東アジア歴史文化研究会

日本人の素晴らしい伝統と文化を再発見しよう
歴史の書き換えはすでに始まっている

【特別編①】及川幸久さんとのコラボ企画第一弾‼️

2024-04-30 | アメリカ情勢
  【特別編①】及川幸久さんとのコラボ企画第一弾‼️ ロシア在住日本人YouTuberニキータさんのチャンネルに出演 - 米国下院が反対していたウクライナ追加支援法案を突如可決?その仕掛け人はトランプ! . . . 本文を読む

イーロン・マスク、予告なしで北京を訪問し、李強首相と会見

2024-04-30 | 中国の歴史・中国情勢
イーロン・マスクがインドを訪問しモディ首相との会見予定をキャンセルし、突如予告なしで北京を訪問し、李強首相と会見した。 李は上海市書記時代にテスラを浦東団地に誘致したという「功績」で首相になっただけの軽量級ですから、マスクとは気があるはずです。マスクのジェット機は北京上空にさしかかったときに番号を読まれ、秘密訪問はその時点でバレていました。 画像をみるとマスク側は通訳をのぞけば3名、ところが中 . . . 本文を読む

第188回東アジア歴史文化研究会のご案内(深田萌絵氏「YouTubeでは語れないNTT法改正問題、日本の闇に迫る」)

2024-04-30 | 研究会の案内
次回研究会は、急きょITビジネスアナリストの深田萌絵氏にNTT法改正の問題を中心に語っていただくことになりました。越境3・0石田和靖氏のYouTubeチャンネルに出演しておられた深田萌絵氏の竹を割ったようにはっきり主張される姿を拝見していました。NTT問題については初めて聞く内容でしたので、一度お呼びして詳しく講演を聞いてみたいと思ったのがきっかけです。「一般的に通信と防衛とは関係ない話だと認識さ . . . 本文を読む

バイデン政権の対中ハイテク禁輸は「ザル法」だった 7ナノ半導体をSMICが自製していたとは!(宮崎正弘国際情勢解題)

2024-04-30 | 中国の歴史・中国情勢
どうやって最先端半導体を調達したのか? 華為技術(ファーウェイ)の新型スマホ「Pura 70」に7ナノのハイシリコン・チップが搭載されていることが判明した。 アップルとの競合市場でファーウェイのシェア回復が展望される。 米国のハイテク分析・調査企業「テクノインサイト」は、「Pura 70 の半導体はSMIC(中芯国際集成電路製造有限公司)が製造した『Kirin 9010』プロセッサだ」と特定 . . . 本文を読む

ナワリヌイの「死の謎」:プーチン大統領による直接的な殺害の命令はなかった。ウクライナ諜報機関が「ナワルヌイ氏の死亡は暗殺ではなく血栓だ」としていた(宮崎正弘国際情勢解題)

2024-04-29 | ロシア・ウクライナ情勢
『ウォールストリート・ジャーナル』(4月27日)は、ロシア北極圏の刑務所で死亡した反政府活動家のナワリヌイの「死の謎」に関して、「プーチン大統領による直接的な殺害の命令はなかった可能性が高い」と米情報機関が判断していることを報じた。 3月のロシア大統領選でプーチンの得票率は87%だった。CIAなどが機密情報を分析した結果、ナワリヌイに対する「プーチン氏の責任は疑う余地はない」けれども、「時期はプ . . . 本文を読む

フロリダ、アイオワ、ルイジアナ、テネシー、ジョージア、オクラホマ州で 不法移民を取りしまる法案を次々と可決。アメリカは「シン南北戦争」だ(宮崎正弘国際情勢解題)

2024-04-29 | アメリカ情勢
南部諸州がテキサス州などメキシコと国境を接する拠点に、州兵を派遣し始めたことは既報した。州法改正の動きも急ピッチで進んでいる。 オクラホマ州議会は不法移民の州への入境や居住を禁止する法案(HB4156)を可決した。「米国に入国するための法的許可を事前に得ずに、故意かつ許可なくオクラホマ州に入国し、滞在する場合、『許されない職業』に就くことになる」。つまり麻薬、売春など不法なビジネスに手を染めかね . . . 本文を読む

宮崎正弘著『二度天皇になった女性 孝謙・称徳女帝の光と影』(ワック)

2024-04-28 | 日本の歴史
宮崎正弘『二度天皇になった女性 孝謙・称徳女帝の光と影』(ワック)https://www.amazon.co.jp/dp/4898318983/ ◎ディリーWILL「特番」ですhttps://www.youtube.com/watch?v=Izi8AAKbbcA  ゲスト 宮崎正弘 『二度天皇になった女性』  ──そもそもの始まりは天智天皇 vs 天武天皇 孝謙天皇は天武系百年の伝統を . . . 本文を読む

やっと自民党の見解がまとまった。だが、この意見書は不十分である 皇統後継は、新井白石の歴史の教訓が活かされるべきだ(宮崎正弘)

