大学院生募集（その２）就学支援について

本研究室では、大学院生を募集しています。
大学院で研究したいといっても、授業料などの学納金が不安という方が多いと思います。そこで、本研究室の大学院生になった場合に受けられる就学支援を紹介します。

１）教育訓練給付制度（専門実践教育訓練給付）
一定の条件を満たす雇用保険の被保険者（在職者）または被保険者であった方（離職者）が、厚生労働大臣が指定する専門実践教育訓練（豊橋創造大学大学院健康科学研究科　正規課程）を受講している間、また、修了した場合、その受講のために本人が豊橋創造大学へ支払った教育訓練経費の一部（年間上限40万円）を、ハローワークから支給する制度です。 また本研究科を修了し、修了日の翌日から1年以内に被保険者として雇用された場合又は雇用されている場合は、更なる給付が受けられます。 なお、一定の条件を満たした場合の総給付額は最大で112万円になります。

ただし、この制度を受けるには条件があります。
1.豊橋創造大学大学院健康科学研究科へ平成28年4月以降入学し、2年間で修了する方
2.雇用保険の被保険者であった期間

・初めて支給を受けようとする場合は2年以上
・過去に受給を受けた場合は前回の教育訓練給付金受給から今回の受講開始日前までに3年以上経過していること（※ただし、平成26年10月1日前に教育訓練給付金の支給を受けている場合は、この条項は適用されません）

詳細は、下記Websiteを参照ください。
http://www.sozo.ac.jp/department/health-science/news/2015/160226

２）ＰＣ貸与制度（無償）
現在の研究活動には、修士論文執筆をはじめデータ収集やその解析などPCは欠かせないものになっています。
そこで希望者には、可搬型PC（ノートPC）を修学期間貸与する制度があります。 もちろん、個人所有のPCを学内で利用することもできます。

３）研究奨励制度
大学院での研究成果を在学中に学術集会（学会）などで発表する際には、参加登録費および旅費を補助する制度があります。

４）長期履修生制度
諸事情によりその期間内での履修が困難な大学院生に対しては、下記の長期履修生制度により修業期間を最大2年間延長するこ とができます(最長修業年限は4年)。もちろん、学納金は2年間での修業と同じです。
この制度は、院生が仕事・家庭などの事情による修学の困難さに対して、標準修業年限(2年)を超えて一定期間(最長4年)にわたり計画的に教育課程を修了 することができるものです。教育課程表や履修すべき総単位数は2年で修了するものと同じですから、単年度の時間的負担は相当軽減されることになります。

５）昼夜開講制度
夜間(18時10分～21時20分)と集中講義に開講される授業科目のみの履修でも、定められた教育課程の期間(2年間)内で修了に必要な 単位を修得することができます。
ですので、本学に通学可能な範囲で働きながら研究活動が可能です。

以上が本研究室に大学院生として入学した院生が受けられる就学支援の概要です。受給には様々な条件がありますので、詳細はお問い合わせください。

http://www.sozo.ac.jp/department/health_science/support

大学院生募集

本研究室では、大学院生を募集しています。

研究領域は
(1)骨格筋可塑性制御（筋肥大ならびに筋萎縮予防、サルコペニア・ロコモティブシンドローム）、(2)骨格筋生理学、(3)運動生理学、(4)宇宙医学

現在進行中の主な研究テーマ
(1)骨格筋可塑性発現機構の解明、(2)組織幹細胞による再生機構の解明、(3)サルコペニア・ロコモティブシンドロームの分子機構解明、(4)全身糖脂質代謝改善策

研究のキーワードは、
(1)骨格筋、(2)筋衛星細胞、(3)温熱刺激、(4)ストレス応答、(5)細胞内シグナル、(6)遺伝子発現、(7)老化、(8)サルコペニア・ロコモティブシンドローム、(9)骨格筋組織内脂肪・骨格筋細胞内脂肪

上記の研究領域・テーマ。キーワードに興味がある方、あるいは「健康」に興味があり、やる気と実行力（根気）がある大学院生を歓迎します。文系、理系、出身学部を問わず広い分野からの応募をお待ちしています。受験資格など詳細はお問い合わせください。 もちろん、研究室の見学も大歓迎です。

また、様々な就学支援制度を利用できます。まずは、お問い合わせください。

詳細は、下記Websiteを参照ください。
http://www.sozo.ac.jp/professor/goto_katsumasa/index.html

2030年にも1.5度上昇

国連の「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」は、温室効果ガスの排出ペースが現状のままなら早ければ2030年、遅くとも2050年までに地球の平均気温は産業革命前と比べて1.5度以上上昇する可能性が高いと報告し、気候変動に伴う国際的な混乱を回避するため社会と世界経済を「未曽有の規模」で変革する必要があると訴えたそうです（AFPBB NEWS）。地球の平均気温は既に産業革命前比で1度上昇し、海面上昇のほか暴風雨の強大化、洪水や干ばつの増加を招いていると考えられています。温暖化がこのまま進み、気温上昇が3～4度に達すれば、地球は人が住める場所ではなくなるとの指摘もあるそうです。報告書では、大災害を防ぐため行動できる時間は残り少ないと警告。政策決定者向けに報告をまとめた文書では、温暖化が人類の対策を上回るペースで進行している点を強調するとともに、最悪の未来を回避するためのパラダイムシフトといえる選択肢の概要を説明しているそうです。

http://www.afpbb.com/articles/-/3192509?cx_part=top_category&cx_position=2