製薬会社から医師への謝金など 年間1,000万円超が96人

2019年06月23日 18時33分46秒 | 医科・歯科・介護

日本製薬工業協会(製薬協)(*1)に加盟する製薬会社71社が、2016年度に医師に支払った講師謝金やコンサルタント料などを集計したところ、総額が約266億円に上ることが分かった。

年間で「1,000万円以上」を受け取った医師が96人いた。

その約8割が大学教授だった。「2,000万円以上」も6人いた。大学教授や学会幹部、病院長ら、医学界で影響力が強い医師たちに、多額の金銭が製薬会社から支払われていた。

この事実は、ワセダクロニクルと特定非営利活動法人の医療ガバナンス研究所が作成したデータベースと、それを元にした取材でわかった。

 

受領医師の5%に「100万円以上」が集中

国内の医師の総数は約30万人(*2)。そのうち、約10万人に製薬会社から謝金などが支払われていた。

総額は約266億円。医師が受け取った金額は、「2000万円以上」が6人、「1000万円以上」が96人、「500万円以上1000万円未満」が約400人、「100万円以上500万円未満」が約4200人だった。

これからわかることは、謝金など副収入を製薬会社から得ている医師約10万人のうち「100万円以上」を受領しているのは約4700人で、約5%にすぎなかったということだ。一部の医師に製薬会社からの支払いが集中している。

副収入の種類には、講師謝金、コンサルタント料、原稿執筆・監修料がある。

講師謝金は、製薬会社が主催する講演会への謝礼だ。この講演会は医師向けのもので、薬の知識や治療法を解説することへの謝礼。約8割にあたる約223億円が支払われた。

コンサルタント料は、新薬開発への助言などに対する報酬で約32億円。

原稿執筆・監修料は、製薬会社が発行するパンフレットなどに書く原稿の執筆・監修料。約11億円だ。 

接待規制で、講演会が「販促活動の場に」

なぜ製薬会社は講演会を開くのか。

ある製薬会社の幹部は「接待に対する規制が厳しくなったので、販促活動として講演会ぐらいしか方法がない」という。

製薬会社でつくる医療用医薬品製造販売業公正取引協議会は2012年4月、医薬情報担当者(MR)による医師への接待規制を強化した(*3)。製薬会社と医師との癒着を防ぐためだ。内容は以下のようなものだ。

○医薬情報活動に伴う医師への飲食の提供は、1人5,000円まで

○医薬品説明会に伴う茶菓、弁当代は1人3,000円まで

○医師の費用を負担する娯楽は禁止。娯楽は旅行、観戦、観劇、ゴルフ、釣りなど

それにしてもなぜ講演会が販促活動になるのか。

講演会で講師を務めるような医師は、大学教授や学会の幹部が多い。そうした医師の発言は、他の医師が薬の処方をする上で参考にすることから、製薬業界では業界用語で「キー・オピニオン・リーダー(KOL: Key Opinion Leader)」と呼ばれる。キー・オピニオン・リーダーは製薬会社の販売促進に影響力を持っている医師たちだ。

製薬会社の幹部は「露骨な宣伝はできないが、使用経験や薬の効果についてのエビデンス(科学的根拠)を語ってもらうことで宣伝になる」(*4)。

別の製薬会社の元MRは「講演会で自社の薬に有利なデータをいかに語ってもらうかが営業の勝負だ」と話す。

国も規制 「50万円超」で審議会の議決に参加できず

製薬会社から多額の報酬をもらうことは、製薬会社との利害関係が生まれ、医師としての公正さを損なう可能性がある。

そのような事態を防ぐため、例えば厚生労働省は審議会で新薬を審査する医師に対して次のような規定を設けている(*5)。

①過去3年のうち審議に関係する製薬会社1社からの受取額が年間500万円を超える年度がある場合は審議に参加できない。

②審議に関係する製薬会社1社からの受取額が、年間50万円を超える年度がある場合は議決に参加できない。

=つづく

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[脚注]

*1 製薬協 2018年5月1日現在、製薬企業71社が加盟する任意団体。1968年に設立。「製薬産業の健全な発展」を目的の一つに掲げている。現在の会長は中山讓治・第一三共会長、理事長は厚生省(現在の厚生労働省)で薬務局経済課長などを務めた伍藤忠春氏。2018年5月24日現在。出典: 製薬協ウェブページ(2018年6月2日取得、http://www.jpma.or.jp/about/jpma_info/jpmatoha.html)。

*2 厚生労働省「2016年 医師・歯科医師・薬剤師調査の概況」2016年、厚労省ウェブサイト(2018年5月29日取得、http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/16/index.html)。

*3 週刊ダイヤモンド編集部「接待に続き売り上げ目標も廃止か」DIAMONDO ONLINE、2012年9月19日、DIAMONDO ONLINE ウェブページ(2018年6月5日取得、https://diamond.jp/articles/-/24852)。朝日新聞「医師への営業『脱接待』」2012年11月20日付朝刊。

*4カッコ内はワセダクロニクル。

*5 薬事・食品衛生審議会薬事分科会「審議参加に関する遵守事項」 2008年、厚生労働省ウェブページ(2018年6月2日取得、http://www.mhlw.go.jp/shingi/2008/03/dl/s0324-9f.pdf)。

 

