平成維新だ・・と思う今日この頃

こんばんは。

今日はほとんど本を読んだり、考え事をしたりしてすごしております。

いろいろなことを考え、悩み、どう改善できるか・・・と思っておりますが、職場に関しては新たに入った情報を含めて・・・・・大事が起きないと変わらないだろうということで・・・完全にポイ捨てです。

 

で、日本の医療に関して何かできることはないか・・・と思って考え事をしておりました。

全国医師連盟もそうですけど、組織には「強力なリーダーシップ」を発揮でき、ビジョンを回りに与えることができるリーダーとそれを支える「幕僚・マネージャー」・・・つまり人材は必要です。

特にリーダーですよね。

 

個人個人のある種の能力（判断力だとか、知識だとかそういった知的能力）の高い集団だけにリーダーが明確なビジョンを与えないとめいめいが動きかねないよね～とか思ってみていたりｗ

 

医師連盟に関しては・・・人材は有志（まさに江戸末期の浪士たちですよね♪）が集まった組織だけに、少なからず動ける人は集まっていると思います。

 

先輩ドクター方の「知識、知恵」や「行動力」などを・・・「すごいなぁ」思ってみていたりします。

で、人材を有効に生かすシステム。まぁ、システムもそうですけど・・・結局「リーダーシップ」が強くて、明確に「（第１、第２の）ゴール」がわかっていて、それに対して役割を振っていけば・・・そしてそのグループをバックアップするグループを作成できれば・・・・・システムなんて自然とできてきます。

 

まぁ、いかにシンプルにできるかが勝負の鍵かも・・・・知れないと思っていますけど・・・・。

 

しかし、これらを行うために必要な金・・・財源の問題があります。

 

悲しいですけど、無給のボランティアだけで何かを成し遂げるというのは難しいので・・・絶対に巨大な財源を・・・大きなものを行うのであれば・・・

個人個人の・・・ではなくて大きな動きが必要なのではないかしら・・・と、どんな組織を作るうえでも思います。

 

結局、そこに帰結するのだろうな・・・・と・・・。

 

ここから先は僕の私案でしかありません。

ここで初公開、50％くらいだけですけど。

 

僕は医療改革を行ううえで、本当に改善を求めて動いており、いくつかのビジョンを持って説得ができる「リーダー」がおり、それに向けての行動Planをもっているのであれば・・・次のようなことは可能ではないかと思っています。

 

テレビじゃないですけど、スポンサーについてもらう。ただし、営利企業ではまずいので地方自治体に・・・。

４７都道府県＋政令都市から１０００万ずつ・・・とかですね。自治医大のように「総務省管轄」でもなく、あくまで純粋に地方自治体が医療に関して合同で対策を練る形。

厚労省管轄にもならないｗ

 

ただし、これにもう一つ関係グループを増やします。 地方自治体の代表としての国民・・・の代表。

３つ巴にします。

 

３つ巴と書いたのは 財源を提供する団体（この場合、地方自治体）が、医療を改善する団体よりも立場が強くなることは十分に考えられます。しかし、国民の生活に安心を与えるために、医療従事者側が自己開発・自己改善を図っている組織を作ることそのものが国民生活を安定化するものだという理念の下、対策内容に関しての口出しはしないようにします

 

口出しをするのであれば、政府の一機関・地方自治体の一部でしかないので。

それに地方自治体も仕事が減らないどころか増えますよｗ

 

地方自治体としてやってもらいたいのは、監査のみ。

 

特にお金の使用に関する監査。これだけ・・・・。

使途不明金などを確認するのは出資者として当然のことながら（国民の税金になりますからね）、対策そのものについては一任する。

 

一方・・・医療改革グループ→医療を改革していくことで、国民の生活を改善する。

このグループがまともに機能しなくなれば国民生活の改善、安心の提供につながりません。

 

だから、国民の代表は医療改革グループも時折監査しますが、その方針に関しては基本的には口出しをしない。

 

当然ながら自分たちの地域を重点にしたいと思うのは自然の断りゆえに、対策に関しては知ってもらいますけど・・・

そしてアンケートなどで意見を出してもらう必要はありますけど・・・

直接的な動きをしないようにする。

 

どこかが暴発すれば、全体がおかしくなるのが目に見えるので・・・。

 

国民の代表は医療改革グループへの協力はもちろんとして、行政側の直接介入がないように監視します。

医療従事者による改善組織A（以降A）－地方自治体の関係は

Aのメリット：医療を改善するだけの資金源を得る。国に対してできることルートが増える

デメリット

恐らく、政治的団体の様相が強くなる可能性がある

対策：あくまで、医療従事者内だけに活動の方向を定める。国家に対する圧力をかける団体ではないようにする。　　　

もしくは、２段階の団体にする

 

地方自治体に対するメリット：

・医療関係に対する対策が現場の意見で行われていく（最良に近いものが行われる可能性がある）

・しかも、医者は自分たちの環境と国民の安心を守るために全力を注ぐので、監査の回数は少なくてよい（かもしれないｗ）

・行うべき分野が減る

 

・・・とか、良いところを考えていければ・・・・などと思っています。

 

他の団体から資金を調達することは・・・事実上、その団体を上に置くことになり「国民のため」に医師がどのように頑張ろうとも難しい。

結局は、その団体のためにしか働けなくなるでしょう

 

国や厚生労働省からの出資金・・・それも考えましたが、結局「日本国」のお偉方は「医師」はまだ余っている。いや、余っていようといまいと「医療費」をこれ以上使うような対策を認めることはないでしょう。　

 

それゆえ、現状を少しでもわかっている「地方自治体」からの出資金で改善をもくろむ・・・という案を少し考えました。

地方自治体であれば「その地方の住民」の意見が直接反映しやすいでしょうし、行政サイドの横暴を抑えるにも監視しやすくなる。

 

ともかく、「３つ巴」がキーワード。互いの協力体制と互いの監査ができるようにすること。中だけでやっているとどこかの政党のように腐敗して行ったり、どこかの企業のようなことになりかねませんのでｗ

 

僕はともかく、今の医療体制・教育体制を改善したい。そう思ってやみません。

 

 一人ひとりは小さな力であっても、集まってくれば・・・

「ボン」

と爆発するような大きな力（爆発したらまずいだろうｗ）になるだろうと思います。

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 う～ん、考えをうまく言葉だけで説明するのはやはり難しい・・・。

 

あと、まだもう一ひねり考えをひねっておいて、もう少しねかさないと・・・。

 

もう少し考えを暖めて、残りの半分の意見を整理したら・・・もう一回記事にしてみたいと思います

難しいなぁ・・・・。

自分のIdeaを整理するためにも・・・いろいろな意見がほしいよう・・・・

 It is too difficult to explain all of my idea