変異株は現在のどのワクチンも回避する

今日は朝から小雨が降り、最高気温は20度で半袖だと風も少しあり外気は肌寒い。職場のそばの薬師公園からは今日もウグイスの声が聞こえた。今月に入り夜には近くの山からホトトギスの声も聞こえて来るようになった。夕方のウォーキングでは毎日のように河川敷で鹿の姿も見る。多い時には６〜７頭もいる時がある。ウグイスが長い期間鳴いているように花も長く咲いてくれる。東北はほんとうに動植物に最適な環境なのだろう。　先月18日、ロシアの首都モスクワでは最高気温が120年ぶりに記録を大幅更新して30.8度になったが、カナダのブリティッシュコロンビア州リトンでは昨日、前日の観測史上最高の気温46.6度をさらに上回り47.5度と続けて記録を更新した。カナダでの最高記録は1937年の45.0度であった。米国のワシントン州シアトルやオレゴン州ポートランドでも40度以上になっている。特にポートランドでは26日史上最高の42.2度を記録した。この時期のシアトルの最高気温は例年21度程度である。熱波は上空の高気圧が熱い空気を閉じ込める「ヒートドーム」現象のためだとされる。人の体温は42度になると、細胞で不可逆的な反応が起こり、死に至る危険が生じるため体温42度は限界温と言われている。インフルエンザは気温が上がれば感染しなくなるが新型コロナウイルスは気温が上がっても感染する。つまり通年で感染の可能性がある。今月24日にCELLに掲載されたオーストラリアのアデレード大学の研究者らの論文「An ancient viral epidemic involving host coronavirus interacting genes more than 20,000 years ago in East Asia(2万年以上前に東アジアで発生した、宿主コロナウイルスの相互作用遺伝子が関与する古代ウイルス疫病)」によると、世界の2500人超の遺伝子解析により中国、日本、モンゴル、北朝鮮、韓国、台湾の人々の遺伝子群から2万年以上前にコロナウイルスによるアウトブレイクが発生していた痕跡が見出された。これらの人の遺伝子は、コロナウイルスの影響を最も受ける臓器である肺で主に活性化しており、現在のパンデミックの原因となった新型コロナウイルスと直接相互作用していることが判明した。欧米などに比べて東アジアが感染規模が小さく、死者も少ない傾向にあることの根拠の一つなのかも知れない。南米のペルーは米国ファイザー製、中国シノファーム製、英国アストラゼネカ製の順で多くワクチンを使用している。22日のロイターでは同じく南米のチリでは中国のシノバック・バイオテック(科興控股生物技術)1680万回、米ファイザーと独ビオンテック製が390万回、中国のカンシノ・バイオロジクス(康希諾生物)製とアストラゼネカ製を小規模に採用となっている。たまたま今日の昼のTVで、チリはワクチン接種率が高いが感染者が多く、中国製ワクチンが有効でないためである旨を報じていた。これなども詳細をTVがほとんど調べていない典型例である。しかもチリは今月5日の新規感染者8920人から昨日は4034人へと半減してもいる。南米はブラジル型＝ガンマ株が広がり、ついで現在はそれにペルーで発生したラムダ型が加わった。チリはラムダ型が30％を超え、他の多くがガンマ型である。ガンマ型は「従来株向けのワクチンの接種によって獲得された免疫からも逃れられることが想定される。」と「武見基金COVID-19有識者会議」にも書かれている。さらにラムダ型となるとニューヨーク大学の多田卓哉研究員は、490番目のまったく違う新しいところに変異が入っているため3倍から4倍、ないしは5倍くらいワクチンの有効性が下がるのではないかと述べている。ただ単に新型コロナウイルスの感染が見られると言っても、どのようなタイプのウイルスであるかを無視して、ワクチンの有効性を評価しても意味はない。だからこそワクチン接種の進んでいるイスラエルや英国も警戒を厳しくしたのだ。すでに4月28日の日本のANN NEWSでも、米国でワクチン2回接種後に7000人を超えるコロナ感染があったことを報じていた。今月25日に米国メディアCNBCが「WHO urges fully vaccinated people to continue to wear masks as delta Covid variant spreads(WHOは完全にワクチンを接種した人に、デルタ・コビットの亜種が広がる中、引き続きマスクを着用するよう要請)」で伝えたようにワクチン接種が64%のイスラエルでの新規感染者の半数がファイザー製ワクチンを2回接種していたのだ。イスラエルでは研究者がワクチンだけでなく治療薬としてのイベルメクチンにも関心を寄せており、先月31日にはmedRxivに「avorable outcome on viral load and culture viability using Ivermectin in early treatment of non-hospitalized patients with mild COVID-19 – A double-blind, randomized placebo-controlled trial(軽症の非入院患者の早期治療にイベルメクチンを用いウイルス量と培養生存率に良好な結果ー 二重盲検無作為化プラセボ対照試験)」として、論文が公表された。ニュージランドでは43人の医師がファイザー社のワクチンは臨床試験段階を終えておらず、「この新しいmRNA技術が中長期的にどのように安全で効果的であるかは、現在のところ誰にもわからない」として、このワクチンの接種は医薬品法に違反しているとして高等裁判所に提訴し、高等裁判所は違法の判決を下した。ただ政府は直ちに同法を修正し、先月19日に可決されている。日本ではエビデンスをいつも口にする専門家が現在のワクチンに関しては全くそのエビデンスには触れない。そもそもエビデンスが調わないうちに見切り接種されたワクチンである。

