石川遼も松山英樹も…急なルール変更で国内ツアー1年間出場停止か

国内ツアー年間出場義務試合数の変更に関してって

おかしなルールがあるんですね～

それより

韓国人選手が多すぎ～

日本人がアマチアの３位が最高でした。一位は韓国選手。見ていてなんじゃー？

上位は韓国人や台湾人とかでした。

日本のツアーに日本人閉めだしたら

日本のツアーは外国人だらけですよ。

米国は英語ができないといけないルールあります。

日本も日本語を話せる最低条件を。。


ソースから

興味深い数字がある。500億ウォン（約42億円）という金額だ。
　実はこれ、韓国人プロゴルファーが2012年に、アメリカ、日本をはじめ、世界各国のツアーで稼ぎ出した、おおよその賞金総額である。
　女子は、アメリカ（パク・インビ）、日本（全美貞＝ジョン・ミジョン）それぞれのツアーで賞金女王の座を獲得。男子も米ツアーでは、ベ・サンムン（2011年日本ツアー賞金王）ら３人の選手が獲得賞金100万ドル（約9300万円／賞金ランク100位以内）を突破し、日本男子ツアーでも、ハン・ジュンゴン（６位）、キム・ヒョンソン（８位）、キム・キョンテ（９位）が賞金ランクトップ10にランクインした。まさに韓国人ゴルファーたちが世界中で荒稼ぎしているわけだ。
　とりわけ大きな稼ぎ場所となっているのが、日本女子ゴルフツアーである。ここ数年はＱＴ（クォリファイングトーナメント）でツアー出場資格を得た選手を含めて、20名を超える選手たちがツアーに参戦。そして昨年は、賞金女王の全美貞が４勝、イ・ボミとアン・ソンジュが３勝、李知姫（イ・チヒ）が２勝を挙げ、他にも、辛周（シン・ヒョンジュ）、キム・ソフィ、キム・ヒョージュ、パク・インビが１勝して、ツアー35大会中16試合で韓国人選手が優勝を飾った。賞金ランクのベスト10には５人の選手が名を連ね、総額およそ10億円を勝ち取った。
　彼女たちはなぜ、こぞって日本にやって来るのか。2005年から日本でプレイする全美貞は語る。
「私が韓国でプレイしているときは、国内のツアー数がとても少なかったんです。それに比べて、日本は試合数がとても多かった。プロとして、まずそれが一番の魅力でした」
　確かに、全美貞が韓国女子ツアーでプレイしていた2003年～2004年は、年間のトーナメント数がそれぞれ14試合（2003年）、12試合（2004年）と非常に少なかった。韓国でも最近になって女子ゴルフ人気が高まり、2012年には22試合開催されたが、日本では2003年当時から年間30試合を超えるトーナメントが実施され、2012年には35試合にも及んでいる。
　戦いの舞台がそれだけ多く用意されていることは、賞金を得られる可能性もその分だけ増える。プロにとって大きな魅力であることは間違いない。
　そのうえ、韓国と日本では、トーナメントで獲得できる賞金にも大きな差がある。

ソースから

プロゴルファーの丸山茂樹氏は、米ツアー中に発表された日本の国内ツアー年間出場義務試合数の変更に関して、特定の選手にはツラいことだとこういう。

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　うれしいニュースが飛び込んできました！

　ジュニア育成のテレビ番組のメンバーである永井花奈さん（17）が、国内メジャーの日本女子オープンゴルフ選手権（10月2～5日、滋賀）で日本勢最高の3位に入りました。歴史のある大会ですけど、アマチュアの日本選手としては過去最高位なんですってね。アッパレ、アッパレ。おめでとう！

　彼女はずっと僕のホームコースである「ファイブエイトゴルフクラブ」で練習してましたし、「丸山茂樹ジュニアファンデーションゴルフ大会」にも何度も参加してくれてるんです。

　ショットの安定感が、僕が見てきたジュニアの子たちの中でも抜群で、センスもいいものを持ってます。頑張って着実にステップアップしてきた子ですし、この活躍も何ら不思議はない。今後はプロとして、その名をみなさんの記憶に刻んでいくんだと確信しています。

　話題は変わりまして、英樹です、松山英樹（22）。いよいよ米PGAツアーへの本格参戦2シーズン目が始まりました。晴れ晴れとした気持ちで臨んでほしいんですが、英樹自身にも、英樹の周囲の人たちにも、一つ引っかかることがあると思うんです。

