WHO 世界の成人の4人に1人が運動不足

健康は第一の富である―エマソン

健康長寿とは

世界の成人の4人に1人が運動不足

WHO、世界的な運動不足に警鐘　4人に1人が
2018年09月5日
アレックス・テリエン　BBCニュース健康担当記者
世界保健機関（WHO）は5日、世界の成人（18歳以上）の4人に1人に当たる14億人以上が運動不足とみられるとの研究結果を発表した。世界的な運動不足の改善努力はほとんど成果を挙げていないと、WHOの専門家は警鐘を鳴らしている。
推計14億人以上という運動不足の人の数は、2001年調査からほとんど改善していない。
運動不足は、心臓疾患や2型糖尿病、複数のがんなど様々な健康問題にかかるリスクを悪化させる。
英国を含む高所得国では特に、運動不足の割合が高かった。
また、アジアの2地域を除く世界的な傾向として、男性に比べて女性の方が運動不足の割合が多かった。
「重大な懸念」
英医学誌ランセット・パブリック・ヘルスで発表された研究結果によると、WHOの研究者は世界168カ国における人口調査358件で得た自己申告データを調べた。調査対象者は190万人に上ったという。
調査は週に150分の緩い運動、もしくは75分の激しい運動をしない人を、運動不足と定義した。
英国や米国を含む高所得国では、運動不足の人の割合が、2001年の32%から2016年は37%に上昇していた。ドイツ、ニュージーランド、米国でも、運動不足の割合は増えていた。一方で、低所得国での同割合は、16%と変化がなかった。
東アジアと東南アジアを除く地域では、女性の方が男性より運動不足だった。男女差が特に大きかったのは、南アジア、中央アジア、中東、北米、西欧の高所得国だった。
女性の方が育児負担が大きい、あるいはその土地の風習で女性が運動しにくいなど、様々な複合的な要因が関係しているだろうと、研究チームは指摘している。
2016年調査によると、英国における運動不足の割合は、男性が32%、女性が40%で、全体で36%だった。
富裕国では、仕事も趣味も座って行うものへの移行が進み、かつ自動車移動の利用も増えている。これらの要因が、運動不足の割合を高くしているかもしれないと、報告書は指摘する。
一方、低所得国の人は、仕事で体を動かす機会が多かったり、公共交通機関を使う度合いが多かったりするとみられている。
People exercisingImage copyrightGETTY IMAGES
報告書の筆者は、運動不足を2025年までに10%減らすとのWHO目標がこのままでは達成されないと警告する。
WHOの調査報告で筆頭著者を務めたレジーナ・グートルト博士は、「他の主要な国際的健康リスクと異なり、運動不足の程度は平均して世界全体で改善されていない。また、全成人の4分の1以上が、健康のために推奨される身体運動の水準を満たしていない」と述べた。
「運動不足が増えている地域は、公衆衛生や、非感染性疾患の予防と制御について重大な懸念となっている」
WHO調査の共著者、フィオナ・ブル博士は、「国際的な運動目標を達成するには、身体運動の量に関する男女差への対策が極めて重要になる。そのためには、安全、安価で文化的に許容される運動の機会を女性が利用しやすくなるよう、介入が求められる」と話した。
line break
19歳以上64歳以下の人向け運動ガイドライン
運動量は？
毎週、緩めの有酸素運動を少なくとも150分、もしくは激しい有酸素運動を少なくとも75分
主要筋肉全てを動かす筋力トレーニングを週に2日かそれ以上
軽い運動を行い、長時間座り続けるのを避ける
緩めの有酸素運動とは？
早歩き
水中エアロビクス
平らな道か上り下りが少ない道で自転車をこぐ
テニスのダブルス
芝刈り機を押す
ハイキング
スケートボード
ローラーブレード
バレーボール
バスケットボール
激しい運動とは？
ジョギングもしくはランニング
速く泳ぐ
高速で、もしくは山道で自転車をこぐ
テニスのシングルス
サッカー
ラグビー
縄跳び
ホッケー
エアロビクス
体操
総合格闘技
筋力強化になる運動は？
ウェイトリフティング
エクササイズバンドを使った運動
腕立て伏せや腹筋など自重を使った運動
手やショベルを使った穴掘りなど重労働を伴うガーデニング
ヨガ
有酸素運動と筋力強化を同時にできる運動は？
サーキットトレーニング
エアロビクス
ランニング
サッカー
ラグビー
ネットボール（英国で盛んなバスケットボールに似た競技）
ホッケー
出典：英国民保健サービス（NHS）
子供や65歳以上の成人向けガイドラインを含む詳しい情報はこちら（英語）
line break
運動不足の割合が高かった国は以下の通り――。
クウェート　67%
米領サモア　53%
サウジアラビア　53%
イラク　52%
運動不足の割合が最も少なかった国は――。
ウガンダとモザンビーク　6%
専門家は、スポーツを奨励したり徒歩や自動車による移動を促進したりするインフラの提供と整備を各国政府に呼びかけている。
今回の研究には参加しなかった豪シドニー大学のメロディー・ディン博士は、経済発展によってあまり動き回らないライフスタイルに変化した一方、公共交通機関を改善したり、歩きやすい、あるいは自転車に乗りやすい環境を整備するなどのやり方で、国民がもっと活動的になるよう各国政府は支援できると話す。
英公衆衛生庁で全国の身体運動促進を主導するマイク・ブラナン博士は、「発表された数字は世界的な運動不足の問題を浮き彫りにしている。英国も例外ではない」と話した。
「身体運動の水準が全国的に低下した数十年の蓄積を、覆す行動が必要だ」
「体をもっと動かそうと奨励する活動のほか、健康で活動的なライフスタイルを促進する社会的・身体的環境を今より支援して、国民がもっと活発に動くようにしようと、複数の事業者と協力している」
テリエン記者のツイッターアカウントはこちら（英語）
（英語記事　WHO warning over global lack of exercise）