本紙「最期まで笑顔で」に優秀賞 ファイザー医学記事賞 東京で表彰式

本紙「最期まで笑顔で」に優秀賞　ファイザー医学記事賞 東京で表彰式
2017年10月4日 (水)配信山陽新聞

　優れた医学・医療記事を表彰する「第３６回ファイザー医学記事賞」が２９日発表され、山陽新聞社が昨年５～１１月に連載した「最期まで笑顔で　在宅医療のあした」が優秀賞を受賞した。同社の記事の受賞は、前身の「アップジョン医学記事賞」を含め４回目。
　製薬会社のファイザー（東京）が建設的な問題提起がなされ、啓発性の高い記事を毎年表彰している。今回は昨年４月～今年３月、全国の新聞に掲載された１３６点を対象に高久史麿・地域医療振興協会会長、エッセイストの岸本葉子さんら審査委員４人が選考。大賞に読売新聞社の連載「ＱＯＤ　生と死を問う」、優秀賞に５点を選んだ。
　「最期まで笑顔で」は朝刊１面、社会面で４部にわたり２８本を連載した。国が「病院から在宅へ」と医療施策の転換を進める中、理想と現実のはざまで揺らぐ在宅医療の現場を訪ね、当事者や家族、医療者らの喜びや苦悩に触れながら、終末期を「笑顔で過ごせる」社会の在り方を探った。
　編集局報道部の南條雅彦部長（現編集局ニュース編集本部長）が統括し、河本英副部長の下、大橋洋平、松島健の両記者が取材・執筆した。
　表彰式が２９日夜、東京都内のホテルであり、ファイザーの梅田一郎社長が南條本部長らに表彰状や記念品を贈呈。高久会長らが「在宅医療の現状と問題点を詳細に報じた」「構成に非常に安定感があり、事例から問うべきポイントを抽出して読者に投げ掛けた」などと講評した。
　他の優秀賞は次の通り。
　熊本日日新聞社「家族　らい予防法廃止２０年」▽信濃毎日新聞社「つながりなおす　依存症社会」▽北國新聞社「丈夫がいいね」▽毎日新聞社「がん大国白書」

隠岐の島でがん医療の現状 広島の医師が講演

隠岐の島でがん医療の現状　広島の医師が講演
2017年10月4日 (水)配信山陰中央新報

　隠岐病院（島根県隠岐の島町城北町）を拠点にする緩和ケアサロン隠岐たんぽぽ（藤田千鶴代表）の創立１０周年を記念した講演会がこのほど、隠岐の島町城北町の町ふれあいセンターであった。北広島町雄鹿原診療所（広島県北広島町）の東條環樹所長（４５）ら医師２人が、在宅がん医療や終末期医療の現状と重要性などについて講演した。
　東條所長は「がん医療における診療所での在宅医療」と題し、中山間地域にある同診療所が取り組む、在宅や高齢者施設での終末期医療の現状を話した。
　家族へのケアも含めた終末期医療について「最期は家族だけで自然に穏やかに。医療者は寄り添うだけで、そのための準備に知識、技術、労力を注いでいる」とし、在宅で最期を迎えたがん患者と家族とのエピソードを披露した。
　孫娘が最期の２日間、介護したことに触れ「『大好きだったおじいちゃんの世話を最後までできて良かった。勉強して将来は医者になりたい』と言った。命の尊厳を分かってくれた」とうれしそうに語った。
　また、県立中央病院（出雲市姫原４丁目）の今田敏宏総合診療科部長（４５）は「がん医療における病院と診療所の連携」と題し、在宅での緩和ケアについて説明した。
　講演は隠岐郡内の約１００人が聴いた。

【沖縄】出生時２６１グラム超未熟児 ３２９０グラムで元気に退院 金城寧々ちゃん

【沖縄】出生時２６１グラム超未熟児　３２９０グラムで元気に退院　金城寧々ちゃん
2017年10月4日 (水)配信琉球新報

　【うるま】２月に２６１グラムで生まれた超未熟児の金城寧々（ねね）ちゃんが２日、うるま市の沖縄県立中部病院を退院した。両親の愛情や医師らのサポートを受けた寧々ちゃんは退院時には３２９０グラムまでに成長した。父親の勝利さん（４０）＝うるま市＝と母親のまゆみさん（４０）は「優しい子になってほしい」と目を細めた。
　寧々ちゃんは予定日より４カ月も早く生まれた。主治医の新嘉喜映佳（はるか）さんは「あまり例のないことで本院では初めて。医療機器の１番小さいサイズがぎりぎり利用できた」と語る。免疫が弱く、感染症の治療などで不安定な状態が続き「３カ月経過して安定するまでは、金城さんに『大丈夫です』と言えなかった」と振り返る。
　治療中、まゆみさんは「心配だったけど、赤ちゃんは頑張っている。赤ちゃんの前では泣かなかった」という。１０年近い不妊治療を経て、授かったわが子。まゆみさんと勝利さんは「どんなことがあっても守って、大切に育てよう」と誓っていた。その思いは病院の職員が「まゆみさんは７カ月、ずっと搾乳を続けていた。ここまで続けられる母親はいない」と感心するほどだった。
　寧々ちゃんの最初の目標は体重が３００グラムになることだった。まゆみさんは「体重が増えるたびにうれしかった」と笑顔を見せ、今は目標の１０倍にまで育った。勝利さんは「医師や看護師の皆さんにとてもかわいがってもらった」と感謝する。退院時は、多くの看護師が寧々ちゃんの周りに集まり祝福した。
　退院の日を迎えて、勝利さんは「うれしいけど不安」、まゆみさんは「長い入院生活だったから（病院を離れるのは）寂しい」と複雑な表情。一方で「まずは公園デビュー。それから徐々に水族館かな」と、胸を膨らませる。３人の新たな生活が幕を開けた。