2024-04-28 | 皇室関係
4月26日、自民党は衆参両議長に対して「安定的な皇位継承のための皇族数確保策」に関連した「有識者会議報告書」の2案を「必要」とした見解を提出した。 (1)「旧宮家の男系男子を養子縁組で皇籍に復帰させる。養子縁組後に生まれた男子は皇位継承資格を有する」(2)「皇族女子が結婚後も身分を保持」の二案だ。 このうち(1)は当然の方針であるものの、(2)は女系天皇に繋がりかねない懸念が残る。 有識者会 . . . 本文を読む

アメリカの分裂、新型「南北戦争」の勃発 西部諸州19州が「独立」しワシントンに攻め込む(宮崎正弘)

2024-04-28 | アメリカ情勢
ハリウッドの新作映画『内戦(シビル・ウォー)』が四月に封切られ、大ヒット。世界中で議論を沸騰させている。 なにしろカリフォルニアを基軸に19の州が連邦から離脱して独立し、首都ワシントンを攻撃する設定、現在の米国の政治そのものをわしづかみにしたような映画である。 2021年1月6日に起きた米議会議事堂襲撃事件にヒントを得て、米国が内戦状態となる。反乱軍がワシントンを空爆、戦車隊が議事党を襲撃し、 . . . 本文を読む

【知ってはいけない隠された日本支配の構造⑰】じつは多くの人が知らない、「日米同盟」の真実の等式…アメリカが描いたあまりにも恐ろしい「究極のシナリオ」(矢部 宏治)

2024-04-27 | 歴史の真実
「日米同盟」の真実の等式 これまで日本の絶対的主流派である安保村の条文解釈では、安保改定によって、 〔アメリカ〕集団的自衛権 + 日本の防衛〔新安保条約・第5条に基づく〕=〔日本〕 個別的自衛権 + 基地の提供〔新安保条約・第6条に基づく〕 という「人と物の交換」の関係が成立し、「アメリカによる日本の防衛義務」が確立されたとなっていましたが、よく考えるとそんなバカな話は絶対にありません。 . . . 本文を読む

ウクライナなどへの追加軍事支援予算可決、このうち80億ドルは台湾 グリーンベレーは金門、大使館警備は米海兵隊(宮崎正弘)

2024-04-27 | アメリカ情勢
4月23日に米議会が可決したイスラエル、ウクライナ、台湾への追加支援予算950億ドルのうち、80億ドルが台湾支援である。 このパケッジには外国支援はあっても米国の境界線、不法移民への対応予算は含まれていない。議会上院の賛成は78,反対19だった。 その四日前に米議会報告書が発表され、2023年末時点で台湾には41人の米軍人が駐留していたとした。 これは米議会調査局が『議会のための台湾防衛問題』 . . . 本文を読む

4月24日【Front Japan 桜】宮崎正弘氏「AI(人工知能)からAC(人工意識)へ」

2024-04-26 | 世界の潮流
24日放映の【Front Japan 桜】 宮崎正弘さんが「AI(人工知能)からAC(人工意識)へ」をテーマに銀谷翠さんが「宮沢賢治が伝えたかったもの」でおおくりしました。 下記ユーチューブでご覧になれます。  https://www.youtube.com/watch?v=j4Stw8OTuuk (新日本文化チャンネル桜) . . . 本文を読む

【知ってはいけない隠された日本支配の構造⑯】なぜ日本は「法治国家崩壊状態」になってしまったのか?…主権国家の指導者として絶対にやってはならない「致命的な罪」(矢部 宏治)

2024-04-26 | 歴史の真実
岸が「絶対にやってはいけなかったこと」とは? みなさんよくご存じのとおり、そもそも岸という政治家自身が、早くからその高い能力と反共姿勢をCIAによって見出され、英語のレッスンなども意図的に授けられて、 獄中のA級戦犯容疑者から、わずか8年余りで首相の座へと駆けあがった人物でした。 しかしだからといって、岸が外国の諜報機関の指示通りに動き、金や権力のために心を売った人間だと考えるのは、おそらく完 . . . 本文を読む

司法長官とは言葉を慎重に沈着に選ぶポスト 「極左、社会主義社会へ暴走する彼らは『犯罪集団』だ」(宮崎正弘)

2024-04-26 | アメリカ情勢
全米の主要メディアとSNSを牛耳る左翼勢力は「凶悪な犯罪組織だ」とバア元司法長官が発言した。バア元司法長官はトランプ政権末期、トランプを批判したことで知られるが、反トランプではない。 バア元司長官は2024年4月20日、FOXテレビのインタビューで次のように語った。「問題がトランプ自身の行動にあることは事実ですし、選挙後、それが非常に厄介だと感じたこともあった。しかしトランプが独裁者となり、権力 . . . 本文を読む

「AI主権」とは何か? 米中が突然言い出したニューターム 日本はこの議論に置いてきぼりになっていないか

2024-04-25 | アメリカ情勢
中国の関心事は「米中AI協力関係」で、いかに西側のAI技術を入手できるかにある。 「サイバー主権」のパラダイムら生まれた「AI主権」。国家が自国の価値観や利益に従ってAIを規制することだ。 具体的に言えば中国はグーグルなど西側の検索エンジンやニュース媒体や議論のプラットフォームとは繋がらないようにしている。米国はファーウェイのスマホ使用禁止、TIKTOK禁止に動いている。 習近平は「経済安全 . . . 本文を読む