大手毬

ワクチンで3人を救うためにワクチンで2人が死亡

日本ではコロナ対策として、飲食店が標的にされ、アルコールが制限されたり、アクリル板の間仕切りが使用されているだけであるが、飛行機や電車などの交通機関は全く問題にされない。その前提となっているのは感染が「飛沫」によるとされているためだ。しかし、実際には空気感染があり、日本でもスパーコンピューター富嶽を使ったシュミレーションでも示されている。一昨日の英国The Guardianは、「Covid Delta variant is ‘in the air you breathe’: what you need to know about Sydney outbreak strain(Covid Deltaの亜種は「あなたが吸う空気の中」にある：シドニーのアウトブレイク株について知っておくべきこと)」で、実験室での研究では、ウイルスの粒子がエアロゾル化された形で最大16時間空気中に残る可能性があることを示した。感染を抑え込んでいると見られていたオーストラリアでは、シドニー東郊のウェストフィールド・ボンダイ交差点で、この1週間半の間にエアロゾルの感染例があったことが報じられた。最初の感染者の足取りが調べられ、監視カメラで誰が周りにいたか、全ての行き先と訪問時間を公開し、何千人もにPCR検査を行った。感染してた人のウイルスの遺伝子解析をし、最初の感染者と同じ遺伝子配列であったところから、たった1人がすれ違った多数を感染させたと判断された。クイーンズランド州のチーフヘルスオフィサーであるジャネット・ヤングJeannette Young博士は、「デルタバリアントでは、非常につかの間の接触が伝達につながるのが見られます」、「このパンデミックの開始時に、私は15分間の緊密な接触が懸念事項であると話しました。今では5秒から10秒が問題になっているようです。リスクは、わずか1年前よりもはるかに高くなっています。」と語った。メルボルン大学の人口と世界の健康学部の責任者であるナンシー・バクスターNancy Baxter教授も「人の近くにいると、感染が広がる可能性が高くなりますが、ウイルス粒子が空中にあり、通りすがりの人に吸い込まれてしまう可能性があります」と述べている。ニューサウスウェールズ大学のカービー研究所のバイオセキュリティ研究プログラムの責任者であるライナ・マッキンタイアRaina Macintyre教授は、屋内環境での空中伝播は、つかの間の接触がなくても発生する可能性があるとして、「呼吸エアロゾルは、タバコの煙が蓄積するのと同じ方法で蓄積します」、「換気が不十分な屋内空間では、感染した人が出入りした可能性がありますが、ウイルスはまだ空中に残っています。そのため、そのエリアを歩き、その空気を吸い込むと、感染する可能性があります。」「人々はまだ手指消毒剤と手を洗うという考え方に固執しています。実際に私たちがそこに出さなければならないメッセージはあなたが呼吸する空気です」と述べている。先日、日本に到着し検査が陽性になったウガンダのオリンピック選手も、チームと同じ飛行機で来日した。当然、他の選手にも感染している可能性があるのだ。その可能性を軽視してさらに他の選手たちを同じバスで移動させた。しかも最悪なのは、空港検疫で使われる検査がPCR検査より精度の劣る抗原検査であり、その抗原検査の中でも一層精度の低い富士レビオのキットが使われている。大量に余っている富士レビオのキットを使い切るためだとの噂まである。空気感染を無視し、検査も少なく、最も重要な水際対策である空港検疫もずさんになっている。せっかく日本で開発され、特許も切れて安価にもなって、しかも有効性まであるイベルメクチンを承認せず、安全性の不明なワクチン頼みとなっている。日本ではこれまでもワクチン接種による被害はジフテリア、ポリオ、子宮頸癌など過去にも出ている。にもかかわらず、国はその反省もなく現在の新型コロナワクチン接種に突き進んでいる。今月24日にスイスのバーゼルに本部を置く世界最大のオープンアクセス論文発表サイトMDPIに、ドイツの研究者らによる査読済み論文「The Safety of COVID-19 Vaccinations—We Should Rethink the Policy(COVID-19ワクチン接種の安全性-政策を再考すべきである)」が公表された。「COVID-19ワクチンは、十分な安全性データがないまま迅速な(承認)審査が行われて来た。我々はリスクとベネフィットを比較したいと考えた。」。イスラエルの大規模な実地調査から，1人の死亡を防ぐためにワクチン接種が必要な人数(NNTV)を算出し、「欧州医薬品庁のADR(Adverse Drug Reactions)データベースおよびオランダ国家登録簿(lareb.nl)にアクセスし、重篤な副作用を報告した症例数と致命的な副作用を報告した症例数を抽出した。」。その結果「ワクチン接種によって防げる3人の死に対して、ワクチン接種によって引き起こされる2人の死を受け入れなければならない」ことが判明した。結論として、「このように明確なメリットがないことから、政府はワクチン接種政策を再考すべきである。」としている。