製薬謝礼 製薬謝礼 一部に集中 処方多い学会理事 講演・原稿

2019年06月23日 18時22分50秒 | 医科・歯科・介護
毎日新聞2019年6月23日 
仙台厚生病院の斎藤宏章医師の調査
日本製薬工業協会(製薬協)加盟の製薬71社から国内主要19医学会の理事352人に提供された講師謝金(謝礼)が2016年度は7億2000万円で、その半分近くを約1割の理事だけで占めていたとする調査結果を仙台厚生病院などのチームがまとめた。
日本内科学会や日本泌尿器科学会など薬の処方が多い学会の理事に集中していた。処方のあり方に影響力のある学会理事には高い中立性が求められるだけに、チームは「処方のあり方をゆがませる恐れがある」と指摘する。【河内敏康、熊谷豪】

 製薬協の透明性ガイドラインに従い、製薬各社は医師らに提供した講演料や原稿執筆料など講師謝金の金額について毎年公表している。

 

 


阪神13安打放つも3点止まり

2019年06月23日 18時20分40秒 | 社会・文化・政治・経済

虎党ため息…鳥谷、陽川、大山が満塁で凡退

 「交流戦、阪神3-7西武」(23日、甲子園球場)

 前日、西武を相手に連勝を飾り、シーズン前半72試合を貯金2で折り返した阪神。交流戦ブレークを前に、3タテを決めていい形で締めたいところだったが、7失点で大敗した。

その頃2軍では…期待の若虎がプロ初アーチ

 先発ガルシアが6回途中9安打7失点(自責点5)で降板。五回まで2失点で踏ん張っていた助っ人左腕だが、六回に乱れて悔しさの残るKO劇となった。この試合までガルシアは昨年から甲子園で、4試合で1敗。防御率7・11と結果を残せておらず、初勝利を狙ったが、次回に持ち越しとなった。

 後を受けた岩崎も、2死一、二塁から1番・秋山に左翼フェンス直撃の適時二塁打を浴び、点差を広げられた。

 大山の適時打で1点を返した七回は、なおも2死満塁のチャンスで代打鳥谷が登場。甲子園の虎党がわいたが、左飛に倒れた。

 八回も木浪の左中間への適時二塁打で加点し、1死満塁とチャンスを迎えた。しかし陽川が平凡な右飛。続く4番・大山は空振り三振に倒れ、虎党からはため息がもれた。

 結局、西武の10安打を上回る13安打を記録しながら3点止まり。打戦のつながりが見られなかった。


製薬会社から謝礼金受領の医師リスト公開

2019年06月23日 18時14分35秒 | 医科・歯科・介護

2019.03.18© Business Journal 

企業・業界
…年264億円、厚労省の審議会委員53人も

独立・非営利のジャーナリズムNGO「ワセダクロニクル」は1月、「マネーデータベース『製薬会社と医師』」を公開した。製薬会社が医師に対して払っている謝礼金を検索できるもので、約9万人の医師の名前が登録されている。制作にかかわった医師で、ときわ会常磐病院乳腺外科、医療ガバナンス研究所研究員の尾崎章彦氏にデータベースの意義や日本の医療の問題点を尋ねた。
製薬会社の医師への“謝礼金”は年間264億円

――ワセダクロニクルのウェブサイトには「米国では、製薬会社から医師への2000円ほどの飲食の提供で、その医師の処方が変わるという研究もあります。医師による薬の処方やメディアでの発信を監視するには、医師と製薬会社との利害関係を『透明化』することが重要です」とあります。今回の取り組みはどのようなものか教えてください。
尾崎章彦氏(以下、尾崎) ワセダクロニクルと私が所属する医療ガバナンス研究所が共同で制作したデータベースで、2016年度に製薬会社から医師に支払われた金銭を医師の名前で検索することができます。
 製薬会社が医師、大学に対して多額の謝礼や寄付金を支払っていることはかねてから知られていましたが、論文不正などが相次いだため、13年からは製薬会社の業界団体「製薬協」の自主的な取り組みとして、各社が医師に対して支払った謝礼(講師謝金・原稿執筆料・コンサルティング料)を公開するようになっています。しかし、PDFだったり画像データだったりして、一般の人が検索、利用するのは非常に困難な形式でした。かつては朝日新聞や読売新聞などが公開情報を使って記事を書いていましたが、近年は注目されることが少なくなっていました。
 我々はデータが出そろっている最新年度に当たる16年度分を入力して、データベースとして活用できるようにしました。約3000時間以上の時間と多くのスタッフの協力が必要でしたが、1月の公開後はのべ9万人が閲覧し、200万PV(ページビュー)の利用がありました。
――データベース化することでどのようなことがわかったのでしょうか。
尾崎 16年度では全体で264億円、約9万人の医師がなんらかの謝礼金などを受け取っていました。謝礼金の半分は大学病院で勤務する医師に対して支払われていました。過去のデータと比較した場合、金額としては減少傾向にあるようです。
 データベースを使った研究として、日本の主要医学学会の幹部への謝礼の状況を調査しました(最終的なデータベースの一部を使用)。19学会で理事は405人いましたが、そのうち86.9%にあたる352人に謝礼が支払われていました。その合計は約7億2000万円で、内訳は講演料として約5億9000万円、コンサルタント料が約8700万円、原稿料が約2600万円となっています。特に、上位約10%(40人)の医師が全体の半数にあたる約3億3000万円を受け取っていることがわかりました。40人の理事のうち多かったのは、日本内科学会(12人)、日本泌尿器科学会(7人)、日本皮膚科学会(7人)でした。今年2月に、世界的な医学ジャーナル「JAMA Internal Medicine」(米国医師会会誌 内科版)に論文として掲載されました。この論文のほか5本が現在、審査中となっています。
 厚生労働省で薬価を決める委員会でも、11人の委員のうち3人が製薬会社から講師謝金やコンサルタント料などで1000万円超の副収入を得ていたことがわかりました。ワセダクロニクルでは、この件について、「製薬マネーと医師」という取材記事が連載されています。
 さらに、医薬品の承認の意思決定に大きくかかわる厚労省の薬事・食品衛生審議会の委員111人のうち、53人が製薬企業から講師謝金を受け取っていたことがわかっています。非常勤であっても、国家公務員の立場で製薬企業からの謝金を受け取ることは刑法上の懸念があります。
独立・非営利のジャーナリズムNGO「ワセダクロニクル」は1月、「マネーデータベース『製薬会社と医師』」を公開した。製薬会社が医師に対して払っている謝礼金を検索できるもので、約9万人の医師の名前が登録されている。制作にかかわった医師で、ときわ会常磐病院乳腺外科、医療ガバナンス研究所研究員の尾崎章彦氏にデータベースの意義や日本の医療の問題点を尋ねた。
製薬会社の医師への“謝礼金”は年間264億円