（鳥取）ユーモアの大切さ＝玉井嗣彦・名誉病院長 ご近所のお医者さん

（鳥取）ユーモアの大切さ＝玉井嗣彦・名誉病院長　ご近所のお医者さん
2017年10月4日 (水)配信毎日新聞社

　◇日野病院（日野町）　玉井嗣彦・名誉病院長
　私は１９７０年から７１年にかけて、アメリカ・ニューオリンズの市内中心部にあるチューレン大学に、眼科客員講師として勤務していましたが、スローペースの黒人英語に随分悩まされました。
　英会話には自信がありましたが、時々お目にかかった歯がない高齢の黒人男性患者の診療時には何を言っているかほとんど分からず、途方に暮れ、しかたなく、フランス系アメリカ人のアシスタントに助けを求めました。
　彼女はしばらく彼の話を聞いてから、「私にもよく分からない」と、肩をすぼめるばかりでした。その時、私は彼女のユーモアのセンスに本当に助けられた思いがしました。
　ユーモア研究の第一人者である上智大学名誉教授のアルフォンス・デーケン氏は、ユーモアはジョークと異なり、心と心のふれあいから生まれるもので、相手に対する思いやりが原点にあると述べておられます。「愛の現実的な表現がユーモアである」というわけです。
　医療従事者は患者に対して、教職者は学生に、事業主は部下に、あるいは夫婦や親子の間でも、本当に思いやりを示したい時には、まず相手が何を希望しているかに思いをはせなければなりません。
　病院やホスピスの中であれ、教育現場や職場でも、家庭においても、みんなが望むのは温かい生活環境です。その意味で出発点が思いやりと愛であるユーモアは、自己風刺に根ざしたものともいえますが、ジョークが時に相手を傷つけることがあるのに対し、相手のメンツを壊さないふさわしい表現といえます。
　ユーモアのある人とない人を比較すると、ユーモアの乏しい人は風邪を引きやすいというデータがイギリスにあります。予防医学の面からも興味深い報告で、超高齢化社会を迎えた日本で一番安い薬はユーモアと笑いといえそうです。
　６年前、４０年ぶりにチューレン大学を訪れる機会を得ましたが、その際、彼女との懐かしいやりとりを思い出した次第です。
　ターミナルケアやホスピスケアにユーモアが重要だと指摘されて以来、欧米諸国ではユーモアのセンスが「ユーモア療法」として積極的に導入されています。日野病院でもその取り組みを始めていますが、医療従事者の燃え尽きを予防したり、ストレス解消のためにはスタッフ同士でユーモアを積極的に導入したり、その心地よい癒やしのセンスを共有することも必須条件です。

認知症の介護、愛と会話大切 中津で市民講演会

認知症の介護、愛と会話大切　中津で市民講演会
2017年10月2日 (月)配信大分合同新聞

　認知症に関する市民講演会が１日、中津市沖代町の市教育福祉センターであった。
　市、認知症の人と家族の会県支部が毎年開催。約８０人が参加した。
　奥田吉弘市福祉部長と中野孝子同会県支部代表があいさつ。会員の清水清さん（８０）＝豊後高田市玉津＝が妻（７９）の介護を振り返り、「介護は愛。手を握り、目を見て会話することが大事。夜の徘徊（はいかい）など『なぜ』ということが出てくるが、常識にとらわれなければ、怒ることもイライラすることもなくなる」などと話した。
　立命館大学産業社会学部の津止正敏教授（６３）が基調講演。老老介護の比率の高まりや男性介護者の増加などに触れ、介護者が孤立しないコミュニティーづくりを提案。「介護はつらくて大変なこともあるが喜びもある。介護を排除して成り立つ暮らしや働き方ではなく、介護のある暮らしや働き方を社会の標準にすることが大事」と訴えた。
　聴講した中津市上宮永の向井孝さん（７７）は「夫婦でいろいろなことを共有し、理解しておくことが大切だと感じた」と話した。
　市と同会は毎月第１木曜日午後１時～同３時、同センターで認知症介護家族の集いを開いている。問い合わせは市介護長寿課（ＴＥＬ０９７９・２２・１１１１＝内線７３６）へ。

認知症早期発見へ 水戸市、支援チーム発足

認知症早期発見へ　水戸市、支援チーム発足
2017年10月2日 (月)配信茨城新聞

認知症の早期発見、早期対応を行うため、水戸市は認知症の人や家族を支援する「認知症初期集中支援チーム」を１０月からスタートさせる。認知症か認知症が疑われる４０歳以上の在宅生活者が対象で、診断を受けていない人や介護サービスを中断している人などを含める。
家族や本人からの相談を受けてチームを自宅に派遣する。６カ月間をめどに患者の観察、評価、家族の支援などを行う。支援チームは専門医の下、作業療法士、社会福祉士で構成。家族らから状況を聞き取り、支援計画を策定することで、適切な治療や介護が受けられるよう促す。
厚労省の推計によると、高齢化に伴い２０２５年には認知症の人が全国で７００万人に上る。市高齢福祉課によると、同市内の１５年度の認知症の相談件数は５３３件だったが、１６年度は９０５件に急増している。政府は１８年４月までに全市町村での設置を目標にしている。県によると、県内では１６年度末で１０市町村にとどまっていた。