岩手県の霊峰早池峰山(はやちねさん)に咲く早池峰薄雪草

「公衆衛生の政治化」

世界のこれまでの新型コロナウイルス感染者総数では、今も米国がトップで3446万人超、次いでインドの3013万人超、ブラジル1824万人超、フランス576万人超、トルコ539万人超と続いているが、現在の1日の新規感染者数ではブラジルがトップになる。23日、ブラジルでは11万5228人が、次いでインドの5万4638人、コロンビア2万8162人が続いている。米国は同日１万4826人、英国は１万6134人、フランス2320人などである。インドの人口が米国の4倍であることを考えれば、人口比では、現在の米国の1日の新規感染者数はほぼ同規模であるとも見ることが出来る。しかし、現在の米国はインド以上にすでにコロナ禍が終わったかのような、いわゆる「日常」状態に復帰している。23日のブラジルの1日11万5228人の新規感染者数は過去最多の数である。今年4月21日、国境なき医師団(MSF)は、ブラジル当局に対し、危機の深刻さを認識し、避けられる死をこれ以上増やさないために、科学的根拠に基づいた新型コロナへの一元化した対応や調整を行う体制を緊急に立ち上げるよう求めた。公衆衛生が政治化し、対応が一元化、組織化されておらず、感染拡大を適切に抑えるという政治的意志も欠如しているため、何千人もの国民の命が日々失われていると訴えた。ポピュリストの大統領がコロナ対策を政治化して、国としての統一的な対策が打たれていないことは確かであるが、「科学的根拠に基づいた」対策が行われていないのは、先進主要国もまた同じである。昨年4月27日に、日本経済新聞は、「大村氏のイベルメクチン、新型コロナに効果　米ユタ大が報告」を報じていた。米ユタ大学などの研究チームは、「20年1月～3月に治療を受けた新型コロナウイルスの患者約1400人を調査。北米や欧州、アジアの169の医療機関でイベルメクチンを投与された約700人の患者と、投与されず別の薬などによる治療を受けた約700人の死亡率を比較した。　その結果、イベルメクチンを投与していない患者の死亡率は約8%だったのに対し、投与した患者は約1%と低かった。人工呼吸器が必要な重症者の死亡率をみると、投与していない患者で約21%だったのに対し、投与した患者では約7%だった。」。こうした「治療薬」の存在が示唆されていたが、WHOも各国政府も無視して、ひたすらワクチンの登場を待った。ワクチンが登場する昨年末までには新型コロナウイルスが2週間ごとに変異を生み出すことまで明らかとなっていた。新種のウイルス対策には、常識的に考えても、危機管理上、複数の対策を準備しておくべきである。ワクチンだけに目を向け、既存の薬剤の治療効果には一切目を向けず、治療薬さえもが高価になる「新薬」開発にしか資金を提供しない。どこが科学的なのだろうか。先進諸国でもブラジルとは違った、やはり公衆衛生の政治化が行われている。巨大製薬会社と政治の癒着であり、そのために多くの犠牲が払われた。全く新たな試みのワクチンであり、だからこそ慎重に長期的な治験を経てから実施に移されなければならないところを、「緊急」と言う口実で、異常な承認が行われ、しかもワクチン開発企業には免責まである。これまでのワクチン史上では有り得ないワクチンである。ワクチン接種後の死者数報告が356人となっても、1例も因果関係はないとされる。その判定はコロナ対策と同じく感染症専門医が行っている。これもまたおかしな話である。感染症専門家が何故ワクチンと死因の関係を判断出来るのだろう。法医学や病理学の専門家も交えた独立した組織が判断すべき事柄である。何よりも6000人もがワクチン接種後に亡くなっている米国で、やはり1例も因果関係がないと判断されていること自体がまさに「異常」である。何がなんでもワクチン接種を推進すると言うWHOや米国の政策担当者たちはいずれもワクチン開発に関わって来た人たちである。これもまた公衆衛生の政治化の一つでもある。

