このたびの地震に寄せて（１２）

　この欄の地震や原子炉事故に関する情報は、現在、専門家になっている中学高校の同級生からメーリングリストによってもたらされることが少なくない。そのため、しばしばこの欄の記載は報道よりも早くかつ正確である。

　放射能汚染に関する情報。以下は北海道大学教授で海洋物理学が専門のＫ君の見解（要約）。

（１）海流が南下するため、（親潮と対馬海流のなれのはてである対馬暖流と「地衡流」の影響による。）福島原発以北では海水が汚染されることがない。

（２）河川の水は海水より軽く、それらは容易には混ざらない。

（２）海流は銚子あたりで東に流れ、東京湾までは来ない。

（３）空気は２ヶ月で地球を一周するけれども、海水は２０００年かかる。５０年前の核実験による汚染が、まだ２００分の１しか海水に沈んでいない。したがって、世界中の海水が汚染されて、魚が食べられなくなることはない。

（４）生物濃縮がありうるが、魚は回遊しているので、全く問題ない。現地の動かない底魚、貝、海草が問題となるが、（公式には言えないが）ホンネでは問題ないと考えている。

　次は環境衛生研究所の所長で医者でもあるＫ君の見解（要約）。上のＫ君とは別人。

（１）（自分はは厚労省や文科省と接触があるが）政府は、国民の被曝リスクは峠を越えたという認識だと思う。

（２）自分の研究所も毎日２４時間、大気や下降物の放射線を測定して文科省に上げている。それを基礎データとして、文科省が発表している。

（３）今後、放射線が人体に危険な値となることはありえず、データは下降していくだろう。

（４）水道水は遅れてデータが上がるが、今後下がっていく。

（５）汚染野菜はデータがはっきりしているので、むしろ安心して食べられる。

（６）データを発表しつづけているのは、役人は法律に従わなくてはならないからで、危険だからではない。これは健康危機管理の常道である。

（７）問題はむしろ放射能による健康被害ではなく、報道による（研究所職員の）健康被害である。職員は疲弊している。理論上ありえない被曝による健康障害より、メディアからのプレッシャーによる職員の健康被害のほうが脅威である。

（８）メディアは被災地のルポが一段落して、余った力が放射線報道に向かったと考えられる。