抗がん剤保険 どの様に判断されますか？

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日本人の2人に1人はがんにかかると云われています・・・

「生きるためのがん保険」などというコマーシャルも出ているくらい

がんの保険は多様化してきているらしいのです・・・

でも、公的な医療保険には「高額療養費制度」もあり、一定の限度額を超えた部分は後で払い戻されます。

この辺りをよく検討してみることは必要でしょうが、

がん保険の場合、一時金が出るということも、利点だと思いますし・・・

一概に、どうこうと判断するのは、難しいと思います・・・結局、各個人々々の判断ではないでしょうか。


今朝は、がん保険の記事を紹介してみようと思います。

～以下、11月26日読売新聞朝刊より抜粋～

　がんになった時に受け取る抗がん剤治療費を保障する保険商品が充実してきた。将来誕生する新薬代まで支払ってくれるタイプも登場している。がんは日本人の2人に1人がかかるとされる病気。加入のメリットをよく吟味して選びたい。

（香取直武）

■治療で4割利用

　がん治療では、「手術」「放射線」「抗がん剤」が3大治療とされている。国立がん研究センターの調べでは、近年は国内のがん患者のうち、抗がん剤治療を受ける人の割合が約4割にのぼる（グラフ）。

中でも女性に多い乳がんでは7割を超えている。背景には、製薬会社の間で抗がん剤開発競争が進み、新薬が次々お目見えしていることなどがある。

　抗がん剤や、その副作用に対する治療が進歩し、通院で治療するケースも増えている。厚生労働省によると、2011年の通院による抗がん剤治療は14.1万件と、05年の6倍に達している。反面、抗がん剤は治療期間が長期にわたる可能性もあり、入院のみを対象とした保険では治療費をすべてカバーできないケースも出る。

「抗がん剤保険」充実

加入の利点 よく考えて

　がんは日本人の死因1位で、年間約35万人が亡くなっており、がん保険へのニーズも高い。がん保険は一般の医療保険に比べて、入院の日数制限がないのが特徴。ただ、治療技術の進歩で、がんの入院日数は減少傾向にある。

払い戻し制度も

　また、公的な医療保険には「高額療養費制度」があり、患者の支払った医療費のうち一定の限度額を超えた部分が払い戻されるため、近年は「不要論」の声も聞かれる。

　しかし、一家の稼ぎ手ががんになり、働けなくなれば、家計への打撃は大きい。このため、がんと診断されると一時金が出る「診断給付金」を重視する人も多いという。

新薬も対象※月１０万円程度支給

　また、がん保険は、保障対象の抗がん剤などがあらかじめ決められているのが一般的で、保険加入後に新薬が開発されても、保険金の支払いを受けられない場合もあった。

■どんな薬も

　このため患者のニーズに合わせた新しい保険や特約を発売する動きが保険会社に広がってきた。基本的には、抗がん剤治療を受けている期間、月10万円程度の一定額を支給するという内容だ。期間は通算5～10年が多い。

　住友生命保険が3月に発売したがん保障特約「がんＰＬＵＳ」は、将来誕生した新薬もカバーする。治療段階で、医師の診断書でがん治療のために使ったことが確認でき、公的医療保険が適用されていれば、どんな薬でも給付を受けられるという業界初の仕組み。がんの痛みを和らげる薬も対象とし、通院治療でも支払われる。

　つきの支給額10万円、期間10年の場合の特約保険料は、30歳男性で月430円、女性は月730円だ。

　アメリカンファミリー生命保険（アフラック）の「生きるためのがん保険デイズ」も、抗がん剤のほか、ホルモン療法もカバーする。

　東京海上日動あんしん生命の「抗がん剤治療特約」は、通院や入院を問わずに保障するタイプで、給付月額が5万円と10万円のコースから選べる。ソニー生命保険の特約は、給付額を月5万円から15万円の間で、1万円単位で選べる。

　メットライフアリコ生命保険が8月から発売した「ガードエックス」は、3大治療が始まった時点で一時金を支給する。さらに、最も進行した「ステージⅣ」と診断されると、治療の内容を問わず、新たな一時金を一括して受け取れる。結果的に、このお金で未承認の抗がん剤もカバーできる。