シラサギカヤツリ

インド変異株の亜種の登場

今日も不安定な天気で、朝は晴れていたが、昼には青空が消え、最高気温は22度であった。暑くはなく、やはり今日もウグイスの声を聞いた。今日の曇天も山背のためのようだ。周辺の山を見ると、尾根に沿って霧雲が流れていた。職場の近くでも紫陽花が見られるようになって来た。甲子川沿いに並ぶ紫陽花もやはり咲いて来ている。花は毎年必ず時期が来れば咲いてくれる。今ではそれも楽しみの一つになっている。特に、東北は植物の種類も多く、一層、花の楽しみを教えてくれる。　今日の読売オンラインは、「モデルナ接種後で初、高齢男性死亡…ファイザー製は計355人・うち78人「因果関係評価中」」を報じている。「米モデルナ製の新型コロナウイルスワクチンの接種後に、高齢男性１人が死亡したと公表した。モデルナ製接種後の死亡事例の公表は初めて。米ファイザー製でも、新たに20〜100歳代の男女159人が接種後に死亡したと報告された。」とある。これでワクチン接種後に死亡報告された数は356人となる。21日の韓国の中央日報では、先月27日にアストラゼネカ製ワクチンを接種した30代男性が今月16日に血小板減少症を伴う血栓症で死亡したが、世界で初めてワクチンが死因であると認められたことを報じた。昨日のロイターは米国では、米疾病対策センターCDCが「若者に見られるまれな心臓疾患の症状が、米ファイザーや米モデルナの開発した新型コロナウイルスワクチンと関連している可能性が高いという見解を示した。」と報じた。米国では、これまでも毎年ワクチン接種後の死亡例を記録しており、1990年から2020年までは少ない年で1990年の39人、多い年で1993年の163人であった。2020年には101人である。それが本年2021年には半年に満たず6000人にもなっている。いかに現在のワクチンが異常であるか、これだけでも明らかである。しかもこれさえもハーバード大学の以前の調査では実態の10分の1である可能性があるのだ。昨日のNATIONAL GGEOGRAPFICは、「コロナのデルタ株は「非常に危険」　警戒強める一方の専門家ら　伝播しやすいうえ、入院リスクはアルファ株の2倍という報告も」で、英ロンドン大学クイーンメアリー校の臨床疫学者ディープティ・グルダサーニ氏は、「より伝播しやすく、重症化もしやすくて、ワクチンを逃れるという3つの要素が組み合わさったデルタ株は非常に危険です」と述べている。デルタ変異株(インド型)が猛威を振るい昨日の新規感染者数が１万6000人を超えた英国のBBCは、昨日「新たな変異株「デルタ・プラス」　どれほど注意すべきか」で、現在主流となりつつあるデルタ変異株がさらに変異した、3月にヨーロッパで新たに特定されたデルタ・プラス変異株(AY.1)は、インド保健省によれば、「感染力が高く、肺胞に取り付きやすく、モノクローナル抗体治療に強い可能性があるとの研究結果を発表した。」と報じている。「デルタ・プラス株は、これまでにアメリカ、イギリス、ポルトガル、スイス、日本、ポーランド、ネパール、ロシア、中国で見つかっている。」、「デルタ株は全世界80カ国に広まっている。」とある。今日の韓国中央日報では、「専門家はデルタプラスが従来のデルタ株の特性にベータ株(南アフリカ共和国型・B.1.351)とガンマ株(ブラジル型・P.1)に現れた「K417N」突然変異形質が追加されたものと説明する。問題は、この変異株が人体の中和抗体を無力化させたり、回避させたりしてワクチンを無力化する可能性が懸念されるという点だ。 」と書かれている。今日のロイターでは欧州疾病予防管理センターが8月末までにデルタ株がEU欧州連合内で主流となると発表したことを伝えている。ワクチンを接種すれば終息させられるとして先進国はワクチン接種を推進しているが、十分に治験されずに接種されている異常なワクチンであり、今後も何が起きるか不明だ。昨日の共同通信は「さらに続くイベルメクチン論議」で、イベルメクチンの「適応外使用」を認められたフィリピンで、「高リスク群１万人への予防投与後、 昨年７月から12月までは投与後に感染した人は２％のみだった。変異種による感染が拡大した今年１月以降も10％未満にとどまっている。感染者に投与した結果でも無症状・軽症者はほぼ１００％ウイルスが消失。中度の症状の場合も90％でウイルス消失が確認されたという。」とマニラ首都圏モンテンルパ市の保健課主任医師のアラン・ランドリト氏のイベルメクチン配布結果を紹介している。イベルメクチンの新型コロナへの効果について北里大八木澤守正客員教授は「既に途上国を中心に世界32カ国での治験、使用で実証済み」と述べている。デルタ変異株の発生で感染が急拡大したインドもイベルメクチンの配布・処方された州では急速に感染が減少している。アルゼンチンのミシオネス州保健局と科学機関によるイベルメクチンの研究でも、副作用の発生が少なく高用量でも安全と示され、入院・死亡の発生率が有意に低下し、新型コロナ感染に対する有効性を示唆したと結論付けている(22日付けアルゼンチンMisiones PROVINCIA「Resultados parciales del monitoreo en el uso ampliado de Ivermectina en pacientes positivos que lleva adelante Salud Pública junto a instituciones científicas(公衆衛生局が科学機関と共同で実施した陽性患者に対するイベルメクチンの長期使用に関するモニタリング結果の一部)」。途上国の多くにワクチンが届かないため、途上国では既存の安い治療可能な薬剤に頼らざるを得ない。イベルメクチンの有効性と安全性はすでにいくつもの医学論文で明らかになっている。東京都医師会HPにも「新型コロナの重症化を抑えるイベルメクチンの有用性」が掲げられている。

咲いて来た紫陽花

長期化する感染

感染症が問題になるのは、人と人の間で感染るからである。こんなことは小学生でも分かることだ。マスクをしていてもそれを防ぐことが出来ない。ウイルスの大きさは0.1μmだと言われる。マスクの網の目は5μmである。つまりウイルスよりも50倍も大きい。せいぜいしないよりはしていた方がいいと言える程度だ。マスクを厳密に着用している医療機関や高齢者施設で集団感染が起きるのもそのためである。マスク以上にやはり人の集まりを避けることが重要になる。それが分かっていながら政府はオリンピックを開催する。今日の英国BBCは「英コーンウォールの感染率、イングランド平均を初めて上回る　G7開催後」を、また、昨日のForbs Japanは「G7はスーパースプレッダーだった？　英国の開催地でコロナ感染者急増」を報じている。英国南西部のコーンウォール地方で6月11～13日に、先進7カ国首脳会議、いわゆるG7サミットが行われた。その結果、コーンウォール地方の感染者数はサミットの開催以降、「およそ2500％増加している」と言う。昨日の米国CNNでは「サッカー南米選手権、新型コロナの症例140例に　選手やスタッフの感染急増」を報じた。今月13日に南米ブラジルでサッカーの南米選手権「コパ・アメリカ」が開催され、その後「選手やスタッフ」だけでも140人が感染した。ブラジル大統領は経済を優先し、コロナ対策を怠って来た。国内でも多くの批判が噴出している。欧州では現在、1年延期になっていたサッカー欧州選手権UEFA Euro 2020が今月12日から来月12日までの予定で欧州各国で行われており、新型コロナウイルス対策の制限が緩和されつつある。これに対して、世界保健機関WHOは、「すでに感染者数が再び増加している地域もあることを指摘して懸念」を示したとフランスのAFPが昨日報じた。その一方で、同じWHOは、日本の感染者数はここ数週間で持続的に減っていると指摘して、オリンピック開催について「一定の理解を示した」と昨日の時事通信が報じている。記事では「米国では多くのプロスポーツが観客を入れて開かれているほか、英国を含む欧州各地でもサッカー欧州選手権が観客ありで行われている。」とあるが、今日の米国CNNは「デルタ株が20％に、新型コロナ「再流行」の可能性も　米」で、国立アレルギー感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長自身が、「6月19日までの２週間に言及し、「数日前の時点で検出されたデルタ株の割合は20.6％だった」と明らかにした。この割合は２週間ごとに約２倍となっている」と報じている。記事では「ベイラー医科大学の熱帯医学を扱うＮＳＴＭの学部長ピーター・ホーテズ氏は「これは、我々が見たあらゆる変異株の中で最も伝染性が強いものだ」と述べた。」とある。16歳以上の人口の8割以上がワクチンを接種したイスラエルでも感染が再び増加に転じ、イスラエル政府は新たな感染者の7割はインド株だとして、空港でのマスクの着用義務を再び導入した。今日のNHKが伝えている。英国の国民保健サービス(NHS)のクリス・ホプソンChris Hopson長官が新型コロナワクチンの再接種について、いわゆるブースター(追加免疫)または量を増やした接種が今後10年間、毎年必要となる可能性があると述べている。昨日の英国メディアBirminghamLiveが「Booster jabs will be 'needed for 10 years' after Covid says NHS」と題して伝えた。昨日のNHKによれば、インドネシアでは「21日に新たに確認された感染者数は1万4000人余りと過去最多」となった。「インドネシア政府は5月のイスラム教の断食月、ラマダン明けの連休で多くの人が移動したことが原因」と見ている。インドネシアのワクチン接種率は現在8.60%である。そのためか、インドネシア国家食品医薬品監督庁はすでに製薬会社インドファーマに対してイベルメクチンの流通許可を与えている。そして、インドファーマは薬の有効性を安定性試験で確認し、月400万用量の生産を始めている。インドのウッタル・プラデーシュ州政府でも、全地区の新型コロナ症状のある子供たちに医療キットを提供する戸別訪問を6月27日から開始すると決定した。 キットにはイベルメクチン・パラセタモール・マルチビタミン・アジスロマイシンが含まれ、約7000の医療キットが第1段階で配布される。日本では、昨日、厚生労働大臣がファイザー社の新型コロナワクチンの供給量が来月以降、大幅に減少すると述べている。政府は4月18日に、16歳以上の全対象者分を９月末までに確保出来ると言っていたが。世界が既存の治療薬を無視して、ワクチン頼みとなったことで、むしろ感染を持続させ、変異株も生み出させている。長期化により我慢出来ずにスポーツイベントを特別扱いして、なお感染を拡大している。この状況が今後10年も続く可能性すら指摘された。

