前のエントリー“アメリカの食糧戦略の本質は「共認支配」にある①～「食の確保」は集団にとって本来最も根底的な課題である”の続き。
★徹底的に洗脳され支配された日本の食
アメリカの「食糧市場ムリヤリ拡大戦略」の最初のターゲット＝実験台になったのは日本であった。
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まず、戦後食糧難の日本に「援助」と称して導入させたのが粉乳。次いで、アメリカで大量に余っていた小麦を押しつけ、日本人の主食を「コメからパンへ」の転換を図った。
キッチンカー戦略は有名
さらに、'60年代には飼料としてアメリカの穀物を大量に必要とする「肉食」への転換を図る（'59年伊勢湾台風の被災地に、どさくさにまぎれて「援助」と称し、豚を提供して食文化に潜り込ませ、その後の飼料穀物の購買先を開拓した“豚空輸作戦”は、その一例。現在ＷＦＰなどを通じて為されている食糧援助も、キレイゴトのオブラートに包まれた、アメリカの市場拡大戦略の一環である、という視点も重要である）。
自国の余剰食糧を押しつける上で、彼らが巧妙だったのは、情報支配・共認支配という手段を採ったことである。
まず少数の人間を洗脳し日本での彼らの活動に大量の資金を提供した。併せて、初めはキッチンカー戦略、フライパン運動、後にはマスコミ（新聞やラジオ・ＴＶ・映画、学者や評論家・芸能人）などを巧みに使い、個人・自由という思想といっしょに、洋食にあこがれを持たせ日本の伝統食を軽んずる情報戦略（当時は「コメを食うとバカになる」というプロパガンダがなされていた）を推進した。こうした目論見は当たり、日本の食文化は軽視され、アメリカの共認支配のもとに食が欧米化されていった。
当時、食の欧米化を推進した人間は、自らがアメリカのエージェントとして日本の食文化を破壊しているという自覚が無いどころか、よかれと思ってやっていたし、それを受け止めた大衆も、あたかも自発的にそれを求めたと思い込んでいた。その意味で、アメリカの共認支配がいかに巧妙であったかが分かる。
結果的に、日本は、食糧の多くをアメリカに依存し、一日たりともアメリカからの輸入なしでは生きていけない状況に陥ったのである。
この日本での成功体験をもとに、アメリカはその後も、世銀やＩＭＦを使って世界中に食糧市場をムリヤリ拡大していった。
こうして、世界の食糧がアメリカにほぼ牛耳られる一極支配の状況が現出したのである。
現在では、「爆食」といわれる中国の食糧市場も、同様の手口で欧米化・肉食化に向けての情報戦略・共認支配が為されようとしている。
★突破口はアメリカの洗脳を打ち破る事と日本の食文化の再生
アメリカの共認支配は、次のような原理を利用して為されていると考えられる。
①まずは、メディアに乗せて自文化の優位性を幻想とともに発信する。まずは、その国の有力者や学者や有名人を先行して洗脳し、自国のエージェントとして協力させる。
②欧米文化に毒された国民は、物的豊かさのイメージや性市場のきらびやかさに惑わされ、しだいに自民族の文化・歴史や指導者を軽視するようになる。結果的に、集団は統合できなくなり、解体してバラバラの個人になっていく。
③集団は人間にとって共認充足（体感共認）の基盤である。バラバラの個人にされた人間同士は、共認充足の対象ではなく、私権闘争の潜在的な「敵」となる。ゆえに必然的に共認不全に陥り、ストレスを抱え代償充足を強力に求めるようになる。そこに、メディアを使って大量の代償観念（近代思想）や快美充足のネタなどの情報の中に共認支配に都合のいい情報を紛れ込ませていく。そのようにして、さらに深く徹底的に洗脳されていくのである。
④また、バラバラにされた個人は私権闘争の主体となるので、私権闘争に勝つためには手段を選ばなくなる。私権闘争に勝つために必要な武器（資金と観念）の需要が発生し、欧米人（or欧米人の洗脳を受けたエージェント）はそれを提供する。そこに新たな金貸し先と市場が発生する。
一旦この負のループに入ってしまうと、人々は、自ら望んで私権闘争に明け暮れ、自らの歴史や民族性・文化・規範を無視し、集団・地域共同体を解体し、メディアを通じたくだらない代償充足に耽るようになる。これが共認支配の恐ろしいところである。気付いた時には、自分たちの民族性や歴史・文化を否定し、自らの共認基盤が根底から破壊されている。そのような否定や破壊を自ら進んで行なってしまうのである。
ここから抜け出すには、この構造に気づき、洗脳≒共認支配を打ち破るしかない。
連中は、バラバラの個人となった我々の共認不全に付け込んで洗脳する。付け込まれないためには、我々自身が自前の共認充足の基盤を再生するしかない。つまり「共同体の再生」が、連中が仕掛けてくる「洗脳」「共認支配」に対抗する端緒となる。
その基盤の上で初めて、「自前での食の確保」の重要性や、日本の食文化を再生していく事、農業生産者に対する感謝と尊敬の意識を育んでいく事などを共認し、それを実現していく事が可能になると思う。
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少なくとも、ＴＰＰを「平成の開国」と称して進めたり、マク●ナルドやケ●タッキーなど食って喜んでる場合ではないことだけは確かである。