――ワセダクロニクルのウェブサイトには「米国では、製薬会社から医師への2000円ほどの飲食の提供で、その医師の処方が変わるという研究もあります。医師による薬の処方やメディアでの発信を監視するには、医師と製薬会社との利害関係を『透明化』することが重要です」とあります。今回の取り組みはどのようなものか教えてください。
尾崎章彦氏(以下、尾崎) ワセダクロニクルと私が所属する医療ガバナンス研究所が共同で制作したデータベースで、2016年度に製薬会社から医師に支払われた金銭を医師の名前で検索することができます。
 製薬会社が医師、大学に対して多額の謝礼や寄付金を支払っていることはかねてから知られていましたが、論文不正などが相次いだため、13年からは製薬会社の業界団体「製薬協」の自主的な取り組みとして、各社が医師に対して支払った謝礼(講師謝金・原稿執筆料・コンサルティング料)を公開するようになっています。しかし、PDFだったり画像データだったりして、一般の人が検索、利用するのは非常に困難な形式でした。かつては朝日新聞や読売新聞などが公開情報を使って記事を書いていましたが、近年は注目されることが少なくなっていました。
 我々はデータが出そろっている最新年度に当たる16年度分を入力して、データベースとして活用できるようにしました。約3000時間以上の時間と多くのスタッフの協力が必要でしたが、1月の公開後はのべ9万人が閲覧し、200万PV(ページビュー)の利用がありました。
――データベース化することでどのようなことがわかったのでしょうか。
尾崎 16年度では全体で264億円、約9万人の医師がなんらかの謝礼金などを受け取っていました。謝礼金の半分は大学病院で勤務する医師に対して支払われていました。過去のデータと比較した場合、金額としては減少傾向にあるようです。
 データベースを使った研究として、日本の主要医学学会の幹部への謝礼の状況を調査しました(最終的なデータベースの一部を使用)。19学会で理事は405人いましたが、そのうち86.9%にあたる352人に謝礼が支払われていました。その合計は約7億2000万円で、内訳は講演料として約5億9000万円、コンサルタント料が約8700万円、原稿料が約2600万円となっています。特に、上位約10%(40人)の医師が全体の半数にあたる約3億3000万円を受け取っていることがわかりました。40人の理事のうち多かったのは、日本内科学会(12人)、日本泌尿器科学会(7人)、日本皮膚科学会(7人)でした。今年2月に、世界的な医学ジャーナル「JAMA Internal Medicine」(米国医師会会誌 内科版)に論文として掲載されました。この論文のほか5本が現在、審査中となっています。
 厚生労働省で薬価を決める委員会でも、11人の委員のうち3人が製薬会社から講師謝金やコンサルタント料などで1000万円超の副収入を得ていたことがわかりました。ワセダクロニクルでは、この件について、「製薬マネーと医師」という取材記事が連載されています。
 さらに、医薬品の承認の意思決定に大きくかかわる厚労省の薬事・食品衛生審議会の委員111人のうち、53人が製薬企業から講師謝金を受け取っていたことがわかっています。非常勤であっても、国家公務員の立場で製薬企業からの謝金を受け取ることは刑法上の懸念があります。
中外製薬、抗がん剤の臨
――日本でも製薬会社の資金提供が問題になっているのでしょうか。
尾崎 実際に、日本でも降圧剤をめぐって論文不正が行われ、刑事事件となった問題もあります。14年にはノバルティスファーマ社の降圧剤「ディオバン」をめぐる医師臨床試験で捏造があったとして、東京地検に同社の社員が逮捕される事件が起きました。結果的に薬事法違反には当たらないと判断され、一審、二審とも無罪となりましたが(検察側が上告)、裁判の過程では製薬会社が自社に有利になるように論文制作に深くかかわっていたことが明らかになりました。
 私たちは、製薬企業による寄付や、それによって行われる研究自体を否定しているわけではありません。しかし、国民の目に触れないところで製薬会社と医療者が自らの利益ばかりを追求すれば、その関係性はしばしば腐敗します。これは医療に限ったことでなく、政治の世界などでも共通して見られる構造だと思います。
 その後、製薬会社のプロモーションコードが厳しくなった影響もあり、講師謝金などの提供は減少傾向にあります。しかし、第三者組織を介するなどして、より見えない形になっているだけとも言われています。それを明確に示す例が、「CREATE-X試験」という日本と韓国で行われた臨床試験です。この臨床試験は、中外製薬が販売する「ゼローダ」という抗がん剤を術後再発のリスクが高い乳がん患者に投与することで生存期間が延長することを示しました。その成果は高く評価され、「ニューイングランド医学誌」という臨床医学でもっとも権威がある医学雑誌に掲載されました。
 この試験においては、中外製薬から多額の寄付金が投入されていたにもかかわらず、中外製薬の関与は論文中に一切記載されていません。その資金提供は先端医療研究支援機構と呼ばれる非営利組織を迂回して行われており、一見わかりにくくなっていたのです。私たちは試験にかかわった研究者を追及しましたが、今に至るまで公的な返答はありません。

