相次ぎ、08年度2人、09年度83人、10年度55人を学則に基づき除籍処分にした。全員が中国人で、大半が帰国したとされる。

 同大は「除籍者の3割から入学時の書類の偽装が見つかった」とし、学費の支払い能力を証明した資料を調べたところ、親が本当は無職や牧場従業員なのに、「教員」「牧場経営者」などと偽っていたという。末永学長は「書類が本当か調べる能力なんて、どの大学にもない」とする。

 一方で、日本語テストに合格したはずが、入学後、日本語がほとんど話せない留学生が多いことも発覚した。末永学長は、多数の留学生欲しさから「日本語の問題のレベルを下げていた」と認めつつ、「中国での入試ではカンニングが横行していた。後で調べたら、同じ部分が間違った解答文が多数出てきた」と説明する。

 同大は中国の提携校との関係をすでに解消し、来年度は留学生を受け入れないが、それでも「留学生重視」の大学経営は変えられそうにないという。

 末永学長は「地元でアルバイト先さえ見つかれば大学に通えた。留学生は青森の場所や特性を知らずに来日していた」と悔しさをにじませる。基礎的な日本語講座を開設したりアルバイトの紹介窓口を作ったりして留学生支援を強化しており、今後はベトナムなどからの留学生受け入れも検討したいという。

 同大は近く学内で調査委員会を設置し、関係者の処分を検討する。国の「留学生修学援助費補助金」など同大への補助金の扱いについては、末永学長は「不正な補助金の受給はない」とした。
(Asahi comより引用)

偽装留学? 122人除籍 青森大で

2011年01月06日 | Weblog
青森大学(青森市、末永洋一学長)で2008年度から10年度にかけて、通学実態のない留学生が多数に上り、122人が除籍されていたことが、仙台入国管理局への取材でわかった。除籍処分となった留学生の多くが中国内陸部からで、大阪や東京でアルバイトをしていたといい、仙台入管は「就労目的の偽装留学の疑いがある」としている。

 仙台入管によると、08年度に留学生として在留資格の申請をしてきた青森大学の中国人学生を調べたところ、県外に住んでいる事例が見つかったという。連絡を受けた同大が調査した結果、入学後数カ月で東京に転居し、飲食店などでアルバイトをしている学生らが見つかり、08年度4人、09年度79人、10年度39人を除籍処分とし、相手の携帯電話などに連絡し、伝えた。

 除籍された留学生は在留資格を失うため、すでに多くが出国したという。

 仙台入管は「学費の支払い能力を証明する預金通帳のコピーを偽造した悪質なケースもあった」とし、大学側には留学生の管理の強化を申し入れたという。
(Asahi comより引用)


福袋の転売で儲ける中国人留学生、1日に20万円稼ぐツワモノも

2011年01月04日 | Weblog
2011年1月2日、華字紙・日本新華僑報は、多くの中国人留学生が正月の初売りで購入した福袋の中身を転売し、かなりの金額を儲けていると紹介した。中には1日に20万円も稼ぐツワモノもいるという。

記事によると、池袋のヤマダ電機で初売りセールが開催された2日、先着10人のうち9人が中国人だった。前日の晩から並んだという彼らの狙いは福袋。1人1個までの限定品で5千円から15万円まで5種類ある。例えば8万円のものなら、中身はNECのノートパソコンとオリンパスの1200万画素のデジタルカメラ、任天堂のゲーム機にエプソンの無線LAN/4色カラープリンターといった充実ぶり。

こうして格安で手に入れた商品を1点ずつ中国人観光客などに転売する。これで1点あたり平均1万円は儲かるのだという。「簡単に金儲けしているわけではない。前の晩から苦労して並んで手に入れたものだ」と彼らは話す。正月はビックカメラやヤマダ電機などの家電量販店を回り、多い時には1日で20万円ほどの儲けになることもあるという。わずか数日で1年分の学費が賄える人もいるというから驚きだ。
(Record Chinaより引用)

留学生ならちゃんと勉強に集中してくれ!

都合の悪い言葉はヒットしません。

2011年01月03日 | Weblog
中国国営通信の新華社は、携帯電話サービス大手、中国移動(チャイナ・モバイル)と共同でインターネット検索エンジン会社を設立すると発表した。中国では、ネット検閲に反発して3月に米検索大手グーグルが撤退したばかり。“国営検索エンジン”の登場で言論統制は一段と厳しくなりそうだ。

6月には共産党機関紙、人民日報も検索エンジン「人民捜索」を始めている。新華社の周錫生副社長は「ネット検索への参入は国家の情報の安全を確保する上で有益だ。世界をリードするネット検索事業を目指す」と語った。

 中国は共産党政権への対抗勢力やポルノなどへの対策として、国内ユーザーが4億人を超えたネットの検閲を強化しており、これがグーグルの中国本土からの撤退につながった。官製サイト普及で米国勢などのネット環境への参入余地を減らし、情報統制を加速する狙いがある。

 グーグルは中国本土撤退と同時にサービス拠点を香港に移設。グーグル中国(www.google.cn)にアクセスして検索しようとすると、検閲なしのグーグル香港(www.google.com.hk)に転送されるようになっているが、中国本土でのシェアは、撤退前の24%から12%に低下した。
(iZAより引用)