昼休みによく行く八幡神社付近の標識

利権優先のオリンピックとワクチン

気象庁は19日に東北も梅雨入りしたと発表した。岩手県などの北部は平年より遅い。今朝も小雨が降っていたが、昼前には降り止んでいる。しかし、空は雲に覆われたままだ。梅雨と言うより、山背と言う感じで、気温は20度ほどしか上がらない。曇天の中昼休みに八幡神社近くに行くと、いつものように小鳥たちのさえずりとカジカガエルの声が聞こえて来た。小高い山裾から下を流れる川や山が迫る市街地を眺めると、何も変わらなく見える。　今日のフランスAFPは、インドオリンピック委員会が日本側が課す厳格な規制について「不公平」だと反発していることを伝えている。新型ウイルスの変異株の影響を大きく受けているインドの他、パキスタンや英国など計11か国が日本出発前の1週間で検査を毎日実施することや、来日後の3日間に他国のチームとの接触を避けることなどが求められている。現在、インド型変異株はワクチン接種の進んでいる英国やイスラエル、米国の８つの州でも増加しており、ロシアの首都モスクワでもほぼ90％近くがこの変異株になっている。日本でもこの株はすでに市中感染が見られているが、この変異株に対する検査が極めて少なく、いつものようにオリンピックを控え、インド株の拡散が日本では少ないように見せかけているだけである。オリンピック選手でさえ、空港検疫で行われるのが抗原検査であり、この検査で陰性であれば、そのまま国内の目的地へ移動可能である。抗原検査の問題点はまさに陰性への信頼度が低いにも関わらずである。つまり、世界中からやって来る選手を含めた関係者は、信頼度の低い抗原検査で陰性となり、多くの実際には感染している者を見逃す可能性があるのだ。これほどずさんな空港検疫体制でありながら、11カ国だけ厳しくすることにどれほどの意味があるのだろう。これまで多くのメディアに登場して来た「専門家」は「エビデンス」を口にしながら、実際にはそのエビデンスを無視して来た。世界で公表されている最近の論文すら読んでもいない。オリンピック開催の問題点は上げても、ワクチン接種の問題点には全くといいほど触れず、ましてや初期治療に有効なイベルメクチンやヒドロキシクロロキンに至っては決して口にしない。愛知県在住の男性は先月27日に38度から39度の発熱があり、PCR検査を受け、翌日の28日に陽性であることが分かった。しかし、入院は出来ず、自宅待機で、29日「午前に救急で病院に行くが体温と酸素濃度だけ測って追い返される」。31日に通常診察で肺炎が確定したが、やはり入院は出来ない。「咳、痰、激しい頭痛、胸痛、筋肉痛、味覚障害、嗅覚障害」がある。6月1日に東京のクリニックのオンライン診療を受け、イベルメクチン、カモスタット、コルヒチンの処方を郵送してもらい、翌日2日から服用開始した。つまり、すでに中等症に至ってから内服を始めたわけである。6月14日に内服を中止している。自分のSNSで経過を載せている。新型コロナ肺炎であっても地域の状況次第では、入院すら出来ず、しかも何も処方されない。この男性は自ら動いたことで自分の命を救った。これが新型コロナウイルス対策の日本の現状であり、世界の現状でもある。メディアも政府もワクチンしか口にしない。しかし、十分な治験もなされていないワクチンではなく、安全性も有効性も示されている早期治療薬こそが、最も重要なのだ。英国のBritish Airwaysのパイロット4人、米国デルタ航空の3人のパイロットもワクチン接種後に死亡している。ワクチンによる血栓は飛行中に出来安くなる。厚生労働省はワクチン接種後の死者数の発表を今月初めの196人を最後に中止した。現在、従って、何人が亡くなっているのか不明である。ネット上では、家族でワクチン接種後に亡くなった人がいる人が、厚生労働省に電話をしたところ、あまりにも死亡者が多く、情報が整理出来ていないとして、受け付けてもらえなかったと言う人のSNSが出ていた。あくまでもSNSであるが、公表が中止されているのはオリンピックへの影響もあるからなのだろうか。「自由と民主主義」の米国では、ワクチンの問題点やイベルメクチンの有効性を述べるYouTubeやFaceBookなどはたちまち削除されるようだ。ビッグテックやビッグファーマが政治や健康機関、メディアを動かす時代であることを、このコロナ禍が教えてくれている。