 ――一般の人は、このデータベースをどう使うべきでしょうか。

尾崎 ご自身の主治医や著明な医師と製薬会社がどんな関係にあるかを知ったほうが良いと思います。賄賂や袖の下ではありませんが、前述の通り、このような謝金は知らず知らずのうちに医師の診療に影響を及ぼしている可能性があります。特に、多くの医療者の行動に影響を及ぼす診療ガイドラインの執筆や医薬品の承認など、公益性の高い事業にかかわっている医師が多額の金銭を受け取っている場合には注意する必要があります。このような事業においては、そもそも製薬会社などと深い金銭関係にある医師は排除するなどの措置が必要だと考えます。
 加えて私は、このような実態を一般の人に知っていただくことが医師と製薬会社の関係の抑止力になると考えています。どの程度の金額であれば一般に謝金が許容されるかといった点について、具体的な基準があるわけではありません。しかし、世間の目にこのような慣習を晒すことで、自ずと常識的な額に落ち着くのではと期待しています。
 なぜなら、医師は「世間からどのように自分が見られているか」といった体裁を強く気にするからです。その点からも、この取り組みを今後も継続、さらに強化していく必要があると考えています。なお、私個人は製薬会社から医師が受け取る額は少なければ少ないに越したことはないと考えています。
(構成=編集部)

 


阪神 7回、8回に反撃も満塁機に追加点奪えず

2019年06月23日 18時01分51秒 | 社会・文化・政治・経済

 ◇交流戦 阪神―西武(甲子園)

 6点劣勢から猛虎の4番が反撃の一打を放った。

 7回先頭の原口が中前打を放つと2死から糸井が右前打でつないで2死一、三塁とチャンスは拡大。ここで5回2死二塁の好機で凡退して悔しい思いをした大山が西武・平井のスライダーにタイミングを合わせながらの左前適時打を放ち、1点を返した。

 続くマルテが四球を選び満塁にしたが代打・鳥谷は左飛に倒れて反撃は1点止まり。甲子園の虎党からは大きなため息がもれた。

 8回にも反撃を見せた。先頭の高山が左前打で出塁すると、続く木浪が左中間を破る適時二塁打を放った。原口は四球を選ぶと1死から糸原も左前打でつないだが、途中出場の陽川が右飛。大山は空振り三振に倒れて、この好機でも、たたみかけることはできなかった。


結局、あの「消えた年金記録問題」とは一体なんだったのか?

2019年06月23日 12時50分03秒 | 社会・文化・政治・経済

2007年、日本中に衝撃が走った「消えた年金記録問題」。旧社会保険庁が解体され、政権交代が起こる原因にもなったこの問題ですが、10年以上を経た今でも、あの問題は何だったのか、その後どうなったのか、すべてを理解している人は少ないのではないでしょうか。この件について、無料メルマガ『年金アドバイザーが教える!楽しく学ぶ公的年金講座』の著者・hirokiさんが詳しく解説しています。

あなたの年金記録は大丈夫? 消えた年金記録問題はまだ終わっていない!

平成19年2月の事ですが、この第一次安倍内閣の時に「消えた年金記録問題」というのが大きな問題となり、日本中にとてつもない衝撃が走りました。

この時に判明したのが、平成18年8月時点で5,095万件の誰のものかわからない年金記録がある事が判明し、平成19年の参院選、平成21年の総選挙で自民党が大敗して、旧民主党が大勝して政権交代が起こる大きな原因にもなりました。

今の日本年金機構の前身である旧社会保険庁も平成21年12月をもって解体された。55年体制(1955年に自民党が誕生して与党第1党としてずっと自民党が政権を取ってた)と言われた自民党政権が重大な年金問題の発覚によって崩れ去ってしまった。
,095万件の記録というのは、5,095万人という意味じゃなくて被保険者と年金受給者合わせると3億件ほどあった記録の内の5,095万件という意味ではありましたが、それにしてもすさまじい衝撃的な数字でした。

