A government that flatters with China cannot possibly gain support,
円安などでわが国の企業の内部留保は前年比で49兆円ふえ、全体で約５００兆円となった。家計の金融資産は1000兆円、企業と個人で1500兆円のお金を持っているのがわが国だ。日本人にはお金があるのだ。
結局、アメリカで売上が激減した韓国EVを日本で消費させるため…ちなみにこちらが審査員の皆様
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大学教授はマルクス信者で親中派が多いから、すぐに中国に協力してしまいますよ。これから、どんどん増えていきそうです。
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