東アジア歴史文化研究会

日本人の素晴らしい伝統と文化を再発見しよう
歴史の書き換えはすでに始まっている

世界に類例のない韓国の「反日」病を生み出したもの(「体面」と「恨」の精神構造)

2015-11-29 | 韓国の歴史・韓国情勢
(国際派日本人養成講座より転載) 「体面」と「恨」の精神構造〜世界に類例のない韓国の「反日」病を生み出したもの ■1.「この国は狂ったと、私は泣いてしまいました」 ある韓国人が、こんな文章を書いている。「あの東日本大震災の夜、サッカー応援などに使う「デーハン・ミングック(大韓民国)」という喜びの叫びを何度も耳にした時、この国は狂ったと、私は泣いてしまいました」。 著者のシンシ . . . 本文を読む
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第121回東アジア歴史文化研究会のご案内(知られざる日韓戦後裏面史と在日問題の真実)再掲載

2015-11-28 | 研究会の案内
以下のように今年最後の研究会を開催致します。前回に続いて元公安調査庁第二部長の菅沼光弘氏に「知られざる日韓戦後裏面史と在日問題の真実」のテーマで講演していただきます。 このテーマで語られるのは、残念ながら旧ソ連・中国・朝鮮半島情勢に関する対外情報活動に35年間従事された菅沼氏しかおられません。1970年代韓国は、敵対する北朝鮮情報の収集、対日工作のために、KCIA(韓国中央情報局)が絶大な権力を . . . 本文を読む
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「中国売り」「韓国売り」が止まらない 欧米大手金融が撤退の動きを急加速

2015-11-26 | 中国事情 韓国事情
2015.11.25 人民元の国際化を目論む中国だが、欧米金融機関は撤退の動きをみせる。韓国への視線も厳しい(ロイター) 欧米の大手金融機関が、中国と韓国から撤退や規模縮小の動きを加速させている。かつての経済成長が止まり、期待外れとなった金融機関が投資を引き揚げているのだ。さらに米国の年内利上げ観測が広がったことで、新興国から投資マネーの流出も止まらず、海外の機関投資家も一斉に「中国売り」「 . . . 本文を読む
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日本人が知らなければならない『日本人が知ってはならない歴史』(若狭和朋著)

2015-11-25 | 歴史の真実
(再掲載) 『日本人が知ってはならない歴史』(シリーズ全3冊) 『日露戦争と世界史に登場した日本』『昭和の大戦と東京裁判の時代』(ワック) 東アジア歴史文化研究会にて若狭和朋氏(新宿・常円寺祖師堂ホール) 若狭和朋氏(元九州大学大学院客員教授・教育学博士)が出版された『日本人が知ってはならない歴史』について再度要点だけを紹介させていただきます。特に三巻目の「戦後篇」については紹介しませんで . . . 本文を読む
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恐るべき中国の国家戦略図「2050年極東マップ」(再掲載)

2015-11-24 | 日本の安全保障
中国の「2050年極東マップ」 以前掲載したペマ・ギャルポ著『最終目標は天皇の処刑 中国「日本解放工作」の恐るべき全貌』に中国の恐るべき本音が示されていました。タイトルそのものも実に衝撃的ですが、中国の対日政治工作は最終的にここまでやろうとしているのかと、寒々しい思いになりました。中国人の「日中友好」の言葉の根底にある悪意、国家的利己主義を知っておかなければならないと思います。 「2050年 . . . 本文を読む
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櫻井よしこ氏が警鐘 覇権が中国へ移りかねない分かれ道にいる 「東シナ海・南シナ海フォーラム」

2015-11-24 | 日本の安全保障
2015.11.23 櫻井よしこ氏 中国の南シナ海をはじめとする領土的野心と、それに対峙するベトナム、そして日本の取るべき道について考える「東シナ海・南シナ海フォーラム」(夕刊フジ後援)が11日、東京・東池袋の豊島公会堂で開かれた。第1部はジャーナリストの櫻井よしこ氏による基調講演。第2部は櫻井氏と静岡県立大学特任教授の小川和久氏、評論家の宮崎正弘氏、東海大学教授の山田吉彦氏の4人によるシンポ . . . 本文を読む
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異形の国に対峙する要諦とは 識者が語る中国の「軍事」と「経済」のいま(東シナ海・南シナ海フォーラム)

2015-11-24 | 日本の安全保障
2015.11.23 シンポジウムには、いま最も注目の論客4人が登場した 中国の南シナ海をはじめとする領土的野心と、それに対峙するベトナム、そして日本の取るべき道について考える「東シナ海・南シナ海フォーラム」(夕刊フジ後援)が11日、東京・東池袋の豊島公会堂で開かれた。第1部はジャーナリストの櫻井よしこ氏による基調講演。第2部は櫻井氏と静岡県立大学特任教授の小川和久氏、評論家の宮崎正弘氏、 . . . 本文を読む
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「歴史の書き換えが始まった コミンテルンと昭和史の真相」