現在の年金記録は、人それぞれ一つの基礎年金番号というので管理されています。昭和61年にどんな職業に就いていようが20歳以上60歳未満の人は全員国民年金(基礎年金)に加入して、生涯を通じて同じ番号を持つという基礎年金番号というものが平成9年1月に付されることになりました。

昭和61年3月までは、民間企業に勤めている人は厚生年金、公務員は共済年金、自営業の人や5人未満の零細企業の人等は国民年金に加入するというふうに制度が別々に分かれていて、加入する制度が変わると新たな番号が付されるというような事になっていました。

また、同じ制度に転職(例えば民間企業から転職して再度民間企業に就職)した場合は普通は同じ番号のはずなんですが、ここでもまた新たな番号が付されたりしていた。よって、基礎年金番号ができるまでは、一人で複数の番号を持つという事が少なくなかったわけです。
基礎年金番号が導入されたことにより、これらの複数の番号をお持ちの人はその基礎年金番号に統合していきました。しかしそれが完全に統合されずに残っていた年金記録が「宙に浮いた年金記録問題」として5,095万件もの誰のものかもわからない記録として残っていたことが判明しました。誰のものかもわかんないから「宙に浮いた年金記録問題」とか、「消えた年金記録問題」、「消された年金記録問題」とも呼ばれます。


またその統合の中で問題になったのは「消えた年金記録問題」と「消された年金記録問題」。消えた年金記録問題というのは、本来は厚生年金保険料だったら会社が給与から保険料を天引きして納めるんですが、天引きされてるのにもかかわらず旧社会保険庁にその納めた記録がないとか、またその中には旧社会保険庁の職員の年金保険料着服により消えてしまったものもありました。本人は領収書を持ってるのに年金記録がない事でそういう問題が判明した。こういうのが消えた年金記録問題。
消された年金記録問題というのは、厚生年金保険料は従業員本人と事業主で半分ずつ保険料を負担するわけなんですが、事業主が高い保険料を負担したくないがために、従業員の給与(標準報酬月額)を実際の額よりも引き下げたり、または会社が厚生年金から偽装脱退したりというもので年金記録が消されたとかですね。
こういうのを訂正しながら、平成26年3月に一応の決着がなされました。

決着といっても、記録が解明した件数は3,012万件で、そのうち年金受給に結びついたのは1,771万件で、あとはもうすでに亡くなられてたり、過去の一時金として貰っちゃってて年金受給権がないものは1,241万件となってます。
既に亡くなられてた場合は未支給年金として遺族に支払われた。それ以外は今なお2,000万件ほどの記録が未解決となっています。
まあ、打ち切りという感じですね。かなり解明が困難という事で。

この2,000万件のうち、840万件くらいは特別便の対象になったけど回答が無いから持ち主が判明してないという状態で、920万件ほどが持ち主の手掛かりがいまだ得られていない記録。こういう所は本人で探すという事が必要となってしまった。

年金というのは本来、自ら請求する事により年金支給が発生するのでその請求時に本人の過去の記録の間違いがあれば訂正すればいいやっていう管理の甘さが招いたものでもあり、そういう旧社会保険庁の杜撰な管理に問題が明るみになって、平成21年12月をもって社会保険庁は解体され、平成22年1月からは年金業務は日本年金機構に引き継がれました。
そして今は毎年誕生月にねんきん定期便が送られて、直近1年間の記録が記載されています。

なお、年金定期便は35歳、45歳、59歳になるとそれまでのすべての記録が記載されたものが送られてきますので怪しい所は必ずチェックするようにしましょう。

この節目年齢時のねんきん定期便には今までの年金記録が記載されてますので、記録に漏れや誤りがある場合は同封されてる年金加入記録回答票に調べてほしい期間を記載して返信しましょう。

 


【主張】年金制度 不安を煽るのは国民の不利益に

2019年06月23日 12時30分18秒 | 社会・文化・政治・経済

2019年6月22日 公明党

老後の生活資金が夫婦で2000万円不足するとした金融庁審議会の報告書が、波紋を広げている。

言うまでもないが、老後の生活設計は年金などの収入や持っている資産に応じ、それぞれが決めることだ。誰もが2000万円を自前で準備しなければならないような表現は不適切である。

さらに許されないのは、この問題に便乗し、年金制度は破綻が近いかのように吹聴する一部野党である。公的年金への信頼を損ねるような言動は国民の不利益につながる。

まず強調したいのは、公的年金制度の安定性は、揺らぐどころか一段と強化されているという点だ。年金給付の財源の一つである年金積立金の運用益は、この6年間で44兆円のプラスとなっている。景気回復に伴う賃上げによって保険料収入も増え、年金財政は安定感を一層増している。

公的年金の利点も忘れてはならない。

基礎年金の半分は、国から税金が投入されている。厚生年金は本人が払う保険料と同額を事業主が納めている。これを個人で積み立てるには、国や事業主の負担分を自分で工面しなければならない。マスコミが「国が運営する公的年金のメリットや信頼性は、個人で老後に備える場合をはるかに上回る」(19日付 毎日)と指摘する通りだ。

保険料を納めなければ、後になって損をするのは本人である。若い人ほど影響は大きい。政党や政治家が、事実に基づくことなく、いたずらに不安を煽ることは無責任というほかない。