アワモリショウマ

過去に学ばない人たち

昨日、東京都ではインド型変異株に過去最多の19人が感染した。全員が海外渡航歴なく、市中感染である。インド変異株感染者は東京都で累計96人となった。インド型変異株は英国型よりも感染力が強く、若年層の重傷者化率も高くなる。WHO世界保健機関は早々と治療薬にデキサメタゾンと言うステロイド剤を掲げたために、インドでは州によっては感染早期からこれを使った。さらに、インド型変異株感染では膵臓の障害も見出され、健康であった人の血糖値も高くなる人が出て来た。このステロイド剤の使用と膵臓の障害による高血糖が重なり、ムーコル症と言う真菌感染症が先月から急増している。WHOの主任科学者ソミヤ・スワミナサン氏は昨日、新型コロナウイルスのデルタ株(インド型変異株)が世界的に主流になりつつあると述べた。スワミナサン氏は、イベルメクチンへの誤った情報を流したとして出身国のインド弁護士会からテドロス事務局長とともに訴えられている人である。インドでもアフリカでもイベルメクチンを使った州や国では感染は抑えられて来ている。つまり、イベルメクチンはインド型変異株にも有効である。と言うよりもどのように変異しても新型コロナウイルスには有効である可能性が高い薬剤である。多くの「専門家」がエビデンスの代表として掲げる英国の国際的な科学ジャーナルNATUREに先月先月15日に掲載された「The mechanisms of action of Ivermectin against SARS-CoV-2: An evidence-based clinical review article(SARS-CoV-2に対するイベルメクチンの作用機序：エビデンスに基づく臨床総説)」でどのようにイベルメクチンが新型コロナウイルスに作用するかが論ぜられている。昨日の読売テレビニュース「コロナ第4波で自宅療養急増も治療薬がない… 医療現場から見えた課題」で、大阪市阿倍野区の、鈇田(おのだ)クリニックで、自宅療養する新型コロナウイルス患者のオンライン診療でイベルメクチンを処方する様子が紹介された。ある患者はイベルメクチンで「劇的に治りました」と報告していた。今月8日、国会では「新型インフルエンザ等治療用特定医薬品の指定及び仕様に関する特別措置法案」と言うイベルメクチンなどの既承認薬の適応を拡大を「緊急使用許可」する法案が提出されている。英国ではほぼ全ての新規感染がインド型変異株になってしまっている。昨日のブルームバーグによれば、「感染力が強い変異株「デルタ」による感染拡大が同国でピークに達するのはまだ数週間先かもしれないと、一部専門家は警告している。」とある。日本政府は早期発見のための検査を一貫して制限し続け、無症状感染者を無視して来た。しかし、世田谷区などの研究でも無症状者の30％がいわゆるスーパースプレッダーと呼ばれる大量のウイルス保有者である。さらに政府は、あのWHOすら認めたエアロゾル感染をいまだに認めず、電車やオフィスでの感染が無視されている。利権にしがみ付く政府や東京都はもはや感染よりもオリンピックだけを見ており、科学を無視して開催にまっしぐらである。太平洋戦争や原発と同じで、それらの多大の犠牲など全く反省がない。オリンピックでも同じく多くの犠牲を出すことになるのだろう。