　それは国内ツアーの年間出場義務試合数の問題です。ツアーを運営する日本ゴルフツアー機構が今年3月、複数年のシード権を持ち、海外ツアーのメンバーでもある選手に5試合以上の出場を義務づけました。これまで「3」だったのが、「5」に増えたんです。条件を満たさない場合は、1年間の出場停止になってしまいます。

　米ツアーを主戦場にしている英樹や（石川）遼にとって厳しい数字です。しかも決定したのが、さっきも触れたように、今年3月。米ツアーは前年の10月に始まっています。正直言って、ムチャな話です。

　英樹と遼には、寝耳に水の決定だったはずです。どうして機構は決定するまでの過程で、2人に事情を聴いた上で検討しなかったんでしょうか。しかも発表が米ツアー開幕の5カ月後では、あまりにフェアさを欠くじゃないですか。

　僕が米ツアーに挑戦してるときの出場義務は3試合でした。米ツアーの開幕前に3試合を組み込んだスケジュールを立てられましたからよかったですけど、今回のケースは選手にとってツラい。

　遼は5試合の出場を果たしましたけど、英樹はケガもあったので、ここまで1試合に出ただけ。仕方がないことだと思います。

　機構の意図も分かりますよ。国内ツアーに出場することで、「日本ゴルフ界にも少し貢献しなさい」ってことでしょう。でも海外で、そもそも過密なスケジュールの中で無理難題を課されたら、選手だってヘソを曲げかねない。無理して日本へ戻っても、いい成績を収められないとなれば、「ティーショット一発打って帰ればいいのか」って話になりますよ。極論ですけど。

　英樹と遼は日本ゴルフ界に育ててもらったという思いを持って、過酷な米ツアーで頑張ってるんです。彼らの挑戦は、必ず日本のゴルフ界にプラスをもたらします。機構関係者のみなさんには、そこをしっかり考えてもらいたいです。

※週刊朝日 　2014年10月24日号

韓国から強制退去の中国人留学生、北朝鮮称賛は「無実の罪」にあらず＝滞在国の法規順守を！―中国紙

国が違えば

法律も違います。

韓国の法律にもとずいての強制退去は仕方ないことです。

だから

在日韓国人、中国人は日本の法に従わないといけない。

従わないのなら強制退去にすべき。


ソースから

2014年10月9日、新京報は、韓国法務部が5日、インターネット上に北朝鮮を称賛し、韓国を非難する書き込みをした中国人留学生を8月末に強制退去処分にした問題について、「留学生は外国人として滞在国の法規を順守すべきであり、他の国の現行法を改正させるような権利もない」とする記事を掲載した。


反国家団体、反国家活動、北朝鮮との往来などを禁じる韓国の「国家保安法」は1948年に施行され、現在も効力を発揮している。以前はこれに違反する「利敵行為」を犯すと懲役刑に処されることもあり、民主化された現在でも刑がいくらか軽減された程度にとどまっている。

記事は、「郷に入れば郷に従え」とし、外国で生活したり、仕事や学業に就く際には、その国の法規を守ることは外国人にとって当然の義務であると指摘。個人がどのような意見や信仰を持っていようとも、法律の許す範囲で述べるにとどめなければ、拘束されたり処罰されたりしても何も言えず、法規の存続や廃止はその国の政府や法律界、国民が決めることだとしている。（翻訳・編集/岡田）