そもそも19日の党首討論で、年金制度の抜本改革案を提示した党首はいなかった。共産党を除き与党を経験しており、公的年金の制度設計がしっかりしていることを知っているからではないか。

もちろん、低年金や無年金に対する手だては重要だ。

この点、保険料を納めた期間に応じて最大で月5000円を上乗せする「年金生活者支援給付金」が12月から支給される。また2017年には、年金を受け取るのに必要な加入期間(資格期間)が25年から10年に短縮され、今年3月までに約59万人が年金を受け取れるようになった。いずれも公明党の実績である。


WHO 世界の成人の4人に1人が運動不足

2019年06月23日 12時26分26秒 | 社会・文化・政治・経済

健康は第一の富である―エマソン

健康長寿とは

世界の成人の4人に1人が運動不足

WHO、世界的な運動不足に警鐘 4人に1人が
2018年09月5日
アレックス・テリエン BBCニュース健康担当記者
世界保健機関(WHO)は5日、世界の成人(18歳以上)の4人に1人に当たる14億人以上が運動不足とみられるとの研究結果を発表した。世界的な運動不足の改善努力はほとんど成果を挙げていないと、WHOの専門家は警鐘を鳴らしている。
推計14億人以上という運動不足の人の数は、2001年調査からほとんど改善していない。
運動不足は、心臓疾患や2型糖尿病、複数のがんなど様々な健康問題にかかるリスクを悪化させる。
英国を含む高所得国では特に、運動不足の割合が高かった。
また、アジアの2地域を除く世界的な傾向として、男性に比べて女性の方が運動不足の割合が多かった。
「重大な懸念」
英医学誌ランセット・パブリック・ヘルスで発表された研究結果によると、WHOの研究者は世界168カ国における人口調査358件で得た自己申告データを調べた。調査対象者は190万人に上ったという。
調査は週に150分の緩い運動、もしくは75分の激しい運動をしない人を、運動不足と定義した。
英国や米国を含む高所得国では、運動不足の人の割合が、2001年の32%から2016年は37%に上昇していた。ドイツ、ニュージーランド、米国でも、運動不足の割合は増えていた。一方で、低所得国での同割合は、16%と変化がなかった。
東アジアと東南アジアを除く地域では、女性の方が男性より運動不足だった。男女差が特に大きかったのは、南アジア、中央アジア、中東、北米、西欧の高所得国だった。
女性の方が育児負担が大きい、あるいはその土地の風習で女性が運動しにくいなど、様々な複合的な要因が関係しているだろうと、研究チームは指摘している。
2016年調査によると、英国における運動不足の割合は、男性が32%、女性が40%で、全体で36%だった。
富裕国では、仕事も趣味も座って行うものへの移行が進み、かつ自動車移動の利用も増えている。これらの要因が、運動不足の割合を高くしているかもしれないと、報告書は指摘する。
一方、低所得国の人は、仕事で体を動かす機会が多かったり、公共交通機関を使う度合いが多かったりするとみられている。
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報告書の筆者は、運動不足を2025年までに10%減らすとのWHO目標がこのままでは達成されないと警告する。
WHOの調査報告で筆頭著者を務めたレジーナ・グートルト博士は、「他の主要な国際的健康リスクと異なり、運動不足の程度は平均して世界全体で改善されていない。また、全成人の4分の1以上が、健康のために推奨される身体運動の水準を満たしていない」と述べた。
「運動不足が増えている地域は、公衆衛生や、非感染性疾患の予防と制御について重大な懸念となっている」
WHO調査の共著者、フィオナ・ブル博士は、「国際的な運動目標を達成するには、身体運動の量に関する男女差への対策が極めて重要になる。そのためには、安全、安価で文化的に許容される運動の機会を女性が利用しやすくなるよう、介入が求められる」と話した。
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19歳以上64歳以下の人向け運動ガイドライン
運動量は?
毎週、緩めの有酸素運動を少なくとも150分、もしくは激しい有酸素運動を少なくとも75分
主要筋肉全てを動かす筋力トレーニングを週に2日かそれ以上
軽い運動を行い、長時間座り続けるのを避ける
緩めの有酸素運動とは?
早歩き
水中エアロビクス
平らな道か上り下りが少ない道で自転車をこぐ
テニスのダブルス
芝刈り機を押す
ハイキング
スケートボード
ローラーブレード
バレーボール
バスケットボール
激しい運動とは?
ジョギングもしくはランニング
速く泳ぐ
高速で、もしくは山道で自転車をこぐ
テニスのシングルス
サッカー
ラグビー
縄跳び
ホッケー
エアロビクス
体操
総合格闘技
筋力強化になる運動は?
ウェイトリフティング
エクササイズバンドを使った運動
腕立て伏せや腹筋など自重を使った運動
手やショベルを使った穴掘りなど重労働を伴うガーデニング
ヨガ
有酸素運動と筋力強化を同時にできる運動は?
サーキットトレーニング
エアロビクス
ランニング
サッカー
ラグビー
ネットボール(英国で盛んなバスケットボールに似た競技)
ホッケー
出典:英国民保健サービス(NHS)
子供や65歳以上の成人向けガイドラインを含む詳しい情報はこちら(英語)
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運動不足の割合が高かった国は以下の通り――。
クウェート 67%
米領サモア 53%
サウジアラビア 53%
イラク 52%
運動不足の割合が最も少なかった国は――。
ウガンダとモザンビーク 6%
専門家は、スポーツを奨励したり徒歩や自動車による移動を促進したりするインフラの提供と整備を各国政府に呼びかけている。
今回の研究には参加しなかった豪シドニー大学のメロディー・ディン博士は、経済発展によってあまり動き回らないライフスタイルに変化した一方、公共交通機関を改善したり、歩きやすい、あるいは自転車に乗りやすい環境を整備するなどのやり方で、国民がもっと活動的になるよう各国政府は支援できると話す。
英公衆衛生庁で全国の身体運動促進を主導するマイク・ブラナン博士は、「発表された数字は世界的な運動不足の問題を浮き彫りにしている。英国も例外ではない」と話した。
「身体運動の水準が全国的に低下した数十年の蓄積を、覆す行動が必要だ」
「体をもっと動かそうと奨励する活動のほか、健康で活動的なライフスタイルを促進する社会的・身体的環境を今より支援して、国民がもっと活発に動くようにしようと、複数の事業者と協力している」
テリエン記者のツイッターアカウントはこちら(英語)
(英語記事 WHO warning over global lack of exercise)


