盲目にさせる主流メディア報道

昨日までの雨が止み、今日はよく晴れ渡ったが、最高気温は昨日の19度からいきなり31度になった。風も吹いて日陰では涼しいが、日射しをを浴びるとさすがに暑い。NHKの「新型コロナ「定点把握」データ」を見ると、着実に増加して来ている。12日、medRxivに、米国クリーブランドクリニックの研究者にる論文、「Risk of Coronavirus Disease 2019 (COVID-19) among Those Up-to-Date and Not Up-to-Date on COVID-19 Vaccination(新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチン接種について最新の接種をしている人とそうでない人における、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のリスク)」が載った。4万8344人の働き盛りのクリーブランドクリニック従業員を対象としたもので、「COVID-19の累積発生率は、「最新でない」状態の方が「最新である」状態より低かった。多変量解析では、COVID-19のワクチン接種が「最新でない」ことがCOVID-19の低リスクと関連していた」、「65歳以上で2価ワクチンを2回接種した場合のみ「最新」とした場合も、結果は非常に類似していた。」、「XBB系統が優勢になってから、CDCの定義による「最新でない」成人のCOVID-19リスクは、COVID-19ワクチン接種の「最新」者よりも低く、このリスク分類定義の価値が疑問視されるようになった。」とあり、オミクロン対応ワクチン接種者はオミクロン対応ワクチン未接種者よりXBB株感染率が高かった。結局、以前のクリーブランドクリニックの研究も含め、やはりワクチン接種を繰り返すほど感染しやすくなると言うことで、ワクチン接種を繰り返すごとに免疫が低下すると言う他の研究とも符合する。9日、日本小児科学会は、日本小児科学会予防接種・感染症対策委員会名で「小児への新型ころなワクチン接種に対する考え方(2023.6追補)」を掲載している。「小児科学会としての推奨は変わらず、生後6ヶ月〜17歳の全ての小児に新型コロナワクチン接種(初回シリーズおよび適切な時期の追加接種)を推奨します。」とある。学会と称しながら、世界的な病院の研究者による論文などは一切無視している。多くの日本の医学会や「専門家」がワクチン接種推奨の姿勢を変えておらず、日本だけが6回目接種を続けている。これでは感染が続くのは当然で、感染だけでなく、免疫低下や免疫異常により、様々な疾患も続出する。昨日の読売新聞オンラインは、「ワクチン副反応、名古屋市に開示命令‥名地裁判決」で、「新型コロナウイルスのワクチン接種後の副反応に関する文書を名古屋市が非公開としたのは違法として、愛知県あま市の会社員男性（４４）が名古屋市に文書の一部公開と５０００円の慰謝料を求めた訴訟で、名古屋地裁は１５日、請求を認める判決を言い渡した。剣持亮裁判長は「市が漫然と非公開を決定し、原告の知る権利を侵害した」と述べた。」、「公開を求めたのは、ワクチンを接種した患者に副反応を疑う症状が表れた際に医師らが患者の情報や症状などを国に報告する文書で、自治体にも共有される。」と報じている。ワクチン接種を推進するためには、自治体にはワクチンによる副反応の開示は不都合なのだ。ワクチン接種推進も米国の要望に従っているだけだ。政府は国民のためではなく、米国のために働いている。ウクライナのために支援し続けなければならない米国に代わって、日本は、他国へのATMと化している。現政権は発足以来、アジア150兆円、途上国８兆8000億円、インド５兆円、アフリカ４兆1000億円、フィリピン2000億円、スリランカ46億円、ウクライナ7370億円、インド太平洋地域9兆8000億円の計178兆6416億円を支援している。1000兆円以上の借金を抱えた国がだ。アジアを無視し欧米ばかりを向いた日本が、お金をばら撒けばアジアが日本に好意的になると思っているのだろうか。15日の東京新聞、「習近平氏がパレスチナのアッバス議長と会談　中東への関与強める中国、関係強化で合意」で、「中国の習近平国家主席は14日、訪中したパレスチナ自治政府のアッバス議長と北京で会談した。」、「習氏は「パレスチナが国連の正式加盟国となることを支持する」と述べ、イスラエルとの「2国家共存案」を軸とした中国の主張をあらためて示した。」と報じた。現在、パレスチナと国交を結ぶ国連加盟国は138か国ある。そして、パレスチナを承認していない国連加盟国は55か国だ。当然日本は米英に従いパレスチナを承認していない。こうした状態をメディアは報じない。ウクライナ支援もほぼこの状態であり、ロシア制裁していない国の方が圧倒に多い。米国ニュージャージー州上級裁判所の 裁判官を務め、ブルックリン ロー スクールの客員教授、FOXニュースの上級司法アナリストを務めたアンドリュー・ナポリターノAndrew Napolitanoは、Judging Freedomと言うサイトを運営しており、昨日、「Evidence of Ukraine's Devastation / NATO looking to expand the war - Col Doug Macgregor(ウクライナの惨状を示す証拠／戦争拡大を狙うNATO- ダグ・マクレガー大佐)」と題するインタビューを載せている。「AFUの反攻が失敗していることが明らかになった後、NATOが敗走するウクライナ軍を救うために、ウクライナ紛争の当事者であることを宣言する可能性がある。これは、国防総省の元首脳顧問であるダグラス・マグレガー大佐の予測である。」、「「今、突然、ウクライナに軍を移動させなければならないという話が持ち上がっている。なぜか？私の考えでは、理由は明白です。AFUが危機的状況にあるため、状況をコントロールできなくなっているからです」」(AFU=Armed Forces of Ukraineウクライナ軍)。6日のNewsweekは、「BRICS Is Evolving from China-Russia Dream to Potential U.S. Nightmare(BRICSは中国・ロシアの夢から米国の悪夢へと変貌を遂げつつある)」を報じている。アフリカ、ラテンアメリカ、中央アジア、中東、そして中国やロシアの数多くのグローバルリーダーが、米国を責任あるグローバルリーダーとして信じることをやめてしまったと書いている。14～17日の日程でロシアのサンクトペテルブルク(旧レニングラード)で、「サンクトペテルブルク国際経済フォーラム2023」が開催されている。ビジネス界の代表者間の交流の場でもあり、ロシアや新興市場、世界が直面する重要な経済的課題が議論される。今回は130カ国から1万7000人以上が参加している。世界の大多数の国はロシアとの現実的な結び付きを保とうとしている。

クリーブランドクリニックの論文より

ワクチン接種をしたことが、青：ある人、赤：ない人