トマト栽培に熱い視線＝商社やメーカー、相次ぎ参入－得意分野で連携

トマト栽培に熱い視線＝商社やメーカー、相次ぎ参入－得意分野で連携  

  

三井物産  などが運営する温室で栽培されるミニトマト＝２０１３年１２月２２日、津市

　トマト栽培に、商社やメーカーなど異業種の企業が熱い視線を注いでいる。過去にもメーカーの参入例はあるが、今回は複数企業が得意分野のノウハウを持ち寄る「連携」がキーワードだ。
　三井物産は昨年９月、三重県松阪市でミニトマトの栽培事業を始めると発表した。同社が栽培用温室を輸入し、トマト専業の浅井農園（津市）が栽培を担当。温室の熱源には近接する食用油メーカー、辻製油（松阪市）の廃熱を活用する。
　「得意分野を持ち寄り連携した」（三井物産中部支社の石森進副支社長）という生産体制で、２０１５年には年間５００トンのトマトをフル生産。商社の販路で百貨店などに卸すとともに、国内他地域での生産拠点新設やアジアへの輸出も目指す考えだ。
　トマト栽培には１９９０年代に北海道千歳市でオムロン  が参入した例がある。得意の制御技術の応用で温室の温度や湿度などを安定させ、収量増を狙ったが、「温度管理のコストがかさみ、独自の販路開拓もうまくいかなかった」（広報担当者）などとして、０２年に撤退した。
　自動車部品大手のデンソー  は、トヨハシ種苗（愛知県豊橋市）と組み、ハウス内で光合成に必要な二酸化炭素（ＣＯ２）の濃度や水の噴霧量を自動制御するシステムを開発し、試験栽培で検証中だ。デンソーは「システムで農業発展に貢献したい」（広報部）として、栽培支援システムの開発・販売に限定し農業に参入する方針だ。
　オムロンが撤退した千歳市の温室は、１１年４月から産業ガス大手のエア・ウォーター  が運営している。ＣＯ２濃度の調整技術を応用し、カゴメ向けの専用品種「こくみトマト」を効率的に栽培。味や大きさなどの基準を満たすものは全量買い取ってもらう契約を結び、経営の安定化を図っている。
　損益は１年目こそ数億円の赤字だったが、１３年度はひょうで温室が破損した特殊要因を除けば、通常ベースでは数千万円まで損失を圧縮できる見通し。エア・ウォーターは「単独より、複数企業が力を出し合って運営する方がうまくいくかもしれない」（広報・ＩＲ室）と期待している。（2014/01/11-16:07）