阪神マルテ、家族の前で逆転V打

2019年06月23日 12時14分43秒 | 社会・文化・政治・経済

トラッキー人形「妻にあげたい」

 ◇交流戦 阪神6―2西武(2019年6月22日 甲子園)

 阪神・マルテが豪快なひと振りで試合をひっくり返した。1点を返した2回、なお1死二、三塁で本田の直球を思い切り引っ張った。痛烈なライナーを描き、左翼線で弾んだ逆転の2点打。愛する家族の前でヒーローとなった。

 「サイコーデス!! いい状況で打席が回って来たので、何とかしなきゃいけないなという気持ちで入った。ファンの人にも家族にもいつも支えられて野球ができている。本当に感謝しています」

 勝利の余韻に浸る満員の本拠地で覚えたての日本語を絶叫し、ファンを沸かせた。今月中旬に来日した愛妻と2人の子供は時差ぼけもあって初の生観戦だった。お立ち台で贈られる「本日のヒーロー」というタスキをかけたトラッキー人形。過去にもらった2つは既に子供たちにプレゼントしていた。来日初の決勝打で3つ目をゲットし、「球場に来る前に妻に“今日、ヒーローになったら絶対人形をちょうだいね”と言われていたんで、妻にあげたい」と笑った。

 前夜は初回に左越え適時二塁打したが、3―3の7回無死満塁で空振り三振。「昨日の最後の打席が良くなかった。どこかで返す機会があればと思っていたし、そういう意味では良かった」と責任感の強さを感じさせた。

 チームとして初顔合わせの先発投手は今季だけで16人目を数え、殊勲の一打で初めて土を付けた。福留が再離脱し、中軸としての期待は一層高まる。家族の温かさも力に変え、暴れまくりたい。 (山添 晴治)


阪神ドラ3木浪 汚名返上!

2019年06月23日 12時07分56秒 | 社会・文化・政治・経済

懲罰交代後“あえて”の連続スタメンに応えた

6/23(日) デイリースポーツ

交流戦、阪神6-2西武」(22日、甲子園球場)

 日々、成長していく姿が頼もしい。阪神のドラフト3位・木浪(ホンダ)が五回、左中間を破る適時二塁打。消極的走塁での懲罰交代後、2試合続けてのスタメン起用に応え、貴重な追加点を呼び込んだ。

 直球の後のカーブを捉えた一打をルーキーは「(投手に球を)抜かれた時の練習を平野コーチとやっている。1打席目でチェンジアップを引っ掛けた(二ゴロ)反省も生かせました」と振り返って少し胸を張った。

 一方で反省材料も。初回、無死一塁の投ゴロで岩田からの送球をポロリ。失策としての記録は残らないものの、併殺を取れなかった。「まだまだ勉強することがいっぱいある」と言いつつも、三回には外崎が放った三遊間への打球を横っ跳びで好捕し、ピンチの芽を摘み取った。

 この日は青森から両親が駆けつけて生観戦していたが、まるで親のように優しく目を細めたのが矢野監督だ。

 「初めにポロッとしたけど、その後は攻めた守備をしていたし、アイツらしいバッティングもあった」と評価。「エラーもするし、この前みたいな走塁もある。成長していって、ポジションを奪っていかないと駄目な選手。俺らは背中を押していきたいなと思う」と親心をのぞかせた。

 「使ってもらえるだけでうれしいです」と初々しく本音をこぼした木浪。奮闘する日々は続いていく。


阪神ドラ1近本 快走や!