2015-11-23 | 歴史の書き換え
『歴史の書き換えが始まった コミンテルンと昭和史の真相』から重要な部分を転載させていただいた。特に中西輝政氏(現在、京都大学名誉教授)の歴史認識を皆様にお読みいただきたい。以前の投稿記事を再掲載させていただきました。 戦後日本はコミュニストがつくった 戦後GHQの占領統治下で、進歩主義という美名のもとに進歩的改革の看板を掲げて日本をさんざん荒し回って引き上げていったニューディーラーの罪状につ . . . 本文を読む
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【中国】一人っ子政策の撤廃で世界は危機に陥る(黄文雄の歴史から読み解くアジアの未来)

2015-11-23 | 中国事情・中国情勢
2015年11月18日号(第48号) ◎中国、「一人っ子政策」撤廃で労働力人口3千万人増予測 http://www.sankei.com/world/news/151110/wor1511100030-n1.html 中国で一人っ子政策が撤廃されました。30年以上にわたって続けられてきた一人っ子政策ですが、これにより人口の偏りが生じ、中国社会の歪みを産んできました。 中国は食糧危機を避けるた . . . 本文を読む
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半導体大国・韓国がいよいよ崩壊し始めた…ライバル中国が1兆円工場で攻勢 サムスンら技術者不足も深刻

2015-11-22 | 韓国の歴史・韓国情勢
産経新聞 韓国の半導体業界が技術者不足と中国の猛追で危機感を強めている。サムスン電子の半導体工場=韓国・華城市(聯合=共同) 20年以上にわたり韓国経済を支えてきた半導体産業が危機を迎えつつある。将来の最大のライバルになると警戒してきた中国が今月に入って、1兆円超の巨費を投じる半導体工場の建設を発表し、韓国追撃ののろしを上げた。一方、大学では半導体を専攻する技術人材が不足し、サムスン電子ら半導 . . . 本文を読む
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朝鮮民族は日本人が考えるような甘い民族ではない 韓国が企てる統一への反日戦略とは(古田博司)

2015-11-22 | 韓国の歴史・韓国情勢
産経正論 今から25年前、盧泰愚大統領時に韓国の歴史教育の過度に反日的な側面を批判したところ、学者たちはこう答えた。「韓国は負けてばかりの歴史です。今は少しだけ勇気を出せという歴史教育をしている。その過程で反日的な側面が出てくるのです。分かってください」と。その低姿勢に同情し、われわれは矛を収めたものである。 ところがその後、金泳三大統領の「歴史の立て直し」政策が始まり、自尊史観と反日の暴走が . . . 本文を読む
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台湾総統選、蔡英文の独走態勢かわらず(宮崎正弘の国際ニュース・早読み)

2015-11-21 | 台湾情勢
2015.11.18 中台首脳会談で国民党支持率は上昇したのか? 依然として蔡英文(民進党党首、総統候補者)が二桁のリード **************************************** 11月17日の台湾世論調査によれば、7日のシンガポールにおける中台首脳会談と、朱立倫の訪米というトピックにもかかわらず、国民党候補の朱立倫支持は20%台でしかないことが判明した。 台湾の民 . . . 本文を読む
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外交も戦争も全て情報戦が決める(再掲載)

2015-11-20 | インテリジェンス
歴史の真実を世に出そうとすると必ずバッシングされる。とりわけ戦後まもなく1948年、戦勝国家米国にとって以下のことを暴露されると困るのである。米国は正義の戦いをして、侵略国家日本を懲らしめたというイメージ戦に成功したばかりだからだ。しかし、ルーズベルトがやったことはいったい何であったのか。いまこそ真実を検証する時がきている。インテリジェンスが重要であると言われ続けてきたが、外交も戦争も全て情報戦に . . . 本文を読む
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第121回東アジア歴史文化研究会のご案内(知られざる日韓戦後裏面史と在日問題の真実)

2015-11-19 | 研究会の案内
第121回東アジア歴史文化研究会のご案内 この度の研究会は、前回に続いて元公安調査庁第二部長の菅沼光弘氏に「知られざる日韓戦後裏面史と在日問題の真実」のテーマで語っていただきます。今年6月、日韓基本条約締結50周年をむかえました。当時条約を望んでいたのは、朝鮮戦争で疲弊しアジア最貧国に甘んじていた韓国の方であり、そしてそれは、アジアでの日本の一人勝ちを許さない米国の思惑とも一致していました。しか . . . 本文を読む
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税収上ぶれで国庫収支改善 「国の借金」1054兆円だが資産も653兆円(嘉悦大教授 高橋洋一)

2015-11-18 | 日本の政治・経済
2015.11.17 財務省が10日発表した「国債及び借入金並びに政府保証債務現在高」によると、9月末時点の「国の借金」が1054兆円と、過去最高だった6月末の1057兆円から2兆7992億円減少したという。 借金の内訳は、普通国債791兆円、財政投融資特別会計国債96兆円、出資・拠出国債等その他国債7兆円、借入金54兆円、政府短期証券106兆円である。 それぞれ6月末と比較すると、普通国債 . . . 本文を読む
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