韓国中年男性が海外買春へと走る

ソースから

訪韓したローマ法王が元慰安婦と対面するなど、慰安婦問題を国際社会に訴えることに余念がない韓国。だが、国内の性関連の厄介事からは目を背けているように見える。
　というのも、韓国人男性とフィリピン女性の間に生まれた“コピノ”（コリアン＋フィリピーノの造語）が急増しているからだ。その数、実に推定3万人。問題は、その多くのコピノを韓国人男性が見捨てているということ。フィリピン女性を妊娠・出産させても、養育費どころか連絡さえ絶ってしまう韓国人男性が多いという。最近、ソウル家庭裁判所では、とある韓国人男性がフィリピン女性に訴えられ、2人のコピノの養育費の支払いが義務付けられる判決が出ている。ただ、コピノ問題の取り扱いはあくまで限定的で、韓国国内で社会問題化しているとは言えない。あまりに恥ずかしい実態だけに、真相解明がしづらいのだろうか。
　そもそもフィリピンを訪れる韓国人観光客は、ここ5年で約2倍に増加し、年間100万人を突破。海外旅行者の全体数も増えているのだが、特にフィリピンには50代以上の韓国人男性が多く訪れている。彼らがフィリピンを好む理由とは？　ある韓国メディアは、内情を次のように明かす。
「50代中年男性が中心となっている東南アジアのゴルフ旅行は、すでに“海外遠征性売買ツアー”と変わりのない扱いを受けている。その中でもフィリピンは、韓国の中年男性に圧倒的な人気を誇っている。比較的近い距離と整備されたゴルフ場、カジノ産業の発達などが人気の理由だが、本当は一緒に遊べる“若い女性”が多いという点が大きい」
　つまり、フィリピンを訪れる多くの韓国人男性の目的が“買春”にあるという指摘だ。その報道によると、フィリピンでは「30～50万ウォン（約3～5万円）ほど握らせれば、希望するレベルの女性を自由にできる」という。廉価でフィリピン女性を買い、一時の快楽を堪能して、あとは出産しようが知らん顔。そんな一部の自分勝手な韓国人男性が増えたことで、父親に捨てられたコピノが増加しているというわけだ。
　韓国中年男性が海外買春へと走る背景には、2004年9月の“性売買特別法”の施行があると考えられる。韓国国内で性売買に関わることは重罪で、たとえば性売買の斡旋は3年以下の懲役、または3000万ウォン（約300万円）以下の罰金に処される。要するに、国内の取り締まりが厳しくなったことで、性売買を国外に求めるようになったというわけだ。日本では、韓国人売春婦の海外進出がクローズアップされることが多いが、女性に負けじと韓国人男性の中にも“海外派”が増えているのである。
　同じく“ジャパニーズ・フィリピーノチルドレン”（俗称ジャピーノ）問題を抱えている日本では、国籍法改正などの対策が取られたが、現在までに韓国政府はコピノ問題に対してなんら手をつけていない。慰安婦問題を国際社会に訴えることに忙しく、足元を見ない現状が続くようだと、見捨てられるコピノは今後も増加しそうだ。　

性産業大国。。韓国

そーすから

性産業大国――。その汚名を返上すべく、韓国政府が施行したのが「性売買特別法」だ。同法は、去る9月23日に施行“10周年”を迎えており、この10年間、韓国国内では風俗店に対する厳しい取り締まりが続いている。例えば、大田の風俗店は、2009年の263軒から今年6月までに160軒へと縮小。現在、閉鎖の危機に追い込まれているのは、大邱市中区桃園洞の風俗街だ。日本統治時代に誕生し、100年の歴史を持つ韓国の代表的な風俗街なのだが、最近、地元市民団体らが協力して圧力を加えており、閉鎖は時間の問題とささやかれている。
　そもそも韓国の風俗店は、02年当時、5万軒あまりあったといわれていた。刑事政策研究院の「性売買経済規模全国調査」によると、売春婦は最低でも33万人で、性産業の総売上規模は24兆ウォン（約2兆4,000億円）。当時の国内総生産（GDP）の4.1％を占めており、これは農林漁業とほぼ同規模だったというのだから驚く。そんな性産業を抑圧しようと韓国政府が04年に施行したのが性売買特別法なのだが、同法の施行以降、07年には風俗店が4万6,000軒、売春婦は26万人、売上規模は14兆ウォン（韓国女性政策研究院などによる「全国性売買実態調査」参照）に減少した。10年になると、性産業の売り上げは6兆8,600億ウォン（ソウル大女性研究所の調査）と、02年当時の30％ほどの規模にまで縮小している。
　統計を見る限り、まさに絶大な効果を発揮している性売買特別法。だが、実態ははなはだ怪しい。というのも、まず性売買の舞台が国内から海外へと移ったという指摘があるからだ。例えば、09年の海外性売買に関連する検挙者数は128人だったが、13年は496人と4倍近くまで増加。検挙者が性売買を行っていた国としては、61％の日本が最多であり、フィリピン、アメリカ、オーストラリアなどが続いている。
　そして、国内の風俗事情が“進化”を遂げていることも見逃せない。ルームサロン（ホステス付きの個室クラブ）などの売春行為の温床となっている“飲み屋”は、04年当時3万軒に過ぎなかったが、現在は4万5,000軒と1.5倍に増加。個室にカラオケやシャワーを完備した“ホテル型風俗店”の数も増えており、その摘発数は昨年11月からの3カ月間に975件に上り、前年同時期の441件を大幅に更新している。女性とキスを楽しめる“キス部屋”などの新型風俗店の摘発数も上昇。警察の資料によると、10年の2,068件から13年は4,706件に、今年も7月までに3,620件が摘発されている。
　さらに問題なのは、そうした新型風俗店には、営業停止や閉鎖などの行政処分が下せないという点だ。食品衛生法や公衆衛生管理法などの違法事実が確認できれば刑事処罰も下るが、新型風俗店はそもそも登録や届け出をしていないケースが多く、行政処分を下す根拠がないという。そのため事業主の名前だけ変えて営業を再開するケースも珍しくなく、いつまでたっても根絶に向かわないのだ。
　
　施行から10年を迎えた韓国の性売買特別法。「性売買は犯罪」という認識を広く韓国人に与えたという点では意義もあったが、同時に韓国の性産業をさらに多様化・巧妙化させるという反作用も生まれている。性産業大国の汚名を返上するための道のりは、まだまだ厳しそうだ。