2019年06月23日 12時01分46秒 | 社会・文化・政治・経済

逆転呼んだ二盗三盗「やっと自分の仕事できた」

6/23(日) デイリー

 4回、三盗を決める近本

 「交流戦、阪神6-2西武」(22日、甲子園球場)

 体がうずいていた。沈滞ムードを何とか打破したい。その一念で足が動いた。西武バッテリーのスキを突く2盗塁を見事に成功させた阪神のドラフト1位・近本(大阪ガス)。試合の流れを自慢の快足で一気に引き寄せた。

 2点を追う四回だ。先頭打者として迎えた第2打席で、一、二塁間を痛烈に破って出塁。続く糸原の2球目、本田のモーションとともに、二塁へスタートを切った。間一髪のタイミングでセーフ。西武・辻監督がリクエストを要求するも判定は覆らず。6月4日のロッテ戦以来、16試合ぶりとなる今季17個目の盗塁を決めた。

 さらに1死後、勢いに乗る足は止まらなかった。「やっと、自分の仕事ができた。しっかりとタイミングを計って、いつでもいけるようにと思っていたので。チームにいい流れを呼び込むことができた」と、糸井の2球目に今度は三塁へスタート。意表を突いた三盗が、糸井の適時打、そしてマルテの逆転打を呼んだ。

 ルーキーの躍動が断ち切った劣勢の流れ。その勢いは衰えず、中盤以降も着実に得点を積み重ねて連勝を呼んだ。矢野監督は「口火はもちろんそうですし、大きく流れを変えてくれたのは近本。負けている場面でも、挑戦していく気持ちでやってくれたプレーが一気に流れを呼び込む点になった。素晴らしかった」と絶賛した。

 打率・176と苦戦する交流戦。初対戦の投手が多いが、自分の能力を発揮するための準備に抜かりはない。「盗塁に関しては初見の投手でも、映像で見られるので」と分析をし、結果へと結びつけた。

 「塁に出ることで相手に嫌なイメージを与えることができる。プレッシャーを与えられるようにしっかりやっていきたい」。全てはチームが勝つため。近本の全力プレーが勝機を引き寄せる。

 
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支部の会合盛り上がる

2019年06月23日 11時54分28秒 | 日記・断片

富田さんが体調不良、林さんは会館での清掃活動。
そこで、寺川さんの車で、小堀(おおほり)の赤嶺宅へ。
はじめは、倉田さんを乗せてから我が家げ迎えにくる約束を、寺川さんが電話で順番を変更したことを連絡してきた。
でも、寺川さんはそのことを倉田さんには伝えていない。
すでに、約束の時間を10分過ぎていた。
「倉田さんは何しているんだ!約束の待ち合わせ場所には、5分前に来るべきだ」と寺川さんがいらだつ。
ところが、約束どおりに倉田さんは、自宅で待っていたのだ。
「迎えに来る順番を変更するなら、伝えてよ」と電話で倉田が抗議するのは当然だ。
寺川さんの物忘れがひどくなったと当方は懸念している。
寺川さんから敢闘会の打ち合わせの連絡が4度もなかった。
佐々田さんに事前に聞いていたので、打ち合わせに欠席したのは1度だけ。
寺川さんをあてにはできない、と考えている。
「いけねい。用事があって忘れていた」と寺川さんから待ち合わせで言われたのが2度。
当方も1度忘れたので、彼を責められないが、交通事故を起こさなければいいが・・・。
今日も乱暴な運転に「ダメ、ダメ」と倉田さんが注意をした。
大森さんも「オイオイ、そんなに急いでどうする」とクギを刺していた。
当方は乗せてもらう立場であり、運転免許も持たないので、注意は控えるのだが、同乗すれば「事故に巻き込まれるのでは?」と不安を感じる。
今日は、珍しくご婦人が二人参加した。
司会を務めている米田さんは体調不良で欠席。
宝石商の久田さんがダイヤモンドの話をした。
また、年金問題や、高齢ドライバーの免許創設、健康に関連する話などもした。
久田さんの奥さんが今、大学の通信教育で栄養学を学んでいるそうだ。
「お前も、通信教育受けたら」と赤嶺さんが奥さんに言うので皆さんが笑った。
お茶会では、「八丈島のビワだよ」「これ、柿みたいなトマト」と赤嶺さんがテーブルに台所から運ぶ。
串団子、チョコレート、煎餅なども並ぶ。
久しぶりに参加し人は二人。
珍しく13人の参加となった。

当方も久田さんの話のついでに、語った。

なお、当方は、会合が重なったので、掘さんやえりちゃんとの活動を見送る。「二人で行ってきます」とえりちゃんからメールが会合中にあった。

帰りの車で、先日亡くなった新井さんのことを倉田さんに伝えた。
お互い地元なので良く知っていた。
倉田さん妹さんが新井さんと同じ柏の高校に通っていたそうだ。
倉田さんは新井さんの実家のことも良く知っていた。
「実家はたいしたお金持ちだね」とも言っていた。
新井さんのお母さんは夫が亡くなってから「お金は貯めるものではなく使うもの」と常識では考えられないほどの浪費して、近隣では評判となったそうだ。
その新井さんのお母さんが葬儀では、「ずっと、おばあちゃん、泣いていた」と家人が線香をあげに行った時に奈々ちゃんが言っていた。
旦那さんは、留守であったので、娘さんと息子さんから「余命1年」を医師から宣告された経緯と、その後の闘病生活について家人は聞いたのである。
「70歳前で、死ぬとはね。私とは1年後輩なんだ」倉田さんが言う。
「具合が悪くなるんで、難病の話はあまり聞きたくない」と倉田さんは表情を暗くする。
ちなみに、富田さんも難病で闘病中。