入院患者の自殺を防ぐ

　
米国には報告制度、日本の詳しい実態は不明
毎日新聞社 2014年10月9日(木) 配信

　内閣府などの自殺統計（２０１３年）によると、国内の自殺者２万７２８３人のうち、原因や動機に病気など健康問題を含む人が半数を占める。このため、病院は自殺が起きる危険性が高い場所であるとして、入院患者の自殺を防ぐための取り組みが進んでいる。
　●病院協が研修会
　「男性の病棟での様子を見て、自殺につながるサインを見つけてください」
　会場で上映されたビデオでは、体調不良で会社を休みがちという想定の４０代男性が、病院のベッドでうつむいている。参加者たちは、男性の気になる行動を指摘し合い、「窓から下の方をのぞき込んでいる」「口数が少なく無気力な感じ」「妻がいるときと、一人のときの様子にギャップがある」などと、グループごとに発表した。
　日本医療機能評価機構の認定病院患者安全推進協議会が８月下旬、東京都内で病院内の自殺予防のための研修会を開いた。発表を聞いた講師の大塚耕太郎・岩手医科大特命教授は「患者の出すサインへの感度を上げることが支援の出発点になる。その情報を皆で共有し、検討することが大事だ」と解説した。
　研修会には全国の病院担当者約３０人が参加し、２日間で自殺予防の基礎知識▽自殺の起きやすい場所の確認と対策▽患者の話を傾聴する実習▽自殺が起こった場合の遺族や医療スタッフへのケア――などを学んだ。講師は自殺対策や医療安全管理の専門家、精神科医らが担当する。２０１２年から年２、３回実施している。
　研修会開催のきっかけになったのは、同協議会が０５年、会員１０４８病院（調査時点）に実施した病院内の自殺についてのアンケートだ。米国では、自殺を含む病院内の重大事故の報告制度があるが、日本では入院患者の自殺の実態は把握されていなかった。
　●半数に予兆や変化
　「過去３年間に入院患者が自殺した」と答えたのは、精神科病床のある病院では、回答のあった１０６病院のうち７０病院（６６％）。発生数は計１５４件だった。一般病院（５７５病院）でも２９％にあたる１７０病院で、計３４７件が発生していた。
　一般病院での自殺者の主病名で最も多かったのは「がん」（３５％）。精神科疾患（１３％）、整形外科疾患（９％）、脳神経疾患（７％）が続いた。自殺の場所は「病棟内」（４２％）が多かった。「死にたい」と口にする▽心身の症状の悪化や不眠傾向が続く――などの予兆や変化が、自殺者の半数にあった。これらは、適切な対応をしていれば、自殺を防げた可能性を示していた。
　●講習会実施は５％
　また、一般病院で患者の自殺予防の講習会を実施しているのは、５％にとどまっていた。このため、専門家が集まって研修プログラムや教材を作成した。
　中心になった河西千秋・横浜市立大教授（精神保健学）は「病院での自殺の問題はタブー視されがちであり、病院全体の取り組みが必要だ。研修の参加者が学んだことを病院全体に広めて、対策につなげることが大切。それが患者を守るだけではなく、医療関係者が精神的な衝撃によって心の病気に陥るのを防ぐ」と指摘する。研修を受けて、対策につなげる病院もある。同協議会は来年度、病院内自殺の実態や予防対策について、再調査を実施する予定だ。【下桐実雅子】
………………………………………………………………………………………………………………
　◇自殺を起こす恐れのある要因
▽訴えや態度
・死に傾く気持ち
・絶望感、無力感
▽既往歴・家族歴
・自殺未遂、自傷行為
・家族、親族の自殺
▽症状や病気
・精神疾患
・がん
・慢性、進行性の身体疾患
・身体機能の喪失
▽生活環境・出来事
・親しい人との離別や死別
・失職や経済破綻
・孤立
・自殺報道や情報への接触
　（河西千秋・横浜市立大教授の資料を基に作成）