詐欺被害額は日本の50倍以上!? 韓国で“ヤバすぎる当たり屋”が増加中

それでも

国が成り立つ不思議な国・・・


ソースから

インターネット上で、韓国人の“ヤバすぎる当たり屋”動画が話題になっている。駐車場内を徐行する車に自ら体当たりし、被害を演出するために何度もフロントガラスに頭を叩きつける――。YouTubeには、このような当たり屋映像が多数存在する。

　実際に、当たり屋をはじめとした韓国の自動車保険金の詐欺被害額は、日本とは比べものにならないほど多い。日本の2012年の同被害額は5億2,613万円（「平成25年警察白書」）だが、韓国・金融監督院によると同国では、13年に約2,821億ウォン（約282億円）の被害が出ていることがわかった。日本の50倍以上という、とんでもない数字だ。そのため韓国では、自動車保険金の詐欺で摘発される者の数も多く、その数は5年間で25万6,210人。1日に約156人が詐欺を行っている計算になる。

　これだけ多くの者が詐欺を行っているだけに、その手口も実に多彩だ。中には、1歳の赤ん坊まで詐欺に加担させる驚きの事例も発覚した。昨年3月、群山市の山道で、赤信号を無視して直進したトラックに乗用車が衝突する事故が起きた。乗用車の運転をしていた男（31）は、「赤ちゃんがケガをした！」とトラックの運転手を責め立て、640万ウォン（約64万円）をだまし取った。後に拘束されたこの男は、07年から韓国全土で同じような事故を92回も起こしていたことが発覚し、計2,700万円の保険金をだまし取った容疑がかけられている。

　しかし、自動車保険金の詐欺など、韓国全体の保険金詐欺事件の一端にすぎないのかもしれない。というのも、韓国では患者数の虚偽報告を行って保険金をだまし取る病院ぐるみの詐欺や、ゴルフのホールインワン保険金詐欺など、さまざまな保険金詐欺が横行しており、その被害総額は年間5兆ウォン（約5,000億円）にも肉薄すると推定されているからだ。

　韓国でこれだけ保険金詐欺が横行する原因の一つとして、“甘すぎる処罰”を挙げることができる。保険金詐欺の実行犯に対して出された判決内容の割合を分析すると、02年当時、罰金刑が9.3%、執行猶予が65.5%、懲役刑が25.1%となっている。しかし、13年になるとその割合は、最も軽い罰金刑が51.1%と大幅に増え、執行猶予と懲役刑は共に減少。さらに、07年当時は374万ウォン（約38万円）だった平均罰金額も、13年には263万ウォン（約27万円）と減少している。裁判所の“寛大な”判決を知って、「バレても罪は軽いから…」と詐欺に走る者がいても、それほど不自然ではないだろう。

　保険金詐欺が増加し続ける韓国。当たり屋の動画は滑稽ではあるが、かの国にとっては笑ってやり過ごせる問題ではなさそうだ。