都忘れ

オリンピック開催で第5波は確実

一昨日のSoccerDigest Webは、「「我々の命に価値はないのか！」強行開催のコパ・アメリカ、開幕３日で登録選手の９%がコロナ陽性の異常事態「もはやサッカーの大会ではない」【現地発】」を報じている。長くFIFA国際サッカー連盟の役員も務めたブラジルのリカルド・セティオンRicardo Setyon氏の記事で、「コパ・アメリカが開催して３日が経った。　パンデミック真っ只中でのブラジルでの開催は、大会前から各方面で危惧が叫ばれていたが、どうやら今それが現実になりつつある。」と書き出している。続いて、「南米サッカー連盟（CONMEBOL）とブラジル保健省は毎日選手スタッフなどにPCR検査を行なっているが、大会３日目にしてすでに52人の陽性者が出ている。その内訳は運営スタッフ19人（多くはリオなどの大都市のスタッフ）、チームスタッフ10人、選手が23人である。1日平均にするとなんと17人。また選手は各チーム26人の10チームで計260人だが、そのうちの23人となると、９％に近い陽性率となる。これは驚きの数字だ。」と書いている。ボリビア代表のセンターフォワードのマルセロ・マルティンス・モレノMarcelo Martins Morenoは自身のSNSに「CONMEBOLよ、見てみろ！ すべてはお前らのせいだ。もし誰かが死んだらどうする？　選手の命に価値はないのか！」と「強い抗議」のメッセージを載せたために、CONMEBOLは強い不快感を表明し、敬意がないとして何らかのペナルティを科すことも考えていると言う。この状況を見て、元ブラジル代表ゴール・キーパーのクラウディオ・タファレルCláudio André Mergen Taffarelは「もうこれはサッカーの大会ではない。一人の感染者も出さなかったチームを勝ちにすればいいのではないか」と述べたと言う。日本政府はこの南米のサッカー大会と同じく、東京オリンピックでは、毎日、選手やスタッフなどにPCR検査を行うとしているが、やはり同じような事態を招くことになるだろう。現在、南米ではペルーで最初に見つかったアンデス型と言われていた新たな変異種ラムダ型が感染を拡大させている。WHO世界保健機関もラムダ型が感染力が高く、ウイルスの感染を阻止する中和抗体の作用に抵抗性を示す可能性があるとして、「注目すべき変異株」(VOI)に指定している。チリやペルー、エクアドル、アルゼンチンなど南米を中心に29カ国で感染が確認され、南米以外でも、アメリカやドイツ、スペイン、イスラエルなどでも感染者がすでに見つかっている。ワクチン接種が62％となったワクチン先進国の英国は、昨日の新規感染者数が1万1007人、死者数が19人であった。一昨日の新規感染者数は9055人である。現在、英国は、ヨーロッパで最も高いコロナウイルス症例率になっている。10万人あたり82.7件の感染である。英国ではデルタ型、いわゆるインド型が急増している。フランスのAFPによれば、昨日、WHOが感染力の強い新型コロナウイルス変異株による感染がアフリカ地域で拡大していると警鐘を鳴らしたと伝えている。「アフリカは他の地域と比べ新型ウイルス流行の規模が小さく、各国の公式統計によると累計死者数は13万5885人、感染者は510万7939人となっている。」、「WHOのデータによれば、アフリカ22か国での週間新規感染者数は、今月13日までの週で20％以上増加。コンゴ民主共和国やナミビア、ウガンダでは1週間の新規感染者数が過去最多を記録した。」と報じている。この記事で注目されるのは新規感染者が増加している「アフリカ22か国」である。今日の「論座」の「コロナ患者が急増したインドでイベルメクチンをめぐり論争」によると、世界でイベルメクチンの新型コロナウイルスに対する有効性を初めて指摘したのは千葉県柏市の谷岡クリニックの谷岡久也院長たちの論文である。昨年5月にJournal of Antibioticsに投稿したが、論文内容がこのジャーナルには分野的に異なるとして、受理されなかった。改めて、査読前の論文掲載サイトmedRxivに昨年10月に投稿し、今年3月26日付けで掲載された。論文は「Why COVID-19 is not so spread in Africa: How does Ivermectin affect it?(COVID-19がアフリカでそれほど広がっていない理由：イベルメクチンはアフリカでどのように影響しているか？)」と題されている。アフリカではオンコセ ルカ症やリンパ系フィラリア症などのために、イベルメクチンが使用されており、そのイベルメクチンが投与されいた31か国と投与されていなかった22か国の新型コロナウイルスの感染率、死亡率、回復率、致死率をWHOの状況報告書で調べ、イベルメクチン投与31か国の罹患率と死亡率が不投与22か国に比べて統計的に有意に低かったと言うものだ。「論座」の記事を書いた科学ジャーナリストの馬場錬成氏によれば、改めて北里大学の八木澤守正客員教授、花木秀明教授の助言をもとに調べてみると、「イベルメクチンを投与されてきた31か国と不投与の22か国では、COVID-19の人口10万人当りの感染者数が145対965、同死亡者数が2.4対29.７と、どちらも投与国が圧倒的に低かった。」。記事ではWHOの主任科学者や事務局長に対して、インド弁護士会が訴えを起こしたことも詳細に書いている。　

川岸の花

日本の「専門家」

TVなどメディアに登場する「専門家」は、新型コロナウイルスワクチンは安全で、変異種にも有効だと平然と述べている。国立国際医療研究センターの忽那賢志国際感染症対策室医長もそんな「専門家」の一人である。糸井重里氏が主催するほぼ日刊イトイ新聞の「ほぼ日基礎医療講座」で、忽那医師は「新型コロナウイルスについて」の動画で、「スパイクたんぱく質だけでは病原性はありません。」、「（現在承認されている３つのワクチンは）変異株にもあまり影響を受けない、ということが分かってきています」と述べ、まさしく医学論文に基づかない非科学的な言説を振りまいている。一昨日には、自らの膝下である国立国際医療研究センターの満屋裕明研究所長がメディア向けの勉強会で、「ファイザー社製ワクチンBNT162b2が2回目接種後30日で中和活性がおよそ40％減少する」こと、「BNT162b2によって誘導された中和活性は、従来株(いわゆる武漢株)に対する中和活性を1としたとき、アルファ株(英国株)、デルタ株(インド株)に対する中和活性はおよそ半分ほど誘導されるが、ベータ株(南ア株)に対する中和活性は低いケースも少なくない」ことなどの研究内容を述べている。研究内容はすでに今年3月10日に学術誌NATUREのScientific Reportsに「Neutralization of SARS-CoV-2 with IgG from COVID-19-convalescent plasma」と題する論文で公開されている。メディアに登場する「専門家」たちは、自らはほとんど研究もせず、世界で公表されている論文すら読んでいない。自分たちこそエビデンスのない言説を振り撒き、現状を肯定する流れを作り出している。そのために多くの無駄な犠牲者が出ていることには目をつぶる。2014年にはすでに台湾の研究者たちによるSARSでの抗体依存性感染がスパイクタンパク質に対する抗体によって引き起こされることが論文で公開されている。PubMedに公開されている「Antibody-dependent SARS coronavirus infection is mediated by antibodies against spike proteins」と題する論文である。SARSウイルスは新型コロナウイルスと8割の遺伝子が同じである。SARSでは抗体が多い時には、感染に有効であるが、抗体が減少するとむしろ抗体依存性の感染が増強するのだ。満屋研究所長の研究で、2度目のワクチン接種後30日経つと、(中和)抗体は40％までに減少する。こうした時期に感染すると単純な感染以上に増悪するいわゆる抗体依存性感染増強ADEの可能性が高まる。本来ならば、こうした事実は、ワクチン治験段階で見出されるはずのものだ。余りにも無謀な早急な承認により、数々の副反応や死亡と言う犠牲者を出している。PCR検査陽性後の死亡は、死因が何であれ、全て新型コロナウイルス感染による死亡とされながら、ワクチン接種後の死亡はワクチンによる死亡とは認められない。International Journal of Infectious Diseases国際感染症学会の7月の学術誌Volume 107に掲載された「First case of postmortem study in a patient vaccinated against SARS-CoV-2」と題されたドイツのビーレフェルト大学the University of Bielefeldの研究者による論文は、ファイザー社製ワクチンBNT162b2 mRNA COVID-19 vaccine1回接種後に死亡した初めての解剖所見論文である。今年1月9日に86歳の男性がファイザー製ワクチンの1回目を接種した。接種後2週間は特に異常はなく、18日目に下痢が悪化したために入院した。新型コロナウイルスの抗原検査とPCR検査はともに陰性であった。このため、特別な隔離は行われなかった。入院後6日目に別の患者から新型コロナウイルスに感染し、その4日後に亡くなった。解剖の結果、ウイルスRNAが体内のあらゆる器官で見出された。まさに抗体依存性感染増強ADEの可能性が否定出来ない例だと思われる。日本を含め世界中のほとんどの国が早期発見・早期治療を行なっていない。このため、感染を抑え込んでしまうことは極めて難しい。兵庫県尼崎市の長尾クリニックの長尾和宏院長は、早期からイベルメクチンを治療に使い、これまで治療した人で死亡した人はいない。自身を含めて100人のスタッフも感染していない。ワクチンも接種していると言うが。抗ウイルス剤はウイルスが細胞内へ侵入して増殖するのを抑える薬剤であり、増殖後に使っても効果はない。従って、できるだけ早期に使うことで、効果が得られる薬剤である。ただ、イベルメクチンは様々な作用を有する薬剤で、中等症や重症でも有効性があるようだ。

クチナシ

「革命前夜」？

今日は曇天や雨で風も吹くため、半袖だと寒さを感じるほどだ。緑が深くなっているためか、小鳥たちの声がよく聞こえる。夜には時鳥の声も聞かれるようになった。遠野の山際ではカッコウの声も聞かれる時期だ。庭のいくつかの種類の百合も毎日のように伸びて来ている。来月には香りのいい山百合も咲いてくれるだろう。紫陽花はもう少しで咲いて来そうだ。最近は夕方のウォーキング時には毎日のように河川敷で鹿たちの姿を見るようになった。人の姿を見るのにも慣れたのか、あまり警戒しない。　債券王と呼ばれる米国のジェフリー・ガンドラック氏は、現在の米国は1775年のフランスに類似すると言う。フランスはこの年凶作で物価が高騰した。前年にルイ16世が即位したばかりで、国家財政は窮していた。現在の米国も実体経済は低迷し財政赤字が急増している。そんな中で物価も上昇して来ている。当時のフランス王政の財政難と同様に米国も財政難に陥っており、中央銀行はしゃにむにドルの輪転機を回し続けている。米国も18世紀のフランスと同じくもはや財政は再建不可能なところまで来ている。1789年のフランス革命はその帰結であり、米国もいずれその時期を迎えることになる。何らかの形でのリセットである。1789年7月14日のバスティーユ牢獄の襲撃は米国のバブル崩壊になるのかも知れない。ルイ16世は何度も財務総監を更迭して財政の立て直しを図ろうとしたが、全て失敗であった。トランプの孤立主義もバイデンの国際協調主義も米国経済の立て直し策である。しかし、いずれもが破綻せざるを得ない。もはや引き返すべき地点を超えてしまっているのだ。フランスで当時凶作が繰り返されたようにコロナ禍は今後も続き、中央銀行はさらにドルを増刷せざるを得なくなる。中央銀行の増刷はバブルを膨らませると同時にインフレも加速させる。コロナ禍は生産と輸送を制限させるため、米国の消費を満たせず、物価を上昇させざるを得ない。米国ではニューヨーク州やカリフォルニア州で制限解除がすすめられているが、その一方で両州から逃げ出してフロリダ州やテキサス州へ移動する個人や企業も増えている。ワクチン接種率も52%ほどで進まなくなっている。現在摂取率のさらに高い英国で起きているインド株による感染増加は遠からず米国をも襲うだろう。MMT現代貨幣理論に支えられた米国現政権はコロナ禍で苦しむ労働者へ今後も紙幣を配り続ける。コロナ禍はワクチンで加速された変異を繰り返し、今後も２〜3年は続くだろう。しかも今冬はすでに南半球で発生しているインフルエンザまで重なるかも知れない。米国の現在の経済は、富裕層の資産バブルと労働者への政府給付で維持されている。コロナ以前の経済は中央銀行の金融政策に依存していたが、コロナ禍ではそれだけでは足りず、政府の財政依存が加わった。そして、その政府財政支出がいつまで可能かがまさに米国経済を決定する。つまり、政府が赤字を考慮して財政支出を止めれば、米国経済はたちまち後退する。米国の財政支出は増加しても減少しても問題を大きくする抜き足ならないところまで来てしまっている。ガンドラック氏は結局は政府はドルを使い続けるしかないと考えている。それはインフレにならざるを得ず、ドルの反通貨である金(ゴールド)の急騰につながるだろうと予想している。フランス革命ではルイ16世と王妃マリー・アントワネットが処刑され、王政が崩壊した。いずれ来る米国の超巨大なバブル崩壊では、米国システムのリセットとなるのかも知れない。大きな赤字財政を抱える日本も当然その波に飲まれることになる